北米市場

北米市場で各社がタイヤ値上げ 東洋ゴムやミシュラン、グッドイヤーなど
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北米市場で各社がタイヤ値上げ 東洋ゴムやミシュラン、グッドイヤーなど

 東洋ゴム工業は来年1月から米国市場で一部の乗用車用およびライトトラック用、商用車用タイヤの価格を引き上げると発表した。対象となるのは「プロクセス」や「オープン・カントリー」シリーズなど。商用車向けは約2%の値上げとなる見込み。  また、仏ミシュランは12月に全ての商用車用タイヤ及びサービスを最大8%、1月から米国とカナダで乗用車用・ライトトラック用と二輪車用を最大5%値上げする。  さらに、グッ…

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ミシュラン、カナダの生産拠点に冬用タイヤ製造ラインを導入
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ミシュラン、カナダの生産拠点に冬用タイヤ製造ラインを導入

 仏ミシュランの子会社であるミシュラン・ノース・アメリカ(カナダ)インクは10月23日、カナダ・ノバスコシア州のピクトゥー工場に新たな製造ライン及び半製品向け工程を導入すると発表した。投資額は合計で2100万ドル(約23億6502万円)。  新たなラインでは、2019年秋に北米市場向けに冬用タイヤの生産を開始する予定。また半製品向けには、2019年から2020年までに、先進の技術設備や貯蔵庫の新設…

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ブリヂストン、カナダのジョリエット工場に自動倉庫導入 リードタイム短縮へ
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ブリヂストン、カナダのジョリエット工場に自動倉庫導入 リードタイム短縮へ

 ブリヂストンのカナダの子会社であるブリヂストン・カナダ・インクは10月22日、カナダ・ケベック州のジョリエット工場に自動倉庫を設立すると発表した。最大50万本を保管できる。2020年初頭に操業を開始する予定で、投資額は4500万ドル(約50億6070万円)。  新たな設備の導入により、工場運営の卓越性を高め、ディーラーや顧客に向けて迅速にタイヤを提供していくことが可能になる。また、輸送コストや市…

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横浜ゴム、北米に新たな開発拠点 順次拠点統合も
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横浜ゴム、北米に新たな開発拠点 順次拠点統合も

 横浜ゴムは米ノースカロライナ州コーネリアスに新たな研究開発拠点を開設し10月から稼働した。米国やカナダ、メキシコ市場向けのタイヤ開発を促進する。  新拠点の名称は「Yokohama Development Center America」(ヨコハマ・ディベロップメント・センター・アメリカ=YDCA)で、施設の敷地面積は約2322平方メートル。トップには米国子会社であるヨコハマ・コーポレーション・オ…

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GM社からサプライヤー表彰 ブリヂストンの鳥栖工場など
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GM社からサプライヤー表彰 ブリヂストンの鳥栖工場など

 ブリヂストンは10月10日、佐賀県の鳥栖工場が米ゼネラル・モーターズ(GM)から「2017 Supplier Quality Excellence Award」を受賞したと発表した。  この表彰制度は、各国のサプライヤーの中からGM社が定めるマネジメントシステムなど13項目の品質に関わる厳しい基準を全て満たした製造拠点に授与される。鳥栖工場は3年連続の受賞となった。なお、今回はブリヂストンの米ウ…

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北米でタイヤの値上げ相次ぐ ブリヂストンやクーパーなども
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北米でタイヤの値上げ相次ぐ ブリヂストンやクーパーなども

 北米でタイヤの値上げが相次いでいる。米グッドイヤーが9月から消費財タイヤを最大3%値上げしたほか、ブリヂストンや米クーパータイヤ、韓国のクムホタイヤも10月1日から出荷価格を引き上げることを決めた。背景には原油高による原材料コスト上昇などの影響があったものとみられる。  ブリヂストンはファイアストンブランドで農機用タイヤを最大4%値上げするほか、市販用乗用車・ライトトラック用タイヤの価格も最大3…

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過熱する米中貿易摩擦 変わる中国メーカーの戦略
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過熱する米中貿易摩擦 変わる中国メーカーの戦略

 米中で相手国からの輸入品に対する関税上乗せの応酬が続いている。米政府は8月23日に160億ドル(約1兆8000億円)相当の中国製品に25%の追加関税を発動、対中関税の規模は7月の発動分と合わせて500億ドル相当となった。  中国政府も同規模の報復措置を講じるなど摩擦が過熱する中、米国は対象品目リストにタイヤなどのゴム製品を含む第3弾の追加関税を検討しているもようで、今後の動向に注目が集まる。  …

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高付加価値タイヤの需要増に対応 海外生産比率拡大へ
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高付加価値タイヤの需要増に対応 海外生産比率拡大へ

