上半期のタイヤ販売実績 市販用タイヤはコロナ前に近づく
日本自動車タイヤ協会（JATMA）がまとめた上半期（1～6月）の市販用タイヤの販売実績は、四輪車用タイヤ合計で前年同期比8.2％増の2838万9000本となり、上半期としては2年ぶりに前年実績を上回った。 6月単月では前年同月比1.6％増の429万3000本と4カ月連続でプラスだった。昨年の4～6月は新型コロナウイルスの影響により需要が大きく落ち込んでおり、その反動があった。 上期としてみる…
統計
ETRMAが調査 欧州のリサイクル率は94％
欧州タイヤ・ゴム製造者協会（ETRMA）は5月11日、欧州連合（EU）27カ国を含む32カ国における2019年の廃タイヤの調査結果を発表した。それによると、廃タイヤの94％は材料再利用またはエネルギー回収に用いられており、リサイクル状況は過去数年間と同水準となったことが分かった。 廃タイヤの発生量は前年比約3％減の345万53トン。このうち54％が材料再利用に活用され、数量は7％減の187万9…
2020年のタイヤリサイクル量は1割減に
日本自動車タイヤ協会（JATMA）が4月23日に発表した2020年の廃タイヤ（使用済みタイヤ）リサイクル状況によると、昨年1年間の廃タイヤの総発生量は8600万本（93万7000トン）で、前年と比較して本数は1000万本、重量は8万9000トン減少した。 ルート別での廃タイヤの発生量は、タイヤ取替え時が本数、重量ともに約1割減少している。新型コロナウイルスによる経済の落ち込みなどで市販用タイヤ…
米国自動車用品工業会調査 ライトトラックが今後も伸長
米国自動車用品工業会（SEMA）の調査によると、2028年に米国のライトビークルの新車販売台数のうち82％がライトトラックとなり、2018年時点（69％）から13ポイント拡大する見通しだと分かった。 同会では「この成長はCUVの人気や伸長によるもの」としており、CUVが2028年のライトビークルの新車販売の半数を占めると予測した。一方、新車販売ではライトトラックへのシフトが進むものの、「保有台…
4月のタイヤ販売 市販用はコロナ前水準に回復
日本自動車タイヤ協会（JATMA）がまとめた4月のタイヤ販売実績は、市販用タイヤが四輪車用合計で前年同月比19.3％増の554万本だった。2カ月連続で前年実績を上回った。前年の同じ時期は感染が急拡大した新型コロナウイルスの影響により需要が2割近く減っており、その反動があった。2018年4月（564万6000本）、2019年4月（569万1000本）の実績には及ばなかったものの、ほぼ通常の販売状況…
JAFロードサービス件数 高速道路で「タイヤ」が4割に
JAF（日本自動車連盟）の2020年度のロードサービス件数は、前年度比2.4％（5万198件）減の204万6885件だった。内訳は、一般道路が1.7％（3万4805件）減の199万5337件、高速道路は23.0％（1万5393件）減の5万1548件となった。 故障内容別で一番多かったのは、「過放電バッテリー」で、3.4％（2万3796件）増の71万7030件と全体の35％を占めた。2位は「タイ…
1～3月の欧州市販用タイヤ 前年比2ケタ増に
欧州タイヤ・ゴム製造者協会（ETRMA）が発表した加盟企業の第1四半期の市販用タイヤの販売実績は、乗用車用（SUV用、ライト・コマーシャル・ビークル用含む）が前年同期比12％増の5372万2000本だった。また、トラック用が18％増の333万6000本、農機用は9％増の33万9000本となった。 同協会では「全てのセグメントで需要が回復していることは心強い。業界と社会にとって良い兆しだ」として…
英社のブランド価値調査 ミシュラン、ブリヂストンがトップ
