統計

ブリヂストンが首位維持 世界のタイヤ売上高ランキング
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ブリヂストンが首位維持 世界のタイヤ売上高ランキング

 米専門誌のモダンタイヤディーラーが2020年のタイヤ売上高をもとにまとめた世界のタイヤメーカーランキングは1位がブリヂストンで、226億ドル(約2兆4416億円)だった。  2位はミシュラン(220億ドル)で、1位との差は6億ドルと前年から8億ドル縮まった。トップ10の順位の変動はなかった。  国内メーカーでは、住友ゴムが5位、横浜ゴムが8位だったほか、TOYO TIRE(トーヨータイヤ)は11…

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空気充てん作業時の事故 2020年は死亡含む38件発生
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空気充てん作業時の事故 2020年は死亡含む38件発生

 2020年にタイヤ空気充てん作業時の事故が38件発生したことがJATMA(日本自動車タイヤ協会)の調査で分かった。作業者が死亡する事故が2件、重軽傷を負った事故は13件あった。  2件の死亡事故はタイヤ専業店と自家整備で起きた。専業店ではパンクした状態で走行したホイールに新品のトラック・バス用タイヤをリム組みして安全囲いに立て掛けた状態で空気充てんを実施。充てん中にビード部がホイールのリムフラン…

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2021年の米タイヤ出荷4%増へ 米タイヤ製造者協会予測
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2021年の米タイヤ出荷4%増へ 米タイヤ製造者協会予測

 米タイヤ製造者協会(USTMA)は3月1日、2021年のタイヤ出荷本数が前年比4.1%(1250万本)増の3億1570万本になるとの見通しを発表した。  2020年の実績(3億320万本)が昨年11月の予測から490万本上振れ、「業界の持続的な回復の兆候」(同協会)が見られるものの、2019年の実績(3億3270万本)を下回る見通しとなった。  2021年の新車用タイヤは乗用車用が10.7%増の…

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タイヤ脱落事故の防止へ向けて タイヤメーカー各社が対策
ニュース 407
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タイヤ脱落事故の防止へ向けて タイヤメーカー各社が対策

 大型車の車輪脱落事故は近年増加傾向にあり、国土交通省によると2019年度は前年度比31件増の112件だった。事故の早期減少に向け、同省は昨年10月、規定トルクでの締め付けといったポイントを緊急対策にまとめ、これを大型車ユーザーやタイヤ販売店に周知するよう多数の関係団体やタイヤメーカーに呼び掛けた。本紙では1月までにタイヤメーカー国内4社に対し、緊急対策を受けて実施した取り組みをアンケートで聞いた…

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コンチネンタル調査 インフラ不足がEV普及のネックに
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コンチネンタル調査 インフラ不足がEV普及のネックに

 独コンチネンタルは1月7日、独自の調査を行った結果、「将来的に電気自動車(EV)を購入することを想像できない」とした回答者がドイツが59%、フランスは57%、米国は50%、日本は46%だったと発表した。一方、中国では8割以上の回答者が「想像できる」と答えた。  電動モビリティの購入に対する懸念事項としては、「充電ステーションの不足」がフランス以外の国で最も多く、それぞれ6割前後に達した。これに加…

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タイヤ空気圧不足が3割 2020年のタイヤ点検結果
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タイヤ空気圧不足が3割 2020年のタイヤ点検結果

 JATMA(日本自動車タイヤ協会)は1月25日、2020年1月から12月に実施したタイヤ点検の結果をとりまとめて公表した。なお、昨年は新型コロナウイルスの影響で活動の実施回数は5回と、例年より大幅に縮小している。  昨年、タイヤ点検を行った車両は高速道路26台、一般道路180台の合計206台。装着タイヤに何らかの整備不良があった車両の比率は高速道路で42.3%、一般道路は32.8%となった。  …

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2020年の欧州タイヤ販売 消費財タイヤの減少幅大きく
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2020年の欧州タイヤ販売 消費財タイヤの減少幅大きく

 欧州タイヤ・ゴム製造者協会(ETRMA)が1月21日に発表した加盟企業の2020年のタイヤ販売実績は、新車用のコンシューマータイヤが前年比23%減の6695万8000本、トラック用が18%減の466万2000本だった。  市販用では、コンシューマータイヤが12%減の1億9230万6000本で、このうち冬用タイヤは2割減、夏用タイヤは13%減少した一方、オールシーズンタイヤは5%増加した。トラック…

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関東地区の冬タイヤ装着率は8割に NEXCO東日本関東支社調査
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関東地区の冬タイヤ装着率は8割に NEXCO東日本関東支社調査

