住友ゴムの白河工場 高度な製造技術で高機能商品を生産
住友ゴムの白河工場は同社が国内に持つタイヤ工場の中で最も生産規模が大きく、新ゴム消費量は月産1万359トンを誇る。敷地面積は60万600平方メートルと広く、11月時点では約1600名が従業員として働く。製造設備は3棟あり、それぞれ乗用車用タイヤとトラック・バス用、SUVや4WD向けなどを生産する施設に分かれる。 関連：住友ゴム白河工場 地域に貢献する持続可能な工場へ 同工場では、主にレクサス…
工場
日本ミシュランタイヤ、グローバル最適生産をスタート
日本ミシュランタイヤは3月に発売開始する乗用車用タイヤ「PILOT SPORT 5」（パイロット・スポーツ・ファイブ）でグローバル統一スペックを採用した。これにより、市場ごとに最適な地域で生産することが可能となり、輸送距離の短縮を図りつつ環境負荷低減を進める。 2016年に国内市場で発売した従来品「PILOT SPORT 4」は、製品の多くを欧州から輸入していた。一方、新商品では大半のサイズを…
住友ゴム 中国の2工場で再生エネ活用 CO2大幅削減へ
住友ゴム工業は1月18日、中国の常熟工場と湖南工場で1月から購入電力の全てを再生可能エネルギー由来の電力へ切り替えたと発表した。また、2022年下期には太陽光発電の導入を計画しており、中国の2工場でタイヤ製造時に排出されるCO2は、2021年度比で約70％削減できる見込みだという。 住友ゴムグループは、2021年8月に発表した「サステナビリティ長期方針」の中で、グループ全工場から排出されるCO…
住友ゴムの泉大津工場 市の防災イベントに協力
住友ゴム工業の泉大津工場（大阪府）で1月16日、泉大津市主催の防災イベントが開催された。この活動は避難所での生活や最新の防災対策を市民に体験してもらうことが目的で、会場となった工場の体育館には実際の避難所で使用するテントなどを設置。参加者は避難所生活で重要となるポイントを学んだ。 同工場は2020年に市と緊急避難所協定を締結し、過去2回避難訓練を実施してきた。中村明弘工場長は、「今回は実際の避…
仙台港の発展に寄与 TOYO TIREの仙台工場に感謝状
TOYO TIRE（トーヨータイヤ）の仙台工場（宮城県岩沼市）はこのほど、仙台港が開港50周年を迎えたのを機に感謝状を授与された。長年にわたる仙台港への貢献が称えられたもの。 仙台港は1971年7月に開港し、その後、大型貨物船が利用可能な国際物流拠点となっている。港から約30kmの位置にある仙台工場は主に乗用車用タイヤを生産しており、輸出比率が高いのが特徴。 同社によると、仙台港が国際物流拠…
エンバイロ、2030年までに 廃タイヤ工場を30拠点へ拡充
スウェーデンのリサイクル企業エンバイロは10月15日、2030年までに30拠点の廃タイヤのリサイクルプラントを設立すると発表した。 今後10年間で90億スウェーデンクローナ（約1191億円）以上を投資し、年間のリサイクル能力は廃タイヤ90万トン以上となる見込み。現在は、リサイクル能力を年間で廃タイヤ12万トン分増強できるように体制を構築しているという。 なお、仏ミシュランがチリに建設している…
仏企業の支援で脱炭素化 ミシュラン、ENGIEと契約
仏ミシュランは9月24日、仏エネルギー企業ENGIE（エンジー）の支援で仏中部クレルモン＝フェランのカタルー工場のエネルギー消費を最適化し、温室効果ガス（GHG）排出量を削減すると発表した。 エンジーとの契約は10年間で、同社は蒸気や暖房、冷水などの管理や、新しいエネルギー設備の設計と運用、廃熱回収システムの導入を行う。これにより工場の天然ガスの消費量は50％、水の消費量は13％それぞれ減少す…
グッドイヤー 欧州工場で再生エネルギー活用
米グッドイヤーは欧州およびトルコの工場の電力を100％再生可能エネルギー由来に切り替えると発表した。同社は2023年までにCO2排出原単位を2010年比で25％削減するという目標を掲げている。 今回、約70万メガワット時の再生可能電力を購入することで、同社のカーボンフットプリント（CO2排出量）は最大26万トン削減できる。 この取り組みは、2022年末までに欧州・中東・アフリカ地域の全工場で…
脱炭素の切り札に――生産現場で“蒸気管理”の課題を解決する「STEAM‐Z」
地球温暖化につながる温室効果ガスの排出をゼロにする脱炭素社会の実現に向けた機運がグローバルで高まっている。企業は様々な活動を通じてCO2削減に乗り出しているが、タイヤ業界も例外ではない。特に重要な柱の一つとなるのが生産拠点での対応だ。こうした中で、今後の普及が期待されている製品がある。ゼットエンジニアリング（東京都江戸川区）は3年ほど前からタイヤ加硫機向け超多段型オリフィス式トラップ「STEAM…
英国初の熱分解プラント稼働 カールトンフォレストグループ
英カールトンフォレストグループは今年11月から廃タイヤ向けの熱分解プラントの稼働を開始すると明らかにした。同社によると、英国内でこうした工場が稼働するのは初めて。 工場では、廃タイヤからオイルやカーボンチャーを回収する。同社では「間もなく24時間体制で稼働し、英国内で毎年5700万本発生する廃タイヤのうち180万本以上の処理に貢献できる」としている。 また、同社は2026年までにグループで年…
横浜ゴム、インド新工場の生産能力を増強 OHTの需要増に対応
横浜ゴムは8月11日、農業機械用などオフハイウェイタイヤ（OHT）の生産能力増強のため、インドに建設中のヴィシャカパトナム工場に追加の増産投資を実施すると発表した。同社では、「OHT需要はますます増加することが見込まれており、工場の更なる生産増強を決定した」と説明している。 追加投資額は1億7100万ドル（約189億円）。同工場の生産能力は当初予定の日量55トン（第1期）に第2期の増強分を加え…
住友ゴムの白河工場 水素活用の実証実験 カーボンニュートラル化へ
住友ゴム工業は7月28日、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の助成事業として支援を受け、福島県の白河工場で水素の活用に向けた実証実験を開始すると発表した。実験の実施期間は2021年8月から2024年2月まで。 この取り組みでは、タイヤ製造のカーボンニュートラル化に向け、新エネルギーである水素を活用した技術の確立を目指す。そのほか、福島県で生産した水素を利用した地産地…
住友ゴム、ブラジル工場を増強 現地の需要増に対応
住友ゴム工業は7月26日、10億6400万レアル（約235億円）を投じてブラジル工場の生産能力を増強すると発表した。ブラジル市場におけるタイヤ販売事業を強化しつつ、同社のグローバル展開をさらに進める。 同工場は2013年10月に乗用車・ライトトラック用タイヤの生産を開始。2019年3月からトラック・バス用タイヤの生産も行っている。 今回の増強により、乗用車・ライトトラック用タイヤの生産能力は…