ニュース

ETRMAが調査 欧州のリサイクル率は94%
ニュース 842
842

ETRMAが調査 欧州のリサイクル率は94%

 欧州タイヤ・ゴム製造者協会(ETRMA)は5月11日、欧州連合(EU)27カ国を含む32カ国における2019年の廃タイヤの調査結果を発表した。それによると、廃タイヤの94%は材料再利用またはエネルギー回収に用いられており、リサイクル状況は過去数年間と同水準となったことが分かった。  廃タイヤの発生量は前年比約3%減の345万53トン。このうち54%が材料再利用に活用され、数量は7%減の187万9…

タグ: , ,
ミシュラン「Movin’On 2021」で2つの技術革新を発表
ニュース 719
719

ミシュラン「Movin’On 2021」で2つの技術革新を発表

 仏ミシュランは6月1~4日、環境負荷低減などをテーマとしたグローバルサミット「Movin’On 2021」を開催し、海上輸送とモータースポーツの2つの側面からサステナビリティ(持続可能性)に取り組むと発表した。  海上輸送では新たな伸縮可能な翼帆システムを発表した。様々なタイプの商船やプレジャーボートなどに搭載が可能で、船舶の燃費を最大20%削減できるという。2022年に実用化が始ま…

タグ: , , , ,
「東京モーターショー」次回は2023年に開催へ
ニュース 1,048
1,048

「東京モーターショー」次回は2023年に開催へ

 日本自動車工業会は6月3日に記者会見を開き、次回の「東京モーターショー」を2023年に開催すると発表した。2021年は東京モーターショーの開催年だったが、新型コロナウイルスの影響で中止が決まっている。  2023年のショーのテーマは「グリーン&デジタル」。豊田章男会長は「久々のリアルイベント、未来のモビリティという基軸でオールインダストリーショーになるように希望を持ちながら検討を進めていく」と意…

タグ: , ,
ミシュラン、車両点検ソリューションを強化 数秒でタイヤ点検を実現
ニュース 632
632

ミシュラン、車両点検ソリューションを強化 数秒でタイヤ点検を実現

 仏ミシュランは、自動車専用360度スキャナーを提供する仏プルーブステーション社と提携し、自動車両点検ソリューションを強化すると発表した。  ミシュランでは「車両点検はこれまで約30分を要し、そのうち約3分でタイヤ点検をするのが一般的だった」と指摘した上で、「今回の提携により、わずか数秒でタイヤを点検し車両点検全体を1分未満に短縮することが可能になる」と効果を説明した。なお、現時点では国内でのサー…

タグ: , ,
ピレリ、開発から20年「ランフラット技術は今後も重要に」
ニュース 946
946

ピレリ、開発から20年「ランフラット技術は今後も重要に」

 伊ピレリはランフラットタイヤの開発から今年で20年を迎えたことを機に、これまで1000種類以上のモデルを開発したことを発表した。現在は電気自動車(EV)も含めてBMWやメルセデス、アウディなど50車種以上に同社のランフラット・テクノロジーを採用したタイヤが装着されているという。  ピレリはラリーレースから得られた知見をもとに、2001年に公道用タイヤとしてランフラット・テクノロジーを開発。それ以…

タグ:
ノキアンタイヤ バランス重視のタイヤで安全な走行を
ニュース 532
532

ノキアンタイヤ バランス重視のタイヤで安全な走行を

 阿部商会は4月から発売したフィンランドのノキアンタイヤ「ハッカ・グリーン3」と「シーズンプルーフ」、「シーズンプルーフSUV」の商品説明会を開催した。優れたトータルバランスや耐摩耗性、燃費性能などを実現した技術を紹介する。  「ハッカ・グリーン3」は、ノキアンが掲げる商品開発コンセプト「グリーンセンスコンセプト」に基づき開発した。このコンセプトは「優れた耐久性と低転がり抵抗」「低温路面のための究…

タグ: ,
日本ミシュランタイヤの須藤社長「日本から世界へ貢献」
ニュース 748
748

日本ミシュランタイヤの須藤社長「日本から世界へ貢献」

 事業の全ての領域でサステナビリティ(持続可能性)を推進する仏ミシュラン。2050年までにタイヤを100%持続可能にする取り組みを進めるほか、タイヤ以外の事業にも注力していく方針を掲げている。これらの改革により国内でのビジネスはどう進化していくのか――。4月に日本ミシュランタイヤの新社長に就任した須藤元氏は、「日本の特徴を活かして発信していくことがグループや世界に対する貢献になる」とその重要性を話…