 SUV用タイヤや高性能タイヤの需要増を背景に、国内各社が海外市場で供給能力を拡大している。ブリヂストンは欧米やインドなどで生産増強を図り、住友ゴム工業も既存工場へ生産ラインの新設を急ピッチで進める。また横浜ゴムは生産財タイヤの事業拡大にも取り組む。為替変動の影響を受けにくい体制を築き、価格競争力や採算性を高めていく傾向は一層強まっていく。  ブリヂストンのタイヤ海外生産比率は2018年通期で73…

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米国タイヤ製造協会 2018年のタイヤ需要を上方修正
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米国タイヤ製造協会 2018年のタイヤ需要を上方修正

 米国タイヤ製造協会が8月3日に発表した2018年のタイヤ出荷年央見直しによると、新車用と市販用を合わせた総出荷本数は前年比1.0%増の約3億1980万本となる見込み。  新車用タイヤは当初予想から40万本増の5720万本とし、前年比2.1%増と予測した。このうち、乗用車用は1.5%増の4590万本、トラック用が13.4%増の620万本とともに上方修正したが、ライトトラック用は5.6%減の510万…

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北米市場の2017年タイヤ売上高ランキング 住友ゴムが11位に浮上
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北米市場の2017年タイヤ売上高ランキング 住友ゴムが11位に浮上

 米専門誌ラバー&プラスチックニュースがまとめた北米市場におけるゴム企業の売上高ランキングによると、上位50社のうち、タイヤメーカーは前年比1社増の15社だった。  上位5社は昨年と同じ顔ぶれとなり、米クーパータイヤを除く4社の売上高はいずれも対前年比で増加した。伸び率が最も高かったのはブリヂストンで、前年比23.9%増の108億8000万ドル(約1兆2087億円)だった。100億ドルを超えたのは…

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ブリヂストン 米ブルーミントン工場の能力増強
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ブリヂストン 米ブルーミントン工場の能力増強

 ブリヂストンは7月18日、米ブルーミントン工場で建設・鉱山車両用タイヤの生産能力を増強すると発表した。約13億円を投じて、新たに29インチと33インチ、35インチの3サイズを製造する。  増強は2020年中に完了する見込みで、約30名の新規雇用を予定している。なお、今回追加生産する3サイズはこれまで同社の下関工場(山口県下関市)から米国への輸出してきた。  今回の増強により、ブルーミントン工場は…

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タイヤ・ホイールの変形システム発表 米国防高等研究計画局
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タイヤ・ホイールの変形システム発表 米国防高等研究計画局

 米国防高等研究計画局(DARPA)は、戦闘車両の安全性や移動性の向上を目的とした研究プログラムで、タイヤとホイールの形状が通常の円形から三角形へ変化するシステムを発表した。  これは、米カーネギーメロン大学と共同で開発したもので、「リコンフィギュラブル・ホイール・トラック」(RWT)と呼ばれている。円形から三角形への変形にかかる時間はわずか2秒で、その間に車軸が固定される。形状が三角の間は、地面…

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グッドイヤー、官民研究機関に参画 将来のタイヤ開発を加速
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グッドイヤー、官民研究機関に参画 将来のタイヤ開発を加速

 米グッドイヤーは5月31日、米ミシガン大学が主導する官民研究機関のMcity(エムシティ)の研究に参画し、自動運転車やコネクテッドカー関連の技術開発を促進すると発表した。  同社は今後、エムシティの試験施設で電気自動車および自動運転車のテスト走行を実施し、インテリジェントタイヤとセンサー技術を一層発展させていく。  エムシティは、実際の市街地や郊外の道路環境を再現した走行実験施設で、コネクテッド…

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ブリヂストンとグッドイヤーの卸売合弁会社 7月から営業開始
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ブリヂストンとグッドイヤーの卸売合弁会社 7月から営業開始

 ブリヂストンの米国子会社ブリヂストン・アメリカス・インク(BSAM)と米グッドイヤーは6月19日、タイヤ卸売合弁会社、タイヤハブが必要な許認可の取得を完了し、7月第1週から営業を開始すると発表した。  タイヤハブはBSAMとグッドイヤーがそれぞれ保有している卸売網を統合したもので、米国で最大規模の乗用車用・小型トラック用タイヤ卸売事業会社となる。今後、両社が全米で運営している合計80以上の物流拠…

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ブリヂストン、北米で油圧ホースの販売会社買収
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ブリヂストン、北米で油圧ホースの販売会社買収

 ブリヂストンは6月1日、米国子会社のブリヂストン・ホース・アメリカ・インクの100%子会社が米インダストリアル・ラバー社の買収を完了したと発表した。  インダストリアル・ラバー社は1950年に設立。ニュージャージー州を拠点として、米国北東部で油圧ホース及び産業用ホースの販売・サービス事業を展開している。従業員数は17名。

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