英コンサルティング会社のブランドファイナンス社がタイヤ分野のブランドランキングをまとめた。それによると、ミシュランがブランド価値で前年比4.4％減の68億4800万ドル（約7476億円）、ブランド力（BSI）は100点満点中、1.4点減の84.8点となり、両ランキングでトップを維持した。 ブランドファイナンス社は、「タイヤ業界はパンデミックにより苦戦したが、ミシュランはイノベーション戦略を推し…
ブリヂストンが首位維持 世界のタイヤ売上高ランキング
米専門誌のモダンタイヤディーラーが2020年のタイヤ売上高をもとにまとめた世界のタイヤメーカーランキングは1位がブリヂストンで、226億ドル（約2兆4416億円）だった。 2位はミシュラン（220億ドル）で、1位との差は6億ドルと前年から8億ドル縮まった。トップ10の順位の変動はなかった。 国内メーカーでは、住友ゴムが5位、横浜ゴムが8位だったほか、TOYO TIRE（トーヨータイヤ）は11…
空気充てん作業時の事故 2020年は死亡含む38件発生
2020年にタイヤ空気充てん作業時の事故が38件発生したことがJATMA（日本自動車タイヤ協会）の調査で分かった。作業者が死亡する事故が2件、重軽傷を負った事故は13件あった。 2件の死亡事故はタイヤ専業店と自家整備で起きた。専業店ではパンクした状態で走行したホイールに新品のトラック・バス用タイヤをリム組みして安全囲いに立て掛けた状態で空気充てんを実施。充てん中にビード部がホイールのリムフラン…
2021年の米タイヤ出荷4％増へ 米タイヤ製造者協会予測
米タイヤ製造者協会（USTMA）は3月1日、2021年のタイヤ出荷本数が前年比4.1％（1250万本）増の3億1570万本になるとの見通しを発表した。 2020年の実績（3億320万本）が昨年11月の予測から490万本上振れ、「業界の持続的な回復の兆候」（同協会）が見られるものの、2019年の実績（3億3270万本）を下回る見通しとなった。 2021年の新車用タイヤは乗用車用が10.7％増の…
タイヤ脱落事故の防止へ向けて タイヤメーカー各社が対策
大型車の車輪脱落事故は近年増加傾向にあり、国土交通省によると2019年度は前年度比31件増の112件だった。事故の早期減少に向け、同省は昨年10月、規定トルクでの締め付けといったポイントを緊急対策にまとめ、これを大型車ユーザーやタイヤ販売店に周知するよう多数の関係団体やタイヤメーカーに呼び掛けた。本紙では1月までにタイヤメーカー国内4社に対し、緊急対策を受けて実施した取り組みをアンケートで聞いた…
コンチネンタル調査 インフラ不足がEV普及のネックに
独コンチネンタルは1月7日、独自の調査を行った結果、「将来的に電気自動車（EV）を購入することを想像できない」とした回答者がドイツが59％、フランスは57％、米国は50％、日本は46％だったと発表した。一方、中国では8割以上の回答者が「想像できる」と答えた。 電動モビリティの購入に対する懸念事項としては、「充電ステーションの不足」がフランス以外の国で最も多く、それぞれ6割前後に達した。これに加…
タイヤ空気圧不足が3割 2020年のタイヤ点検結果
JATMA（日本自動車タイヤ協会）は1月25日、2020年1月から12月に実施したタイヤ点検の結果をとりまとめて公表した。なお、昨年は新型コロナウイルスの影響で活動の実施回数は5回と、例年より大幅に縮小している。 昨年、タイヤ点検を行った車両は高速道路26台、一般道路180台の合計206台。装着タイヤに何らかの整備不良があった車両の比率は高速道路で42.3％、一般道路は32.8％となった。 …
2020年の欧州タイヤ販売 消費財タイヤの減少幅大きく
欧州タイヤ・ゴム製造者協会（ETRMA）が1月21日に発表した加盟企業の2020年のタイヤ販売実績は、新車用のコンシューマータイヤが前年比23％減の6695万8000本、トラック用が18％減の466万2000本だった。 市販用では、コンシューマータイヤが12％減の1億9230万6000本で、このうち冬用タイヤは2割減、夏用タイヤは13％減少した一方、オールシーズンタイヤは5％増加した。トラック…