日本グッドイヤー 金原雄次郎社長
消費者起点のビジネスに取り組む ブランド力訴求し収益性の向上を 利益体質への構造改革図る ――23年上期の事業を振り返って。 米国・アクロンのグッドイヤー本社は、アジア・パシフィックリージョン（地域）のビジネスを重視しており、自動車関連産業が成熟した日本を最も重要な市場の一つと位置付けています。このことは1952年に日本グッドイヤーが日本法人として設立されて以来71年、変わ…
サステナビリティ
夏季特集号 特別インタビュー 住友ゴム工業 代表取締役社長 山本 悟氏
新中計ベースに企業理念の具現化を ――2023年に新中期経営計画（新中計）を発表されました。そこで掲げられた目標に向け事業活動に取り組んでいかれますが、22年までの中計を振り返りタイヤ事業の推移を分析してください。 2015年に米国グッドイヤー社とのアライアンスを解消しました。それを契機に、独自路線で北米をはじめ海外市場での事業拡大を進めてきています。 その一例として、米国工場を買収しまし…
ブリヂストンは10日、静岡県・富士スピードウェイホテルで今シーズンのモータースポーツ活動計画を発表
2023年は同社がモータースポーツ活動を開始して60周年を迎える。この節目の年にサステナビリティを中核に据え、グローバルでモータースポーツ活動に取り組む方針を打ち出した。 石橋秀一CEOは会見で、「当社にとってモータースポーツ活動は極限への挑戦で、これまでの挑戦を経てグローバルブランドへと成長してきた」と歴史を振り返った。その上で「2020年代をブリヂストンにとって“第3の創業”と位置付け、こ…
TOYO TIREのセルビア工場 最大級のソーラーパネル設置
TOYO TIRE（トーヨータイヤ）は昨年稼働したセルビア工場の敷地内に大規模なソーラーパネル発電システムを設置した。セルビア国内では最大級の太陽光発電システムになるという。 設備容量は8.4メガワット、年間発電量は1万150メガワット/hで、パネルの設置面積は東京ドームの約2倍の8万9000平方メートルとなる。1万3000枚のパネルを設置する予定で、年間7100トンのCO2排出量削減につなが…
プレミアムな物流体制構築へ 日本ミシュランタイヤ、ヤマト運輸と連携
日本ミシュランタイヤは、2022年9月にヤマト運輸とリードロジスティクスパートナー契約を締結したと発表した。この取り組みは、日本ミシュランタイヤの国内における円滑・強固な物流体制の再構築に向けたもの。既に一部で運用を開始し、2023年1月から本格始動する。同社は国内のサプライチェーン全体を変革し、物流と在庫を最適化することで、コストを削減しつつ物流品質においても“プレミアム”を目指す。カスタマー…
グッドイヤー、9割をサステナブル素材にしたデモタイヤ公開
米グッドイヤーは1月4日、90％がサステナブル素材からなるデモタイヤを公開した。このタイヤは該当する規制試験を通過しているほか、従来の材料でできたタイヤと比較して優れた転がり抵抗性能を持つことも確認したという。 今回のデモタイヤでは、17の特徴的な素材を12のタイヤ部材に使用している。具体的には、メタン、二酸化炭素、植物由来オイル、廃タイヤそれぞれから製造された4種類のカーボンブラックに加え、…
ブリヂストン タイ・ノンケー工場に最大規模の太陽光発電パネル設置
ブリヂストンは12月19日、タイのノンケー工場（サラブリ県）の屋上部分に同社グループでグローバル最大規模の太陽光発電パネルを設置したと発表した。 総発電能力は9・95MWpで、同工場のタイヤ生産に電力を供給する。これにより、今後15年間で9万7500トンのCO2排出量を削減する見込み。2022年12月16日には、今回の太陽光発電パネル導入を祝う式典を実施した。 ブリヂストンは、カーボンニュー…
