7月のタイヤ販売 値上げ前の仮需で大幅増に
JATMA（日本自動車タイヤ協会）がまとめた7月の市販用タイヤ販売実績は四輪車用合計で前年同月比35.3％増の664万7000本と大幅な増加となった。物流コストの高騰を受けて各社が値上げを行う前に、駆け込み需要の影響が大きく表れた格好だ。 カテゴリー別では、特にトラック・バス用が66.5％増の59万6000本と記録的な伸びを示した。前回の値上げがあった2017年は、実施前の5月に70.4％のプ…
統計
2018年の北米市場ランキング TOYO TIRE、横浜ゴムが上昇
米専門誌ラバー＆プラスチックニュースは、北米におけるゴム企業の売上高トップ50をまとめた。今回、タイヤメーカーは前年から1社増えて16社登場した。 1位のブリヂストンは前年比0.2％増の109億ドル（約1兆1784億円）となり、2年連続で100億ドルを超えた。2位のミシュランは、昨年、コンベアベルトなどを展開するフェナーを買収し、0.1％増の90億9170万ドルだった。 タイヤメーカー16社…
欧州の上半期販売、消費財タイヤは3年連続減
欧州タイヤ・ゴム製造協会（ETRMA）は7月18日、上半期（1～6月）の市販用タイヤの販売実績を発表した。 それによると、全体の販売本数は前年同期比約2.9％減の1億1296万5000本だった。このうち、乗用車用タイヤは3.7％減の1億97万5000本と上半期としては3年連続のマイナスだった。 そのほか、農機用が4.4％減少し、68万2000本となったものの、トラック用が5.4％増の515万…
2019年の国内タイヤ需要 新車用、市販用ともに下方修正
JATMA（日本自動車タイヤ協会）は2019年の国内タイヤ需要を新車用、市販用ともに下方修正した。自動車の生産・販売が当初の想定を下回るほか、市販用タイヤでは消費財の冬用タイヤの販売が降雪があった前年より大きく落ち込んだことが影響する。下期の販売も全体的には前年割れが続きそうだが、8月に物流費高騰による値上げ、10月には消費増税が控えており、景況感や駆け込み需要など今後の市場動向が注視される。 …
上半期の市販用タイヤ販売、2年ぶりのプラスに
日本自動車タイヤ協会（JATMA）がまとめた上半期（1～6月）の市販用タイヤの販売実績は、四輪車合計で前年同期比0.9％増の3025万5000本となり、上半期としては2年ぶりに前年実績を上回った。降雪により冬タイヤの販売が伸びた昨年の反動で1～2月はマイナスとなったものの、3月以降は前年と同レベルから微増で推移した。 カテゴリー別では、乗用車用が1.1％増の2258万8000本、ライトトラック…
米国でタイヤのネット販売が3割増 ユーザーの利便性向上
市場調査会社の米NPDグループはこのほど、2018年の自動車関連製品の電子商取引（EC）に関する調査結果を発表した。 それによると、タイヤの売上高は前年比34％増加し、全カテゴリーのうち最も多い21％を占めていることが分かった。また自動車関連製品をインターネットで購入した消費者のうち、7％がタイヤを購入していた。この統計は、消費者300万人以上のインターネットの購入情報を基にしたもの。 同社…
減らぬ整備不良 ドライバーの2割がタイヤの空気圧不足
日本自動車タイヤ協会（JATMA）は、「タイヤの日」に合わせて4月6日から20日にかけて全国9カ所で実施したタイヤ点検活動の結果を公表した。今回の点検台数は乗用車303台、貨物車35台の合計338台。このうち、タイヤに整備不良があった車両は76台で、不良率は22.5％だった。同会では毎年この時期にタイヤ点検を行っているが、不良率は高止まりの状態が続いており、業界を上げて安全啓発に取り組むことが一…
タイヤ公正取引協議会 2019年度に新たな課題に対応
タイヤ公正取引協議会は2019年度の事業計画の中で、「新品タイヤの製造年週についての情報提供の取り組み」「新たな性能表示の基準の整備推進」などを掲げた。 近年、製造年週を指定してスタッドレスタイヤを購入する消費者が増加していることから冬シーズンに向けてポスターなどを作成する。 また、今後ラベリング以外のタイヤ評価項目や新たな商品特徴、環境への貢献度を訴求していく際の合理的な根拠となりうる試験…
低燃費タイヤが8割に 自動車タイヤ協会まとめ
JATMA（日本自動車タイヤ協会）に加盟する会員メーカー6社が販売する市販用夏タイヤで低燃費タイヤの割合が2018年に80.7％となったことが分かった。 国内のタイヤラベリング制度は2010年にスタートした。制度開始初年度の割合は21.7％だったが、翌2011年には40.7％に拡大。その後も各社が低燃費性能とウェットグリップ性能を向上した商品を相次いで投入したことで、2013年に59.8％と初…
タイヤ公取協の事前相談 ウェブ広告が拡大 2018年度は8割増に
タイヤ公正取引協議会（タイヤ公取協）が取り組んでいる広告物に関する事前相談の件数が2018年度に2万7886件だったことが分かった。相談件数自体は前年度より若干減少した一方で、インターネットを活用したウェブ広告や動画に関する相談は前年度より8割も増えており、今後も拡大傾向は続いていきそうだ。 タイヤ公取協では2007年度からチラシなど広告に関する事前相談に取り組んできた。特に2013年度からは…
2018年度のタイヤ販売 2年ぶりマイナスに 市販用、新車用ともに前年割れ
JATMA（日本自動車タイヤ協会）がまとめた2018年度の市販用タイヤ販売本数は、四輪車用合計で前年比0.6％減の7144万1000本となり、2年ぶりに前年を下回った。6月や10月には一昨年に各社が実施した値上げ後に販売が落ち込んだ時期との比較になったため大きく上振れたが、年間を通してみると新車用タイヤも含めてほぼ安定して需要が推移したもようだ。 2018年度のタイヤの販売本数（四輪車用）は市…
タイヤのロードサービス救援依頼、2018年度はさらに増加
JAF（日本自動車連盟）のロードサービスでタイヤのパンクやバースト、空気圧不足といったトラブルが一段と増加している。 2018年度の出動件数（四輪車・二輪車合計）は全体で228万6043件と前年度より4.2％減少した。一般道路は4.2％減の221万334件、高速道路は3.4％減の7万5709件と、ロードサービスが減少する一方で、四輪車のロードサービス出動理由で、「タイヤのパンク、バースト、エア…
米国で大口径タイヤが伸び 21インチ以上など2ケタ増加
米GfKはこのほど、2018年の米国市場におけるライトトラック用タイヤの販売数量が前年比3.5％増加したと発表した。この統計は同社が全米の3万5000の販売所から収集したデータをもとにしたもの。 サイズ別にみると、21インチ以上が売上高17％増、販売数量が20％増と大幅な伸びを示し、17、18、20インチも売上高、販売数量ともにプラス成長だった。一方、16インチ未満は売上高、販売数量ともに13…
「タイヤチェーン規制」8割が認知 保有率は3割以下に
マーケティング調査会社のGfKジャパンは、全国のドライバー1万5200名を対象にタイヤチェーン規制に関する調査を実施し、3月25日にその結果を発表した。 国土交通省と警察庁は昨年12月、高速道路や国道の一部区間で大雪時にタイヤチェーンの装着を義務付ける改正省令を発令している。この規制に関する認知率は77％に達し、特に規制対象区間を多く含む甲信越では89％、北陸では94％に達した。ただ、タイヤチ…