ワールドソーラーチャレンジに供給 ブリヂストンが再生資源初採用の「エンライトン」
ブリヂストンは「2025 Bridgestone World Solar Challenge(ブリヂストン ワールド ソーラー チャレンジ)」(以下、BWSC)で新たな再生資源を初採用した「ENLITEN(エンライトン)」技術搭載タイヤ=写真上=を供給する。 BWSCは、太陽光による限られた電力でオーストラリア大陸を約3000km縦断するソーラーカーレース。ブリヂストンは2013年からタイトル…
ブリヂストンは「2025 Bridgestone World Solar Challenge(ブリヂストン ワールド ソーラー チャレンジ)」(以下、BWSC)で新たな再生資源を初採用した「ENLITEN(エンライトン)」技術搭載タイヤ=写真上=を供給する。 BWSCは、太陽光による限られた電力でオーストラリア大陸を約3000km縦断するソーラーカーレース。ブリヂストンは2013年からタイトル…
日本ゼオンは11日、中期経営計画「STAGE30」の第3フェーズ(25年-28年度)を発表し、「選択と集中」によるポートフォリオ組み換えを進め、資本効率を上げていく考えを明らかにした。 28年度の財務目標は売上高4500億円(24年度実績4206億円)、営業利益420億円(同293億円)、ROE8.4%(同7.3%)、EBITDA800億円(同488億円)、ROIC7.0%(同6.2%)とした…
日本自動車連盟(JAF)をはじめ、日本自動車工業会や日本自動車タイヤ協会など自動車関連21団体で構成される自動車税制改革フォーラム。自動車ユーザーの声・主張を集め、税制改革への理解を広げていく活動に取り組んできている。本年度も年末にかけ各種の活動を行う構えだ。 同フォーラムは「今こそ変えよう!クルマの税金!」をメインメッセージとして掲げる。6月には次の日程で、全国8都市で街頭活動を実施。自動車…
アジア・太平洋地域で最大級のタイヤトレードショー、第20回中国国際タイヤエキスポ(CITEXPO)2025が9月3日-5日の3日間、中国で開催される。 CITEXPOは乗用車用、トラック・バス用、OTRなど自動車タイヤをメインとするビジネストレードショー。製品以外にも材料や成形機、タイヤ補修・整備機器、アクセサリー、リトレッドなど、多岐にわたるタイヤ関連製品が展示される。 会場は上海・浦東の…
電気自動車(EV)で世界市場を席巻する中国の自動車産業。それに呼応するように、中国のタイヤ産業も急成長が遂げている。24年9月、本紙に掲載の米タイヤ専門誌による「世界のタイヤメーカー売上高ランキング」で中策ゴム(ZCラバー)が第9位と、ここ数年ベスト10内をキープする。米国のトランプ関税が北米をはじめ、世界のタイヤ市場にどのような影響をおよぼすか、行方が注目されるところ。そのようななか、中国メー…
整備士転職支援を行う株式会社Dilecta(東京都港区)は1日、整備士の地位向上をテーマに、交流会を開催した。 同社は整備士に特化した転職・採用支援など自動車業界総合支援サービス「メカニクル」を展開。池田陽花社長=写真=は「元整備士のいけぺろ社長」として、TikTokをはじめSNSを積極的に活用する。その総フォロワー数は20万人を超える人気インフルエンサーだ。 交流会は昨年の開催に続いて2回…
日本ゼオンは、低燃費タイヤ向けS−SBR(溶液重合スチレン・ブタジエンゴム)高性能グレードの供給体制を強化することを明らかにした。 ゼオンは、徳山工場とZeon Chemicals Singapore Pte.Ltd.(シンガポール、以下、ZCS社)で合計12万5000トン/年のS−SBR生産能力を有している。このほどZCS社で実施していた高性能グレード用設備の建設工事が完了し、試作期間を経て…
日本自動車機械器具工業会(JAMTA)は5月28日、都内で「令和7年度通常総会」を開催=写真上=し、新年度の事業計画と収支予算を決めた。 総会に先立ち登壇した山田勝己理事長はつぎのようにあいさつした。「米国の関税政策に自動車メーカーは身構えている状況だ。前年から課題としてある原材料価格の高騰はことしは多少落ち着くのではないか。だが人手不足は新旧人材の入れ替わりの時期であり、メーカー各社は引き続…
住友ゴム工業は5月30日・31日の2日間、東京・丸の内で「ALL DUNLOP FES(オール・ダンロップ・フェス)」を開催した=写真上=。 タイヤをはじめゴルフ、テニスなど、ダンロップが展開する商品を横断的に紹介し、ブランド認知度向上をはかるイベントだ。 「ビジネスマンやインバウンドも多い丸の内エリアを開催場所として選んだ。前回、二子玉川で開催した『DUNLOP SPORTS FESTA』…
2023年に起きた自動車保険の不正請求事件。大手中古自動車販売会社での発覚を皮切りに、業界全体を取り巻く問題へと発展し、いまだにその余波がぬぐいきれていない。信頼回復と透明性向上には何が必要か。保証サービスを展開するゼアーウィンスリーサービス株式会社の一戸翼社長に聞いた。 不正請求事件。保証への影響は ―不正請求事件後の保証に対する影響はどうか。 …
23年8月1日に東京都新宿区から群馬県太田市へと本社機能を移転した日本ミシュランタイヤ。24年11月には新社屋PARK棟の竣工披露を祝う式典を行っている。事業創業の地、太田への移転を経験したことで〈めざす姿〉への歩みを着実に進める。 「クルマは進化をつづける。社会からはより安全に対する期待が高まり、環境負荷の低減が一層強く求められる。それを実現するためには、研究・開発部門にとどま…
日本自動車工業会(自工会)は22日、5月度記者会見を行い、米関税に対して政府交渉に期待を示すとともに、国内需要の喚起が重要だと強調した。 米政府は4月3日に自動車、5月3日には自動車部品に対する25%の追加関税を発表。関税緩和へ早期に日米交渉がまとまるかが焦点となっている。 片山正則会長=写真=は自動車メーカーの米経済へのこれまでの経済的貢献を示したうえで、先に交渉妥結した英国を引き合いに「…
「人材確保が最重要課題。環境改善と効率化を提案」 6月19日から三日間、東京ビッグサイトで「第38回オートサービスショー2025」が開幕する。それを前に、主催する日本自動車機械工具協会(=機工協)の柳田昌宏オートサービスショー実行委員長(バンザイ社長)がメディア会見を開いた=写真=。 そのなかで柳田委員長は「コロナ禍を経て、リアルで展示品を見て触れる機会の重要性が再認識された」とする。新規出展…
横浜ゴムは5月22日、ルーマニアに所在する固定資産を取得したことを明らかにした。取得価額は3500万ドル。 対象は、約20万平方メートルの土地と建物、鉱山・建設用車両向けタイヤ(OTR)生産設備。この物件は元Euro Tyres Manufacturing S.R.L.が保有していたもの。Euro Tyres社は21年12月から事業活動を休止し、現在は閉鎖中。農業用機械向けタイヤなどオフハイウ…
JATMA(日本自動車タイヤ協会)が公表した、2015年から24年まで10年間の自動車タイヤ・チューブ生産販売実績データ。本紙では前回に引き続き、10年間の推移をグラフと表で可視化した。今回は市販用タイヤ夏冬用別販売本数実績にフォーカスした。 前号で市販用タイヤ販売本数実績の10年間の推移を〈グラフ〉と〈表〉で示した。これはトラック・バス用と小形トラック用・乗用車用の3品種を合算…