日本グッドイヤー 金原雄次郎社長
消費者起点のビジネスに取り組む ブランド力訴求し収益性の向上を 利益体質への構造改革図る ――23年上期の事業を振り返って。 米国・アクロンのグッドイヤー本社は、アジア・パシフィックリージョン（地域）のビジネスを重視しており、自動車関連産業が成熟した日本を最も重要な市場の一つと位置付けています。このことは1952年に日本グッドイヤーが日本法人として設立されて以来71年、変わ…
特集
CO2を原材料として使う〝付加価値〟 触媒に貴金属に代わり卑金属を使用した 高い変換率を実現。さらなる向上目指す
「2050年サステナブル原材料比率100%」目標に向け TOYO TIREは、CO2（二酸化炭素）を出発物質として高収率でブタジエンへと変換する技術を開発。タイヤの主原料であるブタジエンゴムの合成に成功した。タイヤの原材料は天然ゴムが約6割、それ以外の合成ゴムが約4割を占め、その4割のうち石油由来原料であるブタジエン系ゴムが約3割を占めるといわれる。同社は富山大学と共同研究を行い、タイヤ生産で多…
夏季特集号 特別インタビュー 住友ゴム工業 代表取締役社長 山本 悟氏
新中計ベースに企業理念の具現化を ――2023年に新中期経営計画（新中計）を発表されました。そこで掲げられた目標に向け事業活動に取り組んでいかれますが、22年までの中計を振り返りタイヤ事業の推移を分析してください。 2015年に米国グッドイヤー社とのアライアンスを解消しました。それを契機に、独自路線で北米をはじめ海外市場での事業拡大を進めてきています。 その一例として、米国工場を買収しまし…
国内市販用タイヤTOPインタビュー
住友ゴム工業 執行役員タイヤ国内リプレイス営業本部長 河瀬二朗氏 “人に寄り添う”ビジネスを展開 ――国内リプレイスタイヤ事業について、これまでを振り返って。 新型コロナの感染状況が下火になりつつあることから、経済環境は回復基調にありました。国内経済全般で物価の上昇が見られ、タイヤ業界でも原材料価格や輸送費の高騰などを受け22年に2度、市販用タイヤの値上げを行いました。その影響もあり、22…
国内市販用タイヤ TOPインタビュー
ブリヂストンタイヤソリューションジャパン㈱代表取締役社長 久米伸吾氏 お客様に選ばれる新たな価値づくりに挑む プレミアムタイヤ事業戦略を強化 ――22年事業の振り返りを。 22年の国内タイヤ市場は、Covid-19感染影響が継続したものの、行動制限の撤廃による人流や車の稼働回復の動きがみられました。その中で、月別では値上げに伴う仮需とその反動による増減はあるものの、通期でみると乗用車用・…
国内市販用タイヤTOPインタビュー
トーヨータイヤジャパン㈱代表取締役社長 山邊憲一氏 “存在感”更に高め一層の収益向上目指す ――2022年の事業を振り返って。 コロナ禍が収束には至りませんでしたが、行動制限などが徐々に解除される中、タイヤ需要に回復の動きが現れてきました。ただ、エネルギー費や物流費、原材料価格などの高騰の影響を受け、業界全体でタイヤ価格の値上げが行われました。夏用と冬用とで値上げが行われたことに伴い、市場で…
住友ゴム工業 “天然ゴム調達を持続可能に”
世界的なモビリティ需要の増加が見込まれる中、天然ゴムの需要も今後さらに高まっていくと考えられている。天然ゴムの生産地では、森林破壊や人権侵害といった問題の発生を抑制するため、サプライチェーン全体で改善に向けた様々な取り組みが実施されてきた。住友ゴムでは、多くの天然ゴムを消費するタイヤメーカーとして調達時のトレーサビリティや透明性の向上に取り組んでいる。SUMITOMO RUBBER SINGAP…
プレミアムな物流体制構築へ 日本ミシュランタイヤ、ヤマト運輸と連携
