新型コロナ響く 4月のタイヤ販売 新車用は震災以来の大幅減に
JATMA（日本自動車タイヤ協会）がまとめた4月の市販用タイヤ販売実績は、四輪車用合計で前年同月比18.4％減の464万3000本と大幅なマイナスとなった。特に乗用車用タイヤは22.3％減となり、新型コロナウイルスの感染拡大による需要減少の影響が大きく表れた。ただ、トラック・バス用は4.7％、ライトトラック用は7.1％の減少にとどまっており、社会インフラを支える輸送事業者などからのニーズはさほど…
統計
将来のタイヤに求められる性能は？――コンチネンタルが調査
独コンチネンタルは、昨年11月にドイツで1000人以上のドライバーを対象に実施した「未来のタイヤ」についての調査結果を発表した。 それによると、考慮すべき事項として省燃費を挙げた回答者が最も多く40％を超えた。2番目に多かったのはパンク耐性だった。 同調査は市場調査機関と共同で実施したもので、回答項目から安全性は除いている。年齢層別にみると、18～29歳では、パンク耐性が最も重要とした回答が…
JAFのロードサービスで「タイヤ関連」の救援依頼が拡大
JAF（日本自動車連盟）が実施しているロードサービスで、タイヤのパンクが更に増加していることが分かった。ロードサービス全体の件数はここ数年、減少が続いている一方で、タイヤ関連のトラブルが占める割合は増加しており、2019年度の構成比は19.02％と5年間で3.54ポイント拡大した。10％程度で推移していた10年前と比べると、構成比は2倍に増えており、日常点検や適正使用に対する一般ユーザーの関心の…
タイヤ摩耗による汚染物資は排出ガスの1000倍？欧州の業界団体は反論
乗用車などの排出ガスや燃費を調査する英国のエミッションズ・アナリティクス社は、タイヤの摩耗による汚染物質が排出ガスの1000倍に上るという調査結果を発表した。 同社が、一般的なハッチバックに、適正空気圧の新品タイヤを装着して試験を実施したところ、1kmあたり5.8gの粒子状物質（PM）が検出された。この数値は欧州の排出ガスのPM規制値である1kmあたり4.5gの1000倍以上に相当する。また、…
需要見通しを修正 欧州業界団体が新型コロナへの影響を調査
欧州タイヤ・ゴム製造者協会（ETRMA）によると、各国で行われた都市封鎖（ロックダウン）が自動車の購入や運転、走行距離に影響を与えていることが分かった。イタリアでは3月の高速道路の交通量は乗用車が50％以上、トラックは20％程度減少したという。 さらに、欧州では市販用タイヤの販売が第1四半期（1～3月）に前年同期比2割弱減少し、第2四半期（4～6月）は約4割減となると推測している。あわせて、2…
ミシュランが首位に 2019年の北米市場の売上高ランキング
米タイヤビジネス誌の調査で、2019年の北米市場の売上高ランキングをみると、1位はミシュランの約95億ドルで、全体（約480億ドル）の19.8％を占めた。建設・産業機械用タイヤメーカー、カムソの買収により、5年連続で1位だったブリヂストン（19.5％）と順位が入れ替わった格好だ。 3位はグッドイヤー（12.8％）だった。次いで、コンチネンタル（6.8％）、クーパー（4.8％）、ハンコック（3.…
ブランド間の競争激しく 2019年の世界ランキング／北米シェア
米専門誌「モダン・タイヤディーラー」がまとめた2019年の世界のセールスランキングによると、トップはブリヂストンだった。ただ、2位のミシュランとの差は前年から半減して14億ドルに縮小したほか、コンチネンタルも攻勢をかけており、グッドイヤーを抜いて初めて3位に躍り出た。一方、北米市場の市販用タイヤシェアでは、乗用車用とライトトラック用でともにグッドイヤーが1位となった。新型コロナウイルスの感染拡大…
