統計

TPMSの警告マーク 米国で4割が認識せず グッドイヤーが調査
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TPMSの警告マーク 米国で4割が認識せず グッドイヤーが調査

 米グッドイヤーがこのほど発表した調査によると、米国でドライバーの39%がTPMS(タイヤ空気圧管理システム)の警告マークを認識していないことが分かった。特に2000年代に成人を迎えたミレニアル世代ではその傾向が顕著で、正しく認識しているのは約半数(51%)にとどまった。  この調査は同社の子会社であるグッドイヤーオートサービスとジャストタイヤがマーケティング会社に委託し、2018年10月に米国で…

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4割が「知らない」――パンク修理キットなど緊急対応時の装備
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4割が「知らない」――パンク修理キットなど緊急対応時の装備

 国民生活センターが1月17日に発表した自動車タイヤのパンクに関するアンケート調査によると、ドライバーの約4人に3人にあたる74%(3707人)にパンクの経験があることが分かった。この調査は、インターネットを通じて20~60歳代の自分で車両を所有している5000名の男女を対象に行ったもの。  パンクが発生した際に「自分で対応しない」と回答した人は過半数の61%(3038人)で、そのうち4割以上(1…

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関東地区の冬用タイヤ装着率8割に NEXCO東調査
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関東地区の冬用タイヤ装着率8割に NEXCO東調査

 NEXCO東日本関東支社が1月24日に発表した管内の高速道路における冬用タイヤ装着状況の調査によると、装着率は全車種平均で80.6%となり、昨年12月26日に発表した前回調査から13.2ポイント上昇した。  車種別では、小型車は前回比15.4ポイント増の73.3%、大型車は5.5ポイント増の97.4%となった。  地域別にみると、首都圏地域は全車種平均で18.9ポイント増の70.3%となり、前回…

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2018年の国内タイヤ販売、市販用は2年ぶりマイナスに
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2018年の国内タイヤ販売、市販用は2年ぶりマイナスに

 日本自動車タイヤ協会(JATMA)が発表した2018年1年間の市販用タイヤ販売実績は、四輪車合計で前年比0.8%減の7161万本と2年ぶりに前年を下回った。  カテゴリー別では乗用車用が0.8%減の5211万9000本となったものの、ライトトラック用が2.0%増の1398万5000本、トラック・バス用は0.9%増の550万6000本とおおむね堅調に推移した。  昨年は1月から2月にかけて都市部な…

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オールシーズンタイヤ ドライバーの8割が認知 GfKジャパン調査
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オールシーズンタイヤ ドライバーの8割が認知 GfKジャパン調査

 調査会社GfKジャパンによると、市販用タイヤの販売数量に占めるオールシーズンタイヤの構成比は2017年で1%にとどまっているものの、消費者の認知度は8割に達していることが分かった。  同社が2018年4月19日~5月6日に、自動車を保有する約1万4500名を対象にアンケートを行った。それによると、回答者の79%がオールシーズンタイヤを認知しているが、その半数以上は「名前だけは聞いたことがあるが、…

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関東地区の冬用タイヤ装着率は約7割 NEXCO東日本調査
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関東地区の冬用タイヤ装着率は約7割 NEXCO東日本調査

 NEXCO東日本関東支社は、12月12日と16日に実施した高速道路での冬用タイヤ装着状況の調査結果を12月26日に発表した。それによると、装着率は全車種平均で67.4%で、このうち大型車は91.9%、小型車は57.9%だった。  地域別では、降雪地域は全車種平均で90.4%だったものの、大型車は92.7%、小型車は89.5%と両車種ともに前年を下回った。一方、首都圏地域は全車種平均で51.4%、…

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2019年の国内タイヤ需要 新車用・市販用ともに前年比1%減の予測
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2019年の国内タイヤ需要 新車用・市販用ともに前年比1%減の予測

 日本自動車タイヤ協会が12月14日に発表した2019年の国内需要見通し(メーカー出荷ベース)は、四輪車用合計で2018年比1%減の1億1449万9000本と2年連続で前年を下回る見込みとなった。新車用は4424万8000本、市販用は7025万本といずれも前年比1%のマイナスとなる見込み。  同会では需要見通しの前提条件として2019年の実質経済成長率を1.1%、新車生産台数は968万9000台、…

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北米のタイヤ需要 2018年は2.7%増の3億2500万本見込む
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北米のタイヤ需要 2018年は2.7%増の3億2500万本見込む

