統計

米国で大口径タイヤが伸び 21インチ以上など2ケタ増加
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米国で大口径タイヤが伸び 21インチ以上など2ケタ増加

 米GfKはこのほど、2018年の米国市場におけるライトトラック用タイヤの販売数量が前年比3.5%増加したと発表した。この統計は同社が全米の3万5000の販売所から収集したデータをもとにしたもの。  サイズ別にみると、21インチ以上が売上高17%増、販売数量が20%増と大幅な伸びを示し、17、18、20インチも売上高、販売数量ともにプラス成長だった。一方、16インチ未満は売上高、販売数量ともに13…

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「タイヤチェーン規制」8割が認知 保有率は3割以下に
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「タイヤチェーン規制」8割が認知 保有率は3割以下に

 マーケティング調査会社のGfKジャパンは、全国のドライバー1万5200名を対象にタイヤチェーン規制に関する調査を実施し、3月25日にその結果を発表した。  国土交通省と警察庁は昨年12月、高速道路や国道の一部区間で大雪時にタイヤチェーンの装着を義務付ける改正省令を発令している。この規制に関する認知率は77%に達し、特に規制対象区間を多く含む甲信越では89%、北陸では94%に達した。ただ、タイヤチ…

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北米のタイヤ出荷 2019年は需要減少予測
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北米のタイヤ出荷 2019年は需要減少予測

 米タイヤ製造者協会(USTMA)は3月5日、2019年のタイヤ出荷本数が前年比0.7%減の3億2700万本になる見込みだと発表した。  このうち、市販用タイヤは0.6%減の2億6850万本の見込み。ライトトラック用は3180万本と0.8%増加するものの、乗用車用は好調に推移した昨年と比べて0.3%減の2億1680万本、トラック用は6.8%減の1990万本の見通し。  新車用は1.0%減の5860…

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タイヤ空気充てん作業時の事故 2018年は33件発生
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タイヤ空気充てん作業時の事故 2018年は33件発生

 2018年の1年間にタイヤ空気充てん作業に関連する事故が33件発生したことがJATMA(日本自動車タイヤ協会)の調査で分かった。パンク修理作業に関連する事故は18件。パンク走行等に伴うタイヤの損傷は15件あり、そのうち、ひきずり痕の見落としが9件だった。事故が起きた際には作業者が骨折などの重傷を負う事故も少なくない中、適正な作業と法令順守の徹底が改めて求められる。  JATMAでは毎年、車両から…

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タイヤのパンク10年で10万件増 JAFのロードサービスで
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タイヤのパンク10年で10万件増 JAFのロードサービスで

 JAF(日本自動車連盟)が実施しているロードサービスで、タイヤのパンクが増加していることが分かった。出動件数のうち、タイヤのトラブルは2017年度に39万1799件と過去最高を記録。2007年度の28万6934件と比べると、10年間で36.5%増え、ロードサービス全体に占める割合は10.7%から17.0%に拡大した。  定期的にタイヤの空気圧をチェックする機会が減っていることなどが要因とみられる…

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拡大する海外生産比率 欧米などで需要の取り込みへ
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拡大する海外生産比率 欧米などで需要の取り込みへ

 2019年の海外生産比率は、ブリヂストンを除く3社が増加する見通しとなった。大口径サイズの需要が旺盛な米国を中心に、各社グローバルで現地生産を推進しており、生産拠点の海外比率は一層高まるもようだ。  ブリヂストンの海外生産比率は2013年以降、7割を超える水準で推移しており、今年は前年並みの73%を見込む。ただ、海外の生産量は146万トンと前年から10万トン増加する見通し。  米国では大口径サイ…

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タイヤの整備不良率が増加傾向に 2018年の点検結果
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タイヤの整備不良率が増加傾向に 2018年の点検結果

 JATMA(日本自動車タイヤ協会)がまとめた2018年1年間のタイヤ点検結果によると、タイヤに何らかの整備不良があった車両の比率が前年より増加したことが分かった。  同協会では昨年、高速道路および一般道路で合計35回のタイヤ点検を実施した。総点検台数は1853台(乗用車1620台、貨物車223台、特種10台)で、タイヤに整備不良があった車両は433台となり、不良率は2017年より3.8ポイント悪…

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2018年の欧州、北米のタイヤ販売実績 オールシーズンなど伸長
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2018年の欧州、北米のタイヤ販売実績 オールシーズンなど伸長

