ミシュランがブランド価値トップに 英コンサルティング会社調査
英ブランドファイナンス社がまとめた2020年のタイヤブランド価値は、ミシュランが3年連続のトップで前年比1.0％減の71億6100万ドル（約7571億円）だった。2位はブリヂストンで1.0％増の70億2400万ドル、3位はコンチネンタルで2.6％減の33億2000万ドルとなった。 また、ブランド力スコアランキングの1位もミシュランで、100点満点中86.2点だった。次いでブリヂストンが77.3…
統計
上期のタイヤ販売実績 新型コロナ響き大幅減に
JATMA（日本自動車タイヤ協会）がまとめた上半期（4～9月）の販売実績は、四輪車用タイヤ合計で市販用が前年同期比21.6％減の2642万3000本、新車用が31.1％減の1513万7000本となり、新型コロナウイルスによる需要減少の影響が大きく表れた。感染が広がった4月から5月を底に需要は回復傾向にあることから今後の巻き返しに期待したい。 上半期の市販用タイヤの販売本数をカテゴリー別でみると…
ミシュランが首位に 2019年のタイヤ売上高ランキング
米専門誌ラバー＆プラスチックニュースが2019年の各社のタイヤ売上高を基にまとめた世界ランキングによると、ミシュランが売上高を前年から10％近く伸ばして12年ぶりに首位を獲得した。ただ、ほとんどのトップメーカーの売上高は横ばいまたは減少し、業界全体の推定売上高は1.2％減の1670億ドル（約17兆7463億円）だった。 1位のミシュランは売上高がおよそ250億ドルで、前年から約17億ドル増加し…
欧州で溝点検の頻度は？ノキアンタイヤが調査
フィンランドのノキアンタイヤが欧州のドライバーを対象に実施した調査によると、ユーザーがタイヤの溝深さを確認する頻度は「年に2回」が3割と最も多く、次いで「2～3カ月に1回」が24％、「年に1回」は13％、「前回いつ確認したか分からない」は10％だった。 同社では「タイヤの摩耗に注意を払っているのはごく一部の人だけだと分かったが、タイヤは車と道路の唯一の接点であり、交通安全において非常に重要だ」…
2019年の北米市場売上高ランキング 横浜ゴム、住友ゴムが上昇
米専門誌ラバー＆プラスチックニュースは、北米市場におけるゴム企業の売上高トップ50をまとめた。今回、タイヤメーカーは前年から1社増えて17社がランクインした。 1位のブリヂストンは前年比0.2％減の107億ドル（約1兆1325億円）となったが、3年連続で100億ドルを超えた。2位はミシュラン。上位メーカーの多くが減収となる中、2018年に買収したフェナー社の売上を含めて9％のプラスとなった。 …
米国の2020年需要16％減の予測 4月時点より上振れも
米タイヤ製造者協会（USTMA）は8月3日、2020年の米国のタイヤ出荷量が前年比16.0％減の2億7940万本になるとの見通しを発表した。同協会では「新型コロナウイルスのパンデミック宣言後の速報値として4月に発表した予測よりも580万本増加した」としている。 市販用は、乗用車用が15.2％減の1億8870万本、ライトトラック用は11.8％減の2870万本、トラック用が5.0％減の1800万本…
新ゴム需要2ケタ減 IRSGが2020年の見通し発表
IRSG（国際ゴム研究会）が7月17日に発表した2020年の世界の新ゴム需要見通しは、前年比12.6％減の2520万トンだった。IMF（国際通貨基金）のシナリオに基づき、ロックダウンや工場および小売りビジネスの停止、人や物の流れの停滞が減少傾向の主な要因と想定した。 また同会では「2021年には、タイヤ分野の回復（6.9％増）と非タイヤ分野の伸長（9.3％増）によって、世界の新ゴム需要は反動し…
7月の市販用タイヤ販売 前年の反動で3割減に
