ミシュラン「Movin’On 2021」で2つの技術革新を発表
仏ミシュランは6月1～4日、環境負荷低減などをテーマとしたグローバルサミット「Movin’On 2021」を開催し、海上輸送とモータースポーツの2つの側面からサステナビリティ（持続可能性）に取り組むと発表した。 海上輸送では新たな伸縮可能な翼帆システムを発表した。様々なタイプの商船やプレジャーボートなどに搭載が可能で、船舶の燃費を最大20％削減できるという。2022年に実用化が始ま…
サステナビリティ
2050年カーボンニュートラル化へ ブリヂストンの「サステナビリティビジネス構想」
ブリヂストンの「サステナビリティビジネス構想」は、安心・安全な移動を支えながら、CO2など温室効果ガスの排出量実質ゼロを意味するカーボンニュートラルへの貢献を目指したもの。CO2排出量の削減や資源の循環など、サステナビリティ（持続可能性）を掲げる同構想で推進する取り組みや、その将来像をGサステナビリティ推進部長の稲継明宏氏に聞いた。 社会やお客様と共に持続可能に ブリヂストンは昨年12月、資源…
日本ミシュランタイヤの須藤社長「日本から世界へ貢献」
事業の全ての領域でサステナビリティ（持続可能性）を推進する仏ミシュラン。2050年までにタイヤを100％持続可能にする取り組みを進めるほか、タイヤ以外の事業にも注力していく方針を掲げている。これらの改革により国内でのビジネスはどう進化していくのか――。4月に日本ミシュランタイヤの新社長に就任した須藤元氏は、「日本の特徴を活かして発信していくことがグループや世界に対する貢献になる」とその重要性を話…
ブリヂストンの石橋CEOが中計の進捗を説明「今年は結果にこだわる」
ブリヂストンは5月17日の会見で、23年までの中期事業計画の進捗を発表した。タイヤ事業では大口径乗用車用の販売増などで販売ミックスを改善し、売値マネジメントも強化。石橋秀一グローバルCEOは第2四半期以降も売上収益の更なる改善を図り、「特に北米で回復基調を捉えていく。販売ミックス、売値改善も徹底する」と述べた。 また、「商品戦略は“ゴムを極める”を軸に、サステナビリティやモビリティの進化を見据…
レース用タイヤも持続可能に ミシュランの「MotoE」用タイヤ
仏ミシュランは4月29日、電動バイクのロードレース「MotoE」用のフロントタイヤに33％、リアタイヤには40％のサステナブル（持続可能）な原材料を使用し、ラップタイムの更新も実現していることを明らかにした。 「MotoE」用のタイヤでは、同社グループのパートナー企業であるスウェーデンのエンバイロ社の技術を活用して廃タイヤから回収したカーボンブラックを使用することで持続可能な原材料の使用量を増…
ブリヂストン、武蔵野美術大と共同研究開始
ブリヂストンは5月12日、武蔵野美術大学と共生社会実現のためのコミュニティづくりに関する共同研究を開始したと発表した。「共生社会」とは、障がい者などこれまで必ずしも十分に社会参加できるような環境になかった人々が、積極的に参加していくことができる社会を示すもの。 今回の研究では、「小平市の共生コミュニティに関する研究」をテーマに多様化する社会での共生実現に向けて、デザインの観点から検討を行う。期…
日本ミシュランタイヤの須藤社長「新たな領域への挑戦も」
日本ミシュランタイヤが4月13日に開催した新社長就任会見で、須藤元新社長は「変化はチャンスであり、変化は進化だ」とコメントした。新型コロナウイルスをきっかけに社会が大きく変わる中で、タイヤのみならず、タイヤ関連のソリューションや3D金属プリンティングといった新たな領域でも挑戦を加速していく方針を示した。 須藤社長は、ミシュラングループが掲げる「すべてを持続可能に」を日本ミシュランタイヤが目指す…
ブリヂストン、102億円投じ下関工場の設備を刷新
ブリヂストンは4月16日、鉱山・建設車両用（OR）タイヤの旗艦生産拠点である山口県の下関工場の一部設備を刷新すると発表した。総投資額は約102億円で、2022年に着工し、2025年末までに新設備の導入を完了する計画。 同工場は1970年に操業を始めた。今回の設備刷新は中期事業計画に基づく鉱山タイヤ・ソリューション事業強化拡大施策の一環。品質向上や生産コストの低減、設備の故障リスクなどを削減し、…
非タイヤ事業にも注力 ミシュランが2030年までの事業戦略発表
仏ミシュランは4月8日にオンラインで事業戦略説明会を開催し、2030年までに売上高を年平均5％拡大する方針を打ち出した。同社の2020年の売上高は204億6900万ユーロ（約2兆6248億円）と前年比15％のマイナスとなったが、新型コロナウイルスの影響から抜け出す2023年には約245億ユーロまで回復する見通し。今後、フリートソリューション事業を強化するほか、3D金属プリンティングや医療用機器、…
グッドイヤー、大豆オイルの持続可能な調達ポリシーを発表
米グッドイヤーは3月18日、大豆オイルの持続可能な調達ポリシーを新たに発表した。責任ある原材料調達への強力なコミットメントを反映し、人権や責任ある土地の取得および使用、大豆オイルの加工、大豆の栽培などの項目を設定した。 また同社では、持続可能な調達活動の一環で大豆オイルをはじめとする持続可能な原材料の使用を加速している。これまでに米国の大豆振興団体の協力により、石油由来オイルの一部もしくは全て…
ブリヂストンの欧州拠点、全てを再生可能エネルギーに
ブリヂストンの欧州グループ会社であるブリヂストンEMIAは3月22日、欧州拠点で消費する電力を全て再生可能エネルギーに切り替えたと発表した。 同拠点には欧州の全タイヤ工場や、イタリアの欧州R＆Dセンター及びプルービンググラウンド、ベルギーのリトレッド用部材工場、スペインのタイヤコード工場、ベルギーのEMIA本社が含まれる。 ブリヂストンでは「当社はパリ協定や2050年までのカーボンニュートラ…
ミシュラン、海上輸送でCO2排出量90％削減へ
仏ミシュランは2月11日、脱炭素海上輸送サービスを提供する仏ネオライン社と海上貨物輸送の契約を締結したと発表した。太平洋横断の海上輸送で現在のCO2排出量を90％削減できるという。 2023年までにカナダフランス間の太平洋横断ライン航路を開設し、1年後に2隻目を稼働する計画。また、ミシュランは最終的に同社グループのコンテナ輸送の50％を委託する予定。 なお、ミシュランでは、2050年までに世…
コンチネンタル、世界の生産拠点でCO2を7割減
独コンチネンタルは3月24日、2020年に世界の生産拠点で使用する電力を全て再生可能エネルギーで調達したと発表した。この結果は監査法人KPMGの報告書によるもの。 同社は約400万メガワット時のグリーンエネルギーを調達したことで、2020年にグローバルで自社が直接および間接排出したCO2は前年比70％減の99万トンになったという。 同社では「当社は野心的な目標を掲げ、持続可能な経済への変革を…
ミシュラン、2050年にタイヤを100％持続可能へ
仏ミシュランは2月23日、2050年までにタイヤを100％持続可能にする取り組みを進めると発表した。2017年に発表した「VISION（ビジョン）コンセプト」の実現に向けた研究開発も推進する。 同社は世界に7カ所の開発拠点を有しており、エンジニアなど6000人以上が350の専門分野で、目標達成に取り組んでいる。また、異業種とも積極的に連携し、イノベーションのスピードと品質向上を図っている。近年…