日本ミシュランタイヤは、2022年9月にヤマト運輸とリードロジスティクスパートナー契約を締結したと発表した。この取り組みは、日本ミシュランタイヤの国内における円滑・強固な物流体制の再構築に向けたもの。既に一部で運用を開始し、2023年1月から本格始動する。同社は国内のサプライチェーン全体を変革し、物流と在庫を最適化することで、コストを削減しつつ物流品質においても“プレミアム”を目指す。カスタマー…
CASE対応と環境対策を推進――住友ゴム 國安恭彰 タイヤ技術本部長
Our Philosophy（アワーフィロソフィー）「未来をひらくイノベーションで最高の安心とヨロコビをつくる。」を企業理念に掲げる住友ゴム工業は、優れた安全性能と環境性能を発揮するタイヤの開発や周辺サービスの展開に関し、「スマートタイヤコンセプト」を推進している。この取り組みの核となるのは、環境に優しいタイヤ、性能が長持ちするタイヤ、センサーになるタイヤ、最適なタイヤメンテナンスの提案などだ。…
社会・顧客価値を生み出し続ける――ブリヂストン 草野亜希夫 常務役員 製品開発管掌
ブリヂストンは、タイヤの環境性能・運動性能を両立して電気自動車（EV）の航続距離延伸に寄与するENLITEN（エンライトン）技術などを活用し、安全性やコスト効率、生産性、環境性といった社会価値・顧客価値の継続的な創出を目指す。さらに今後は、バリューチェーン全体のシンプル化や商品の差別化も実現するBCMA（ブリヂストン・コモナリティ・モジュラリティ・アーキテクチャ）など、革新的な技術の開発にも挑戦…
差別化できるタイヤを強みに――TOYO TIRE 守屋 学 技術統括部門管掌
TOYO TIRE（トーヨータイヤ）は今年7月、欧州にセルビア工場を立ち上げた。欧州では先行して2019年から研究開発拠点を構えており、今後は技術と生産の両部門が密接に連携し、より高性能なタイヤを生み出していく。技術開発の展望を技術統括部門管掌の守屋学取締役執行役員に聞いた。 ――7月にセルビア新工場が稼働し、欧州R＆Dセンターとの連携は。 「技術開発拠点として欧州R＆Dセンターを2019年…
市場変化に対応し、付加価値の高い製品を――横浜ゴム 清宮 眞二 技術統括
横浜ゴムは、同社が強みとして持っている既存事業の“深化”と、市場変化の取り込みを意味する“探索”をそれぞれ推進する中期経営計画を展開している。清宮眞二取締役執行役員は、「技術の立場からすると深化と探索は“高速化”と“高度化”だ」とし、AI（人工知能）の活用によって「技術開発の高速化、高度化を達成していく」と展望を示す。さらに、カーボンニュートラルやサーキュラーエコノミー実現への取り組み、タイヤの…
変化を加速した姿を必ず示す――日本ミシュランタイヤ 須藤社長
来年8月に本社を都内から群馬県太田市へ移転することを決めた日本ミシュランタイヤ。今回の決定は持続可能なビジネスを重要テーマに掲げるミシュラングループの考えに結びつくものだ。さらに、この移転は今後の同社を大きく変革させるターニングポイントになる可能性もある。「これから日本の社会もビジネスも変革が加速する」と将来を見据える須藤元社長に、本社移転で期待される効果、変革を続けることの意義を聞いた。 ―…
タイヤの回転を“エネルギー”に 住友ゴム「タイヤ内発電技術」の進化
住友ゴム工業は、関西大学の谷弘詞教授と共同で、タイヤの回転で発電し、タイヤ周辺に搭載されたセンサーなどに給電可能な発電デバイスの研究開発に取り組んでいる。また、3月にはこのデバイスを活用した「タイヤ摩耗状態および接地面形状測定方法」を確立した。電源の供給やセンシングなどに活用できるこの技術の概要を住友ゴム工業の研究企画部インテリジェント材料開発グループの杉本睦樹課長に聞いた。 タイヤの回転を“エ…