住友ゴムの山本社長「企業価値を高めるために」グローバル体制確立へ
住友ゴム工業は2020年2月、新中期経営計画を公表。その実行性を高めるために「Be The Changeプロジェクト」をスタートさせた。山本悟社長は本紙のインタビューで「その狙いは利益基盤と組織体質の強化にある。活動が従来のトップダウン型ではなくボトムアップ型であるのも特徴的な点。新たな企業風土を醸成しており、活動の成果に期待している」とし、同プロジェクトの滑り出しを高く評価する。 この新中計…
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エンバイロ社、スウェーデンにリサイクル工場建設へ
スウェーデンのエンバイロは5月28日、同国西部のヴェストラ・イェータランド県ウッデバラ市に廃タイヤのリサイクル工場を建設する協議を開始したと発表した。地方支分局に建設に向けた計画を申請し、初秋には許可申請書を提出する。 新工場は廃タイヤの年間処理能力が最大6万トンで、同社では「スウェーデンにおける廃タイヤの年間発生量の半分をリサイクルするのに十分な能力がある」としている。また新工場の建設により…
コンチネンタル、電気自動車向けタイヤでシェア拡大
独コンチネンタルは6月7日、2020年の世界の電気自動車（EV）販売台数上位10社のうち、6社に新車装着用タイヤを供給したと発表した。同社では「完全電気自動車向けのタイヤセグメントで市場シェアが拡大している」と説明した。 供給先には米テスラの「モデル3」「モデルS」、独フォルクスワーゲンの「ID.3」などに加え、中国のBYDといったアジアのメーカーも含まれる。なお、欧州で人気が高い電動の乗用車…
タイヤ産業プロジェクト 持続可能性へロードマップ作成
WBCSD（持続可能な開発のための世界経済人会議）傘下のTIP（タイヤ産業プロジェクト）は5月にサステナビリティ（持続可能性）・ロードマップを作成したと発表した。 2030年に向けた持続可能な開発目標（SDGs）に対するタイヤのバリューチェーンの貢献拡大を図る。SDGsの17の目標のうち、特に「働きがいも経済成長も」（SDG8）や「つくる責任つかう責任」（SDG12）など8つの目標を優先課題と…
グッドイヤー、クーパーの買収完了 米中で事業強化へ
米グッドイヤーは6月7日、米国のクーパータイヤの買収を完了したと発表した。両社は2月に統合することを発表していた。グッドイヤーでは「この統合により、2つの大手タイヤメーカーが1つになり、米国を拠点とする世界のタイヤ業界における強力なリーダーが誕生する。顧客や消費者がグッドイヤーブランド、クーパーブランドのタイヤを選びやすくなるよう幅広い選択肢を提供する」としている。 グッドイヤーは新車用タイヤ…
日本グッドイヤー、オールシーズンタイヤで攻勢
国内でオールシーズンタイヤのラインアップが拡大する中、他社に先駆けて市場開拓を進めてきた日本グッドイヤーはこれまで蓄積してきたノウハウを活用して販売を強化する。今シーズンはバン用にも新商品を投入予定で、より幅広いユーザーをターゲットに拡販していく。 昨年の国内市販用タイヤ市場は新型コロナウイルスの影響もあり、全体では前年比1割のマイナスとなったものの、オールシーズンタイヤの需要は堅調に推移した…
ピレリ、世界初のFSC認証タイヤを量産開始
伊ピレリは、世界で初めてFSC認証（森林認証制度）を取得したタイヤの量産化に成功したと発表した。FSC認証を受けた天然ゴムとレーヨンを使用しており、「持続可能性を高めた新境地を切り開く象徴的な位置付け」（同社）となる。 このタイヤは独BMWのPHV（プラグイン・ハイブリッド車）用に開発した。同認証は農園が生物の多様性を維持し、地域住民や労働者の生活に利益をもたらす方法で管理され、経済力も保証す…
ETRMAが調査 欧州のリサイクル率は94％
欧州タイヤ・ゴム製造者協会（ETRMA）は5月11日、欧州連合（EU）27カ国を含む32カ国における2019年の廃タイヤの調査結果を発表した。それによると、廃タイヤの94％は材料再利用またはエネルギー回収に用いられており、リサイクル状況は過去数年間と同水準となったことが分かった。 廃タイヤの発生量は前年比約3％減の345万53トン。このうち54％が材料再利用に活用され、数量は7％減の187万9…
「東京モーターショー」次回は2023年に開催へ
日本自動車工業会は6月3日に記者会見を開き、次回の「東京モーターショー」を2023年に開催すると発表した。2021年は東京モーターショーの開催年だったが、新型コロナウイルスの影響で中止が決まっている。 2023年のショーのテーマは「グリーン＆デジタル」。豊田章男会長は「久々のリアルイベント、未来のモビリティという基軸でオールインダストリーショーになるように希望を持ちながら検討を進めていく」と意…
ミシュラン、車両点検ソリューションを強化 数秒でタイヤ点検を実現
仏ミシュランは、自動車専用360度スキャナーを提供する仏プルーブステーション社と提携し、自動車両点検ソリューションを強化すると発表した。 ミシュランでは「車両点検はこれまで約30分を要し、そのうち約3分でタイヤ点検をするのが一般的だった」と指摘した上で、「今回の提携により、わずか数秒でタイヤを点検し車両点検全体を1分未満に短縮することが可能になる」と効果を説明した。なお、現時点では国内でのサー…
ピレリ、開発から20年「ランフラット技術は今後も重要に」
伊ピレリはランフラットタイヤの開発から今年で20年を迎えたことを機に、これまで1000種類以上のモデルを開発したことを発表した。現在は電気自動車（EV）も含めてBMWやメルセデス、アウディなど50車種以上に同社のランフラット・テクノロジーを採用したタイヤが装着されているという。 ピレリはラリーレースから得られた知見をもとに、2001年に公道用タイヤとしてランフラット・テクノロジーを開発。それ以…
ノキアンタイヤ バランス重視のタイヤで安全な走行を
阿部商会は4月から発売したフィンランドのノキアンタイヤ「ハッカ・グリーン3」と「シーズンプルーフ」、「シーズンプルーフSUV」の商品説明会を開催した。優れたトータルバランスや耐摩耗性、燃費性能などを実現した技術を紹介する。 「ハッカ・グリーン3」は、ノキアンが掲げる商品開発コンセプト「グリーンセンスコンセプト」に基づき開発した。このコンセプトは「優れた耐久性と低転がり抵抗」「低温路面のための究…
日本ミシュランタイヤの須藤社長「日本から世界へ貢献」
事業の全ての領域でサステナビリティ（持続可能性）を推進する仏ミシュラン。2050年までにタイヤを100％持続可能にする取り組みを進めるほか、タイヤ以外の事業にも注力していく方針を掲げている。これらの改革により国内でのビジネスはどう進化していくのか――。4月に日本ミシュランタイヤの新社長に就任した須藤元氏は、「日本の特徴を活かして発信していくことがグループや世界に対する貢献になる」とその重要性を話…
TOYO TIRE、サッカー日本代表のサポーティングカンパニーに
TOYO TIRE（トーヨータイヤ）は5月20日、日本サッカー協会（JFA）とサッカー日本代表のサポーティングカンパニー契約を締結したと発表した。契約期間は今年5月1日から来年12月31日まで。サムライブルーの愛称で知られる男子日本代表をはじめ、女子代表（なでしこジャパン）、年代別日本代表など全カテゴリーの日本代表をサポートする。 同日の記者会見には、笹森建彦取締役とJFAの田嶋幸三会長が出席…