JATMA（日本自動車タイヤ協会）がまとめた7月の市販用タイヤ販売実績は、四輪車用合計で前年同月比33.3％減の443万3000本だった。新型コロナウイルスによる需要減の影響は改善しつつある中、前年の同じ時期には値上げ前の仮需で販売が3割以上急増したことの反動が大きかったと見られる。16年（465万3000本）や17年（471万5000本）との比較では5～6％のマイナスにとどまっている。 乗用…
欧州の市販用タイヤ販売 2020年は2割減の予想
欧州タイヤ・ゴム製造者協会（ETRMA）は7月14日、2020年の上半期（1～6月）の市販用タイヤの販売実績を発表した。 乗用車用（SUV用、ライト・コマーシャル・ビークル用を含む）の販売本数は前年同期比22％減の8305万本、トラック用は14％減の510万本だった。 第2四半期は乗用車用が31％減の3500万2000本、トラック用が23％減の227万本とマイナス幅が大きかった。 新型コロ…
国際リサイクル事務局、欧州議会にリサイクル含有量の義務付け要請
国際リサイクル事務局（BIR）は、6月8日に発行した2019年の年次報告で、欧州議会に対し欧州のゴム業界に最低限のリサイクル含有量を製品に取り入れることを義務付けるよう要請した。 報告書の中でBIRのタイヤ＆ゴム委員会チェアマンのMax Craipeau氏は、「欧州議会は最終的な製品の特性に大きな影響がない限り、欧州のゴム産業に最低のリサイクル原料含有量を取り入れることを強制するべきだ」と主張…
新ゴム消費量、下期に回復へ 国際ゴム研究会が予測
国際ゴム研究会（IRSG）は6月25日、新型コロナウイルスの感染拡大の影響を盛り込んだ新ゴム消費量の見通しを示した。 同会によると、新ゴム消費量は2020年第1四半期が前期比11.9％減、第2四半期は13.6％減となる見込み。第2四半期は540万トンと予測しており、2019年の第4四半期の710万トンから大幅に減少する見込み。一方、2020年の第3四半期は25.4％増の680万トンと伸長し、2…
上期のタイヤ販売実績 新型コロナ響くも6月は改善
日本自動車タイヤ協会（JATMA）がまとめた上半期（1～6月）の市販用タイヤの販売実績は、四輪車合計で前年同期比13.3％減の2623万6000本となり、上半期としては2年ぶりに前年実績を下回った。新型コロナウイルスによる需要減の影響を受けたほか、暖冬でスタッドレスタイヤの販売が落ち込んだことも響いた。 カテゴリー別では、乗用車用が14.5％減の1930万9000本、ライトトラック用が8.7％…
天然ゴム生産国連合 2020年の生産量を4.7％減に下方修正
天然ゴム生産国連合（ANRPC）は6月2日、2020年の世界の天然ゴムの生産量の見通しを下方修正し、前年比4.7％減の1313万トンとした。4月に発表した数値より30万3000トン引き下げた。 また、世界の天然ゴム消費量は、主にインドとインドネシアの修正に基づき下方修正し、6.0％減の1290万4000トンとなる見込み。なお、この数値にはANRPC非加盟国の推定値と予測値も含まれている。 A…
中国ゴム工業協会 2020年のタイヤ生産量は15％減と予測
中国ゴム工業協会（CRIA）は6月2日、2020年の中国のタイヤ生産量が約15％低下するという予測を発表した。新型コロナウイルスによる需要減の影響が大きいと見られる。 種類別では、乗用車用タイヤは、約25％減少する見通しの輸出向けに大きく影響を受けると想定。中国国内向けの市販用タイヤは昨年並みか微増、新車用は約15％減と予想されている。 一方、トラック・バス用タイヤは、新車用が昨年並みになる…
ゴールデンウィーク期間のロードサービス タイヤ関連の構成比は16％
JAF（日本自動車連盟）がまとめたゴールデンウィーク期間中（4月29日～5月6日）のロードサービス出動件数（二輪含む）は4万439件だった。内訳は一般道路が3万9711件、高速道路が728件だった。 出動理由の1位は「過放電バッテリー」（1万7179件）だった。2位は「タイヤのパンク、バースト、エアー圧不足」（6505件）で、構成比は前年同期比1.99ポイント減の16.09％となった。 四輪…