サステナビリティ

日本ミシュランタイヤの須藤社長「新たな領域への挑戦も」
ニュース 389
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日本ミシュランタイヤの須藤社長「新たな領域への挑戦も」

 日本ミシュランタイヤが4月13日に開催した新社長就任会見で、須藤元新社長は「変化はチャンスであり、変化は進化だ」とコメントした。新型コロナウイルスをきっかけに社会が大きく変わる中で、タイヤのみならず、タイヤ関連のソリューションや3D金属プリンティングといった新たな領域でも挑戦を加速していく方針を示した。  須藤社長は、ミシュラングループが掲げる「すべてを持続可能に」を日本ミシュランタイヤが目指す…

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ブリヂストン、102億円投じ下関工場の設備を刷新
ニュース 487
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ブリヂストン、102億円投じ下関工場の設備を刷新

 ブリヂストンは4月16日、鉱山・建設車両用(OR)タイヤの旗艦生産拠点である山口県の下関工場の一部設備を刷新すると発表した。総投資額は約102億円で、2022年に着工し、2025年末までに新設備の導入を完了する計画。  同工場は1970年に操業を始めた。今回の設備刷新は中期事業計画に基づく鉱山タイヤ・ソリューション事業強化拡大施策の一環。品質向上や生産コストの低減、設備の故障リスクなどを削減し、…

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非タイヤ事業にも注力 ミシュランが2030年までの事業戦略発表
ニュース 419
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非タイヤ事業にも注力 ミシュランが2030年までの事業戦略発表

 仏ミシュランは4月8日にオンラインで事業戦略説明会を開催し、2030年までに売上高を年平均5%拡大する方針を打ち出した。同社の2020年の売上高は204億6900万ユーロ(約2兆6248億円)と前年比15%のマイナスとなったが、新型コロナウイルスの影響から抜け出す2023年には約245億ユーロまで回復する見通し。今後、フリートソリューション事業を強化するほか、3D金属プリンティングや医療用機器、…

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グッドイヤー、大豆オイルの持続可能な調達ポリシーを発表
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グッドイヤー、大豆オイルの持続可能な調達ポリシーを発表

 米グッドイヤーは3月18日、大豆オイルの持続可能な調達ポリシーを新たに発表した。責任ある原材料調達への強力なコミットメントを反映し、人権や責任ある土地の取得および使用、大豆オイルの加工、大豆の栽培などの項目を設定した。  また同社では、持続可能な調達活動の一環で大豆オイルをはじめとする持続可能な原材料の使用を加速している。これまでに米国の大豆振興団体の協力により、石油由来オイルの一部もしくは全て…

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ブリヂストンの欧州拠点、全てを再生可能エネルギーに
ニュース 353
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ブリヂストンの欧州拠点、全てを再生可能エネルギーに

 ブリヂストンの欧州グループ会社であるブリヂストンEMIAは3月22日、欧州拠点で消費する電力を全て再生可能エネルギーに切り替えたと発表した。  同拠点には欧州の全タイヤ工場や、イタリアの欧州R&Dセンター及びプルービンググラウンド、ベルギーのリトレッド用部材工場、スペインのタイヤコード工場、ベルギーのEMIA本社が含まれる。  ブリヂストンでは「当社はパリ協定や2050年までのカーボンニュートラ…

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ミシュラン、海上輸送でCO2排出量90%削減へ
ニュース 219
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ミシュラン、海上輸送でCO2排出量90%削減へ

 仏ミシュランは2月11日、脱炭素海上輸送サービスを提供する仏ネオライン社と海上貨物輸送の契約を締結したと発表した。太平洋横断の海上輸送で現在のCO2排出量を90%削減できるという。  2023年までにカナダフランス間の太平洋横断ライン航路を開設し、1年後に2隻目を稼働する計画。また、ミシュランは最終的に同社グループのコンテナ輸送の50%を委託する予定。  なお、ミシュランでは、2050年までに世…

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コンチネンタル、世界の生産拠点でCO2を7割減
ニュース 287
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コンチネンタル、世界の生産拠点でCO2を7割減

 独コンチネンタルは3月24日、2020年に世界の生産拠点で使用する電力を全て再生可能エネルギーで調達したと発表した。この結果は監査法人KPMGの報告書によるもの。  同社は約400万メガワット時のグリーンエネルギーを調達したことで、2020年にグローバルで自社が直接および間接排出したCO2は前年比70%減の99万トンになったという。  同社では「当社は野心的な目標を掲げ、持続可能な経済への変革を…

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ブリヂストンが取り組むダイバーシティ“誰もが輝ける働く場へ”
タイヤ事業戦略 1,070
1,070

ブリヂストンが取り組むダイバーシティ“誰もが輝ける働く場へ”

