新型コロナウイルス

海上運賃の高騰響く 回復時期探る中古タイヤ市場
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海上運賃の高騰響く 回復時期探る中古タイヤ市場

 市販用を中心に新型コロナウイルスの影響から回復している新品タイヤ市場に対し、中古タイヤ市場では余波が続いている。現在、中古タイヤの輸出業者には海上輸送のコンテナ不足や運賃高騰といった課題が重くのしかかっており、財務省の通関統計によると、2021年1~8月累計の中古タイヤの輸出実績は前年同期比10.1%減の531万2109本となった。今年の実績を2019年同期と比べると17.2%ものマイナスとなる…

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「東京モーターショー」次回は2023年に開催へ
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「東京モーターショー」次回は2023年に開催へ

 日本自動車工業会は6月3日に記者会見を開き、次回の「東京モーターショー」を2023年に開催すると発表した。2021年は東京モーターショーの開催年だったが、新型コロナウイルスの影響で中止が決まっている。  2023年のショーのテーマは「グリーン&デジタル」。豊田章男会長は「久々のリアルイベント、未来のモビリティという基軸でオールインダストリーショーになるように希望を持ちながら検討を進めていく」と意…

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採用のオンライン化進む 国内4社の新卒採用動向
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採用のオンライン化進む 国内4社の新卒採用動向

 新型コロナウイルスによる影響が長期化する中、タイヤ各社の新卒採用活動もオンライン中心に変化しているようだ。国内タイヤメーカー4社に新卒採用に関するアンケートを実施し、2月26日までに得た回答によると、2021年4月採用(大卒以上)はブリヂストンと住友ゴム、横浜ゴムは前年より人数が減少したが、計画に届かなかったのは1名が辞退したブリヂストンのみだった。  また、採用活動の変化を聞いたところ、ブリヂ…

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ミシュラン、グッドイヤーの2020年業績 新型コロナの販売減響く
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ミシュラン、グッドイヤーの2020年業績 新型コロナの販売減響く

 仏ミシュランの2020年の業績は売上高が前年比15.2%減の204億6900万ユーロ(約2兆6248億円)で、販売数量が14%マイナスに影響した。  セグメント営業利益は37.6%減の18億7800万ユーロで、価格ミックスや原材料価格、販管費の削減が増益に寄与したが、販売数量減や固定費の悪化が響いた。  ただ、タイヤ需要は上半期に新型コロナウイルスの感染拡大やロックダウンで大幅に落ち込んだが、下…

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コロナ禍で変化に対応 埼玉県の相広タイヤ、商談に「Zoom」活用
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コロナ禍で変化に対応 埼玉県の相広タイヤ、商談に「Zoom」活用

 相広タイヤ(埼玉県川越市新宿町5-16-17)では、昨年4月1日から新型コロナウイルスの感染リスク低減の一環としてウェブミーティングアプリ「Zoom」(ズーム)を利用したオンライン接客を実施している。これにより、消費者は来店せずに商品や価格についての相談や、見積もりの提示を受けることが可能になっている。  ビジネスにおいても人と人との直接的な接触を減らすことでウイルスの拡散を防止する必要がある中…

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2020年のタイヤ販売本数 コロナ響き1割超のマイナス
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2020年のタイヤ販売本数 コロナ響き1割超のマイナス

 JATMA(日本自動車タイヤ協会)がまとめた2020年のタイヤ販売本数は、新車用と市販用を合わせた四輪車用合計で前年比13.2%減の9932万9000本だった。前年実績を下回るのは3年連続。全国的な暖冬と降雪不足を受けて冬タイヤの不振もあったが、やはり大きかったのは新型コロナウイルスによる経済の悪化で、単純計算すると1年間で約1500万本もの需要が消失したことになる。  市販用は10.8%減の6…

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住友ゴム、横浜ゴムのトップが会見 コロナ後も見据え将来への期待示す
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住友ゴム、横浜ゴムのトップが会見 コロナ後も見据え将来への期待示す

 住友ゴム工業の山本悟社長と横浜ゴムの山石昌孝社長が12月15日に会見を行い2020年を振り返るとともに、今後の展望を語った。来年も新型コロナウイルスの影響は懸念されるものの、山本社長は「変化をチャンスにしていく」と意欲を示し、山石社長は「2023年に過去最高の収益を目指していく」と述べた。 コロナによる変化をチャンスに  住友ゴムの山本悟社長は2020年を振り返り、「新型コロナウイルスの影響で4…

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「東京オートサロン2021」中止に オンラインでは開催予定
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「東京オートサロン2021」中止に オンラインでは開催予定