衝撃の需要減――新型コロナウイルスが変えた世界
日本で新型コロナウイルスの感染が初めて確認されてから3カ月が経過した。当初、中国国内の問題と見る向きもあったこの感染症は瞬く間に世界へ拡散。過去最大級の経済危機とも言われる状況は、人々の生活を大きく変えた。各国で外出の禁止や自粛、企業活動の制限などの措置が強化され、タイヤ産業でも工場の稼働停止と生産調整、急激な需要の減速が連日のように伝わってくる。感染の収束は見通せず、先行きへの不安は消えない。…
欧州で新型コロナの影響大きく 3月のタイヤ販売は大幅減に
欧州タイヤ・ゴム製造者協会（ETRMA）は4月16日、第1四半期のタイヤ販売本数を発表した。市販用コンシューマータイヤ（乗用車用、SUV用、ライト・コマーシャル・ビークル用含む）は、前年同期比13％減の4804万9000本だった。 トラック用タイヤは6％減の283万1000本、農業機械用タイヤは13％減の31万2000本、二輪車用タイヤは21％減の276万5000本となった。 2月には、新車…
タイヤ公取協がインターネット販売の実態調査 フリマアプリに課題も
タイヤ公正取引協議会（タイヤ公取協）がこのほど実施した調査で、過去10年以内にインターネットでタイヤを購入したことがあるユーザーは18.5％だったことが分かった。タイヤのEC（電子商取引）経験は過去の調査でも2割前後で推移しており、日用品や家電、衣服など全カテゴリーのEC経験が約9割だったのに対し、普及しているとはいえない実態が明らかになった。 タイヤ公取協では2006年度からインターネットを…
2019年度の国内タイヤ販売本数 2年連続でマイナスに
JATMA（日本自動車タイヤ協会）がまとめた2019年度の市販用タイヤの販売実績は、四輪車用合計で前年度比3.1％減の6929万2000本だった。前年度を下回るのは2年連続。昨年は各社が一斉に値上げを実施する前の7月、消費増税前の9月に販売が大きく上振れしたが、その後の反動減や降雪不足が響き、年間を通してみると新車用タイヤも含めて需要が低迷した。 2019年度のタイヤの販売本数（四輪車用）は市…
北米で高性能タイヤの需要増加 タイヤビジネス誌が調査
米タイヤビジネス誌の調査によると、米国の市販用タイヤ市場で、速度記号がH（最高速度210km/h）以上のハイパフォーマンスタイヤの出荷本数が、初めて1億本を超えたことが明らかになった。市場に占める割合は1.2ポイント増の46.7％となり、2014年と比較すると12.1ポイント伸長した。 一方、新車用のハイパフォーマンスタイヤは出荷本数全体の54.9％を占めた。前年比で2ポイント減少したものの、…
「月に1度の点検」は2割にとどまる タイヤ協会がユーザー調査
JATMA（日本自動車タイヤ協会）が実施した調査で、月に1回以上、タイヤの空気圧点検を行っている一般ドライバーは約2割にとどまることが分かった。一方で自身の空気圧点検の頻度が「足りている」と回答したのは6割にのぼった。ユーザーの意識と実際の使用状況とにギャップが生じている可能性があり、タイヤの使用方法や適正な管理をこれまで以上に強く訴求していく活動が求められる。 同会では4月8日の「タイヤの日…
タイヤの課金モデルに4人に1人が「関心あり」コンサルティング会社が調査
消費者の4人に1人が乗用車用タイヤの課金モデルに興味を持っていることが、コンサルティング会社のサイモン・クチャー＆パートナーズジャパンの調査で分かった。 同社はこのほど、国内に在住する913人を対象にオンラインによる意識調査を実施。その中で月単位や年単位で料金を支払って利用する定額制（サブスクリプション型）、あるいは利用量に応じて料金を支払う従量課金制（従量制）でタイヤを利用することに24％が…