 NEXCO東日本関東支社は1月21日、冬用タイヤの装着状況調査の結果を発表した。今回の調査は1月13日、17日に管内のサービスエリア、パーキングエリアで実施。調査した2824台のうち、小型車は70.5%、大型車は97.6%が冬用タイヤを装着していた。  装着率は全体で79.6%と、12月に実施した前回調査(53.6%)から大きく上昇した。ただ、小型車では3割が冬用タイヤを未装着であることから、同…

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IRSGが予測 2021年の新ゴム需要は7.1%増へ
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IRSGが予測 2021年の新ゴム需要は7.1%増へ

 国際ゴム研究会(IRSG)は昨年12月28日、2021年の新ゴム需要見通しを発表した。それによると、2021年の世界の新ゴム需要は前年比7.1%増加する見込み。このうち、天然ゴムは7.0%増、合成ゴムは7.2%増となる見通し。  2020年の新ゴム需要は8.0%減の2650万トンの見通しで、新型コロナウイルスの感染拡大が世界経済に大きく影響を与え続けていることが減少の大きな要因となった。その上で…

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2020年のタイヤ販売本数 コロナ響き1割超のマイナス
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2020年のタイヤ販売本数 コロナ響き1割超のマイナス

 JATMA(日本自動車タイヤ協会)がまとめた2020年のタイヤ販売本数は、新車用と市販用を合わせた四輪車用合計で前年比13.2%減の9932万9000本だった。前年実績を下回るのは3年連続。全国的な暖冬と降雪不足を受けて冬タイヤの不振もあったが、やはり大きかったのは新型コロナウイルスによる経済の悪化で、単純計算すると1年間で約1500万本もの需要が消失したことになる。  市販用は10.8%減の6…

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コロナで移動に対する意識に変化 コンチネンタル調査
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343

コロナで移動に対する意識に変化 コンチネンタル調査

 独コンチネンタルが12月9日に発表した「モビリティ・スタディ2020」の調査結果によると、新型コロナウイルスの影響でプライベートな移動への傾向が高まっていることが分かった。  この研究は調査会社と共同で、ドイツ、フランス、米国、日本、中国で実施したもの。同社によると「コロナにより世界でモビリティに関する習慣が大きく変化した。世界中の人々はバスや電車といった公共交通機関の利用を避けており、これは欧…

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2021年の天然ゴム生産量は8%増へ回復
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2021年の天然ゴム生産量は8%増へ回復

 天然ゴム生産国連合(ANRPC)は12月14日、2021年の世界の天然ゴムの生産量が前年比8.6%増の1367万8000トンの見通しだと発表した。前年よりプラスの予想だが、2019年(1384万2000トン)や2018年(1383万9000トン)を下回る見込み。  また、消費量は4.9%増の1343万6000トンと、2019年(1376万8000トン)や2018年(1389万8000トン)の水準…

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2021年の国内タイヤ需要5%増に回復 19年比では1割減予測も
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2021年の国内タイヤ需要5%増に回復 19年比では1割減予測も

 日本自動車タイヤ協会は12月11日、2021年の国内需要見通し(メーカー出荷ベース)が四輪車用合計で2020年見込み比5%増の1億407万3000本になるとの見通しを発表した。  新車用は7%増の3908万9000本、市販用は4%増の6498万4000本と予測した。2020年は新型コロナウイルスの影響で13%減となる見込みで、来年は4年ぶりに前年実績を上回るものの、2019年と比較すると9%のマ…

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アジアのタイヤ市場、2025年まで年平均3.8%成長
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アジアのタイヤ市場、2025年まで年平均3.8%成長

 市場調査会社のスミザーズ社はこのほど、アジア地域のタイヤ市場が金額ベースで2020年の974億ドル(約10兆1928億円)から2025年には1176億ドルまで成長する見通しだと発表した。新型コロナウイルスによる景気後退から回復し、電気自動車(EV)など新たなモビリティの採用が進むことで、年平均成長率を3.8%と想定した。  本数ベースでは、2020年の12億9000万本から2025年には15億3…

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関東地区の冬タイヤ装着率は53% NEXCO東日本関東支社が調査
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関東地区の冬タイヤ装着率は53% NEXCO東日本関東支社が調査

 NEXCO東日本関東支社は、12月9日と13日に管内のサービスエリア・パーキングエリアで実施した冬用タイヤ装着状況調査を17日に公表した。  調査を行ったのは小型車1156台、大型車325台の合計1481台。冬用タイヤの装着率は小型車が43.6%、大型車は79.9%だった。全車種平均では53.6%となっており、約半数のドライバーは冬用タイヤを未装着だった。  また、地域別では、埼玉など首都圏地区…

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