 欧州タイヤ・ゴム製造協会(ETRMA)がこのほど発表した会員企業の2018年のタイヤ販売実績は、市販用タイヤが四輪車合計で前年比1.6%増の2億1816万1000本と2年ぶりに前年を上回った。  カテゴリー別ではコンシューマータイヤはオールシーズンタイヤが好調で1.2%増の2億754万7000本、トラック用はドイツ、イギリス、イタリアで特に伸びて8.8%増の1061万4000本だった。そのほか、…

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TPMSの警告マーク 米国で4割が認識せず グッドイヤーが調査
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TPMSの警告マーク 米国で4割が認識せず グッドイヤーが調査

 米グッドイヤーがこのほど発表した調査によると、米国でドライバーの39%がTPMS(タイヤ空気圧管理システム)の警告マークを認識していないことが分かった。特に2000年代に成人を迎えたミレニアル世代ではその傾向が顕著で、正しく認識しているのは約半数(51%)にとどまった。  この調査は同社の子会社であるグッドイヤーオートサービスとジャストタイヤがマーケティング会社に委託し、2018年10月に米国で…

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4割が「知らない」――パンク修理キットなど緊急対応時の装備
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4割が「知らない」――パンク修理キットなど緊急対応時の装備

 国民生活センターが1月17日に発表した自動車タイヤのパンクに関するアンケート調査によると、ドライバーの約4人に3人にあたる74%(3707人)にパンクの経験があることが分かった。この調査は、インターネットを通じて20~60歳代の自分で車両を所有している5000名の男女を対象に行ったもの。  パンクが発生した際に「自分で対応しない」と回答した人は過半数の61%(3038人)で、そのうち4割以上(1…

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関東地区の冬用タイヤ装着率8割に NEXCO東調査
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関東地区の冬用タイヤ装着率8割に NEXCO東調査

 NEXCO東日本関東支社が1月24日に発表した管内の高速道路における冬用タイヤ装着状況の調査によると、装着率は全車種平均で80.6%となり、昨年12月26日に発表した前回調査から13.2ポイント上昇した。  車種別では、小型車は前回比15.4ポイント増の73.3%、大型車は5.5ポイント増の97.4%となった。  地域別にみると、首都圏地域は全車種平均で18.9ポイント増の70.3%となり、前回…

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2018年の国内タイヤ販売、市販用は2年ぶりマイナスに
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2018年の国内タイヤ販売、市販用は2年ぶりマイナスに

 日本自動車タイヤ協会(JATMA)が発表した2018年1年間の市販用タイヤ販売実績は、四輪車合計で前年比0.8%減の7161万本と2年ぶりに前年を下回った。  カテゴリー別では乗用車用が0.8%減の5211万9000本となったものの、ライトトラック用が2.0%増の1398万5000本、トラック・バス用は0.9%増の550万6000本とおおむね堅調に推移した。  昨年は1月から2月にかけて都市部な…

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オールシーズンタイヤ ドライバーの8割が認知 GfKジャパン調査
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オールシーズンタイヤ ドライバーの8割が認知 GfKジャパン調査

 調査会社GfKジャパンによると、市販用タイヤの販売数量に占めるオールシーズンタイヤの構成比は2017年で1%にとどまっているものの、消費者の認知度は8割に達していることが分かった。  同社が2018年4月19日~5月6日に、自動車を保有する約1万4500名を対象にアンケートを行った。それによると、回答者の79%がオールシーズンタイヤを認知しているが、その半数以上は「名前だけは聞いたことがあるが、…

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関東地区の冬用タイヤ装着率は約7割 NEXCO東日本調査
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関東地区の冬用タイヤ装着率は約7割 NEXCO東日本調査

 NEXCO東日本関東支社は、12月12日と16日に実施した高速道路での冬用タイヤ装着状況の調査結果を12月26日に発表した。それによると、装着率は全車種平均で67.4%で、このうち大型車は91.9%、小型車は57.9%だった。  地域別では、降雪地域は全車種平均で90.4%だったものの、大型車は92.7%、小型車は89.5%と両車種ともに前年を下回った。一方、首都圏地域は全車種平均で51.4%、…

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2019年の国内タイヤ需要 新車用・市販用ともに前年比1%減の予測
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2019年の国内タイヤ需要 新車用・市販用ともに前年比1%減の予測

 日本自動車タイヤ協会が12月14日に発表した2019年の国内需要見通し(メーカー出荷ベース)は、四輪車用合計で2018年比1%減の1億1449万9000本と2年連続で前年を下回る見込みとなった。新車用は4424万8000本、市販用は7025万本といずれも前年比1%のマイナスとなる見込み。  同会では需要見通しの前提条件として2019年の実質経済成長率を1.1%、新車生産台数は968万9000台、…

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