 ブリヂストンや仏ミシュラン、米グッドイヤーなど12の企業が加盟する米国タイヤ製造者協会(USTMA)は6日、2018年の市販用と新車用を合わせたタイヤ総出荷本数(四輪車用合計)が17年比で2.7%増の3億2520万本となる見込みだと発表した。  市販用は2.6%増の2億6750万本となる見通し。カテゴリー別では、乗用車用は2億1490万本、ライトトラック用は3140万本、トラック用は2120万本…

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2022年までの世界のタイヤ需要 年3%以上の拡大見込む
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2022年までの世界のタイヤ需要 年3%以上の拡大見込む

 米国の市場調査会社、フリードニアグループによると、2022年までにグローバルのタイヤ市場規模は、毎年3%以上拡大して、全カテゴリーの合計で32億本に達する見込みであることが分かった。またタイヤの売上高は、原材料価格の高騰や開発費などの影響で毎年4.9%増加する見通し。  同社では、需要増加の理由として、発展途上国での自動車の販売増加や経済成長を指摘している。  また、二輪車用タイヤの市場規模は2…

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年末年始の渋滞予測、ピークは1月2、3日
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年末年始の渋滞予測、ピークは1月2、3日

 高速道路各社は12月28日~1月6日までの年末年始期間の高速道路での渋滞予測を発表した。  期間中、下り線は62回、上り線は118回、10km以上の渋滞が発生する見込みで、特に1月2日、3日には渋滞が多発すると予測されている。1月2日は東北自動車道・久喜IC付近(上り線)で17時頃、東名高速道路・大和トンネル付近で14時頃にそれぞれ約40kmの渋滞が起こる可能性がある。  各社は渋滞が比較的少な…

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整備不良4割台に 浜名湖タイヤ点検の結果まとまる
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整備不良4割台に 浜名湖タイヤ点検の結果まとまる

 適正なタイヤの点検や管理が依然として進んでいないことが、JATMA(日本自動車タイヤ協会)の「東名高速道路におけるタイヤ点検」(10月23日、浜名湖サービスエリア)で明らかになった。  この点検活動は、タイヤ整備不良に起因する自動車事故の未然防止を図ることを目的に、東名高速道路が全線開通した当初より実施しているもので、今年で50回目となった。  JATMAが11月21日に公表した点検結果によると…

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一般ドライバーの空気圧点検の関心は低め タイヤ協会がアンケート
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一般ドライバーの空気圧点検の関心は低め タイヤ協会がアンケート

 JATMA(日本自動車タイヤ協会)が10月23日に東名高速道路の浜名湖サービスエリアで実施したアンケート調査によると、乗用車のドライバー(94人)のタイヤの空気圧点検の頻度は、「2~3カ月に1回程度」が32.2%(29人)、「年に2回程度」が25.6%(23人)、「年に1回程度」が14.4%(13人)などとなった。「年に1回未満・覚えていない・全くしていない」というユーザーも12.2%(11人)…

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タイヤのトラブル増加、JAFの救援依頼10年前の1.6倍に
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タイヤのトラブル増加、JAFの救援依頼10年前の1.6倍に

 この数年、タイヤのパンクやバーストに関するトラブルが増加していることが、JAF(日本自動車連盟)が実施しているロードサービス状況から分かった。ロードサービスの総件数は減少傾向にある中、タイヤのパンクによる救援依頼は毎年増えている。背景にはセルフSS(給油所)の増加により、日常的に空気圧点検を行う機会が減ったことがあるようだ。  バッテリー上がりやキー閉じ込みなどを含めたJAFの2018年度上期(…

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動画広告の拡大目立つ タイヤ公取協の相談件数が増加
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動画広告の拡大目立つ タイヤ公取協の相談件数が増加

 タイヤ公正取引協議会(タイヤ公取協)が取り組んでいる広告物に関する事前相談で、インターネット広告やウェブ動画に関する相談が急増している。スマートフォンの普及などを背景に消費者の動画視聴時間は今後も増加していくと見込まれており、同会では規約違反を未然に防ぐために過度な表現がないかどうかなど、事前の内容チェックを幅広く呼び掛けていく。  2018年度上半期(4~9月)の事前相談件数は1万3990件と…

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台風21号による車両トラブルで「タイヤのパンク」が急増
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台風21号による車両トラブルで「タイヤのパンク」が急増

 JAF(日本自動車連盟)は10月26日、台風21号の影響が多かった9月4日から6日に、大阪府および兵庫県内で受け付けたロードサービス件数が昨年の同じ時期より3~4割増えたと発表した。  この3日間の救援依頼は、大阪府内が43.4%増の1930件、兵庫県内は31.5%増の1040件だった。特に大阪府内でタイヤのパンクが782件と、前年の約3倍に急増した。  JAFでは「強風で道路上にがれきが散乱し…

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