ブリヂストン「CES2023」でサステナビリティへの取り組み紹介
ブリヂストンは1月5～8日に米ラスベガスで開催するテクノロジーの国際見本市「CES2023」に出展すると12月20日に発表した。 ブースでは、持続可能なタイヤやソリューションの具体例、ビジネスモデルの展示を通じて、「創って売る」「使う」「戻す」全体でのサステナビリティへの貢献や、「断トツ商品」の価値の体感で、企業コミットメント「Bridgestone E8 Commitment」を軸とした価値…
横浜ゴム「スーパーフォーミュラ」タイヤにサステナブル素材33％活用
横浜ゴムは12月13日、サステナブル素材を33％活用したADVAN（アドバン）レーシングタイヤを、2023年全日本スーパーフォーミュラ選手権に供給すると発表した。ドライ用はすでに開発が完了し、ウェット用も来年からの供給を目指し開発を継続している。 供給するドライ用タイヤは天然ゴム、アブラヤシの実やオレンジの皮から生成したオイルなど各種自然由来の配合剤を活用した。あわせて、リサイクル鉄や廃タイヤ…
タイヤラベル見直し環境貢献へ 日本ミシュランタイヤ
日本ミシュランタイヤは来年1月から順次、タイヤの仕様や性能を表示するタイヤラベルのサイズを最大47％縮小し、現行の45種類からミシュランとBFGブランド各1種の計2種類に統一すると12月1日に発表した。 また、ラベルの貼り付け作業を日本国内からタイヤ出荷国へ移管し、これまで日本国内で使用されずに廃棄していたラベルの発生を抑える。 これらの活動により、ラベル関連のプラスチックおよび紙の年間使用…
CASE対応と環境対策を推進――住友ゴム 國安恭彰 タイヤ技術本部長
Our Philosophy（アワーフィロソフィー）「未来をひらくイノベーションで最高の安心とヨロコビをつくる。」を企業理念に掲げる住友ゴム工業は、優れた安全性能と環境性能を発揮するタイヤの開発や周辺サービスの展開に関し、「スマートタイヤコンセプト」を推進している。この取り組みの核となるのは、環境に優しいタイヤ、性能が長持ちするタイヤ、センサーになるタイヤ、最適なタイヤメンテナンスの提案などだ。…
社会・顧客価値を生み出し続ける――ブリヂストン 草野亜希夫 常務役員 製品開発管掌
ブリヂストンは、タイヤの環境性能・運動性能を両立して電気自動車（EV）の航続距離延伸に寄与するENLITEN（エンライトン）技術などを活用し、安全性やコスト効率、生産性、環境性といった社会価値・顧客価値の継続的な創出を目指す。さらに今後は、バリューチェーン全体のシンプル化や商品の差別化も実現するBCMA（ブリヂストン・コモナリティ・モジュラリティ・アーキテクチャ）など、革新的な技術の開発にも挑戦…
差別化できるタイヤを強みに――TOYO TIRE 守屋 学 技術統括部門管掌
TOYO TIRE（トーヨータイヤ）は今年7月、欧州にセルビア工場を立ち上げた。欧州では先行して2019年から研究開発拠点を構えており、今後は技術と生産の両部門が密接に連携し、より高性能なタイヤを生み出していく。技術開発の展望を技術統括部門管掌の守屋学取締役執行役員に聞いた。 ――7月にセルビア新工場が稼働し、欧州R＆Dセンターとの連携は。 「技術開発拠点として欧州R＆Dセンターを2019年…
市場変化に対応し、付加価値の高い製品を――横浜ゴム 清宮 眞二 技術統括
横浜ゴムは、同社が強みとして持っている既存事業の“深化”と、市場変化の取り込みを意味する“探索”をそれぞれ推進する中期経営計画を展開している。清宮眞二取締役執行役員は、「技術の立場からすると深化と探索は“高速化”と“高度化”だ」とし、AI（人工知能）の活用によって「技術開発の高速化、高度化を達成していく」と展望を示す。さらに、カーボンニュートラルやサーキュラーエコノミー実現への取り組み、タイヤの…