 東京オートサロン事務局は23日、来年1月15~17日に千葉県の幕張メッセで開催を予定していた「東京オートサロン2021」を中止すると発表した。新型コロナウィルスの感染拡大の影響を考慮した。ただ、オンライン会場となる「バーチャルオートサロン」は予定通り1月15日午前9時から開催する。

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2021年の国内タイヤ需要5%増に回復 19年比では1割減予測も
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2021年の国内タイヤ需要5%増に回復 19年比では1割減予測も

 日本自動車タイヤ協会は12月11日、2021年の国内需要見通し(メーカー出荷ベース)が四輪車用合計で2020年見込み比5%増の1億407万3000本になるとの見通しを発表した。  新車用は7%増の3908万9000本、市販用は4%増の6498万4000本と予測した。2020年は新型コロナウイルスの影響で13%減となる見込みで、来年は4年ぶりに前年実績を上回るものの、2019年と比較すると9%のマ…

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TOYO TIRE清水社長が会見「2021年、新たなステージへシフトを」
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TOYO TIRE清水社長が会見「2021年、新たなステージへシフトを」

 TOYO TIRE(トーヨータイヤ)の清水隆史社長は12月3日に会見を行い、2020年の取り組みを振り返るとともに、2021年を「新しいステージへシフトするため、力強く歩みを進めていく」と展望を語った。今年は新型コロナウイルス感染拡大の影響があったものの、国内外での工場増産は計画通りに遂行。社内に向けては外部環境の変化をチャンスに変えていけるよう意識の改革にも取り組んだ。清水社長は「2020年は…

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国内タイヤ4社の7~9月、需要回復鮮明に 通期業績予想の上方修正も
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国内タイヤ4社の7~9月、需要回復鮮明に 通期業績予想の上方修正も

 国内タイヤ4社の第3四半期(1~9月)決算が出揃った。新型コロナウイルス感染拡大の影響で上期は需要が大きく落ち込んだものの、7~9月にかけては米国や中国などで回復が進んだほか、高性能タイヤの販売などが好調で、全社が通期の業績予想を上方修正した。引き続きコロナの影響や天然ゴム価格の上昇といった不安材料はあるが、今後の業績回復が期待される。  ブリヂストンの第3四半期累計業績は調整後営業利益が前年同…

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ブリヂストン、国内オフィス拠点を3割削減 働き方改革推進
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ブリヂストン、国内オフィス拠点を3割削減 働き方改革推進

 ブリヂストンは10月29日、国内グループ会社を含めたオフィス拠点を統合・再編すると発表した。来年1月までに首都園や大阪、名古屋、札幌、仙台、広島、福岡などにある47の主要なオフィス拠点を34拠点に集約する。  同社はこれまで新型コロナウイルスの感染拡大などを受けて、テレワークの拡大やオフィスレイアウトの変更、IT基盤の強化を行っており、「働き方変革を通じた付加価値創造と生産性向上、経営資源の効率…

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住友ゴム、通期業績予想を上方修正 中国や北米で市況回復
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住友ゴム、通期業績予想を上方修正 中国や北米で市況回復

 住友ゴム工業は5日、2020年12月期の業績予想(国際会計基準)を上方修正すると発表した。新型コロナウイルスによる影響は残るものの、 中国や北米市場などで想定よりタイヤ需要が回復しているため。  売上高にあたる売上収益は前期比13%減の7550億円、本業のもうけを示す事業利益は43%減の310億円を見込む。従来予想からそれぞれ250億円、110億円上振れする。連結純利益も25%減の90億円(従来…

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IT活かし関係性構築へ 日本ミシュランタイヤ、1万人にアプローチ
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IT活かし関係性構築へ 日本ミシュランタイヤ、1万人にアプローチ

 日本ミシュランタイヤはこのほど、トラック・バス用タイヤなど生産財タイヤの販売店や顧客約1万人を対象にメールレターの配信を始めた。新型コロナウイルスの感染防止のため、対面での営業活動や集合形式でのイベントが制限される中、インターネットを活用して商品の紹介やミシュランのサービスを利用するユーザーの評価などを定期的に訴求している。  メールの配信先はタイヤ販売店のほか、運送会社や建設会社など様々な取引…

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コンチネンタル、再編の一環で独工場閉鎖へ 成長分野へシフト
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コンチネンタル、再編の一環で独工場閉鎖へ 成長分野へシフト

 独コンチネンタルは9月30日、2021年末までに独・アーヘンのタイヤ工場で生産を停止する取締役会の決定について、監査役員会が承認したと発表した。  同工場の従業員およそ2000人のうち、約1800人に影響が出る見通し。組織再編計画「トランスフォーメーション2019~2029」の一環で、同社では「タイヤ事業における競争力のあるポジションの獲得に向けた道筋を定めるもの」としている。  今回の決定は、…

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