 近年、雇用の現場で「多様性の尊重」や「ダイバーシティ&インクルージョンの推進」といった言葉を目にする機会が増えている。差別の排除という社会的意義に加えて、様々な業界で人手不足が慢性化する中、優れた人材を惹きつけ確保するという側面から企業の関心が高まっている。タイヤ関連企業でもダイバーシティ(多様性)への取り組みが加速している。ブリヂストンは年齢や性別、国籍、性的指向など異なる属性や価値観を持つ人…

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ミシュラン、2050年にタイヤを100%持続可能へ
ニュース 5,081
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ミシュラン、2050年にタイヤを100%持続可能へ

 仏ミシュランは2月23日、2050年までにタイヤを100%持続可能にする取り組みを進めると発表した。2017年に発表した「VISION(ビジョン)コンセプト」の実現に向けた研究開発も推進する。  同社は世界に7カ所の開発拠点を有しており、エンジニアなど6000人以上が350の専門分野で、目標達成に取り組んでいる。また、異業種とも積極的に連携し、イノベーションのスピードと品質向上を図っている。近年…

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住友ゴム、水素社会の構築目指す 推進協議会へ参画
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住友ゴム、水素社会の構築目指す 推進協議会へ参画

 住友ゴム工業は2月18日、水素分野におけるグローバルな連携や水素サプライチェーンの形成を推進する「水素バリューチェーン推進協議会」に参画したと発表した。  同協議会は、サプライチェーン全体を俯瞰し、業界横断的かつオープンな組織として、社会実装プロジェクトの実現を通じ、水素社会の早期構築を目的に設立した団体。2020年12月7日時点で88社が会員となっている。  住友ゴムは2050年までにタイヤ製…

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住友ゴム 2050年を目標に工場排出のCO2ゼロへ
ニュース 537
537

住友ゴム 2050年を目標に工場排出のCO2ゼロへ

 住友ゴム工業は2月9日の決算発表会で、工場から排出するCO2を2050年に100%削減する目標を発表した。また、2030年には17年比で50%削減することを検討しているという。山本悟社長は「事業を通じた社会問題の解決により、社会と企業の持続的発展を目指す」と意気込みを示した。  自社の温室効果ガスの直接排出(スコープ1)に関しては、これまでに、発電時の排熱を有効利用するコージェネレーションシステ…

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ノキアンタイヤ 100%環境に配慮した素材でタイヤを開発
ニュース 215
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ノキアンタイヤ 100%環境に配慮した素材でタイヤを開発

 フィンランドのノキアンタイヤは1月28日、2025年までに再生可能素材もしくはリサイクル材料のみを使用したコンセプトタイヤを開発すると明らかにした。  同社では長年、サステナブルの観点でタイヤを設計し、キャノーラ油といったバイオ由来素材の使用をはじめ、環境に優しい新素材やリサイクル材料の活用に関する研究を行ってきたという。今回は、「最大限環境に配慮したタイヤを作りたいという挑戦に立ち向かうため、…

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住友ゴム 全ての管理職対象に「ジョブ型人事」開始
ニュース 1,944
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住友ゴム 全ての管理職対象に「ジョブ型人事」開始

 住友ゴム工業は2月9日に開いた決算会見の中で、今年4月からジョブ型人事制度を導入することを明らかにした。組織体質を改善し、経営基盤強化につなげることが目的。当初は全ての部門で部課長級の管理職約700名が対象となる。  会見で木滑和生副社長は、「一般的なジョブ型というよりも日本的経営に近い形で、社員の満足度を高めるために活用していきたい」と話した。  同社はグループ全体で働き方改革を推進していく方…

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ミシュランとエンバイロ 初のリサイクル工場建設
ニュース 344
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ミシュランとエンバイロ 初のリサイクル工場建設

 仏ミシュランは2月9日、スウェーデンのエンバイロ社との合弁で、タイヤリサイクル工場を南米チリのアントファガスタ地域に建設すると発表した。ミシュランにとって初のリサイクル工場となる。2023年に稼働を開始する予定で、ミシュランの投資額は3000万ドル(約32億円)以上となる。  同社では「使用済みタイヤのリサイクル技術はタイヤ産業にとって重要な柱であり、当社の持続可能な原材料調達の取り組みの一環」…

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ブリヂストンが新中計発表 高収益体質へ“循環の輪”
ニュース 1,401
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ブリヂストンが新中計発表 高収益体質へ“循環の輪”

 ブリヂストンは16日、2023年までの中期事業計画を発表し、2030年を見据えた同社グループの方向性を示した。タイヤ及びソリューション事業に加え、SDGsの観点から新たに「探索事業」を設定。23年にはグループで売上収益3兆3000億円、営業利益率13%を目指す。  今年はタイヤ事業とソリューション事業を連動することで強化・拡大するとともに、タイヤを原材料に戻すリサイクル事業の探索を開始する。20…

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