タグ: , ,
TOYO TIRE、サッカー日本代表のサポーティングカンパニーに
ニュース 468
468

TOYO TIRE、サッカー日本代表のサポーティングカンパニーに

 TOYO TIRE(トーヨータイヤ)は5月20日、日本サッカー協会(JFA)とサッカー日本代表のサポーティングカンパニー契約を締結したと発表した。契約期間は今年5月1日から来年12月31日まで。サムライブルーの愛称で知られる男子日本代表をはじめ、女子代表(なでしこジャパン)、年代別日本代表など全カテゴリーの日本代表をサポートする。  同日の記者会見には、笹森建彦取締役とJFAの田嶋幸三会長が出席…

タグ: ,
ノキアン、スペインの試験路稼働 時速300kmのテストも可能に
ニュース 375
375

ノキアン、スペインの試験路稼働 時速300kmのテストも可能に

 フィンランドのノキアンタイヤは5月12日、スペインのサンタ・クルス・デ・ラ・サルサの新しいテストセンターが稼働を開始したと発表した。  同社にとって3つ目のテスト拠点となるこの施設は、年間を通して夏タイヤとオールシーズンタイヤ、冬タイヤのテストを実施できるという。広さは約300ヘクタールで、ドライおよびウェットのテストや最高で時速300kmでのテストが可能なコースなど合計10種類のトラックを備え…

タグ: ,
ブリヂストンの石橋CEOが中計の進捗を説明「今年は結果にこだわる」
ニュース 1,436
1,436

ブリヂストンの石橋CEOが中計の進捗を説明「今年は結果にこだわる」

 ブリヂストンは5月17日の会見で、23年までの中期事業計画の進捗を発表した。タイヤ事業では大口径乗用車用の販売増などで販売ミックスを改善し、売値マネジメントも強化。石橋秀一グローバルCEOは第2四半期以降も売上収益の更なる改善を図り、「特に北米で回復基調を捉えていく。販売ミックス、売値改善も徹底する」と述べた。  また、「商品戦略は“ゴムを極める”を軸に、サステナビリティやモビリティの進化を見据…

タグ: , , , ,
レース用タイヤも持続可能に ミシュランの「MotoE」用タイヤ
ニュース 756
756

レース用タイヤも持続可能に ミシュランの「MotoE」用タイヤ

 仏ミシュランは4月29日、電動バイクのロードレース「MotoE」用のフロントタイヤに33%、リアタイヤには40%のサステナブル(持続可能)な原材料を使用し、ラップタイムの更新も実現していることを明らかにした。  「MotoE」用のタイヤでは、同社グループのパートナー企業であるスウェーデンのエンバイロ社の技術を活用して廃タイヤから回収したカーボンブラックを使用することで持続可能な原材料の使用量を増…

タグ: , , ,
ミシュラン子会社のシンビオ 水素技術の開発推進
ニュース 1,007
1,007

ミシュラン子会社のシンビオ 水素技術の開発推進

 仏ミシュランは4月15日、子会社のシンビオがバスメーカーの仏サフラおよび欧州カーメーカー、ステランティスとそれぞれ水素技術の開発プロジェクトを進めていることを報告した。  シンビオはサフラと水素バスの設計で協業しており、4月6日には新たに1500台の水素バスを開発する契約を締結した。一方、燃料電池を搭載した商用車の年内の発売を目指すステランティスに対しては、400kmの航続距離を実現し、数分間で…

タグ:
国内タイヤ4社の第1四半期は大幅増益に 需要回復で3社が通期上方修正
ニュース 1,195
1,195

国内タイヤ4社の第1四半期は大幅増益に 需要回復で3社が通期上方修正

 国内4社の第1四半期(1~3月)業績が出揃い、全社が増収増益を達成した。前年同時期には新型コロナウイルスの影響が広がっていたが、そこから1年が経過して需要は大きく改善しつつあるようだ。下期にかけて天然ゴム価格や原油の上昇など原材料高が懸念されるが、北米や中国でのタイヤ販売が当初の想定より好調に推移しており、住友ゴム工業、横浜ゴム、TOYO TIRE(トーヨータイヤ)は通期の業績予想を上方修正した…

タグ: , , , ,
2020年のタイヤリサイクル量は1割減に
ニュース 735
735

2020年のタイヤリサイクル量は1割減に

 日本自動車タイヤ協会(JATMA)が4月23日に発表した2020年の廃タイヤ(使用済みタイヤ)リサイクル状況によると、昨年1年間の廃タイヤの総発生量は8600万本(93万7000トン)で、前年と比較して本数は1000万本、重量は8万9000トン減少した。  ルート別での廃タイヤの発生量は、タイヤ取替え時が本数、重量ともに約1割減少している。新型コロナウイルスによる経済の落ち込みなどで市販用タイヤ…

タグ: , ,
トーヨータイヤの清水社長「質の変革で成長を」
ニュース 1,202
1,202

トーヨータイヤの清水社長「質の変革で成長を」

 TOYO TIRE(トーヨータイヤ)は競争優位性の高いタイヤカテゴリーを中心にグローバルで販売を強化していく。同社は2025年度までの中期経営計画「中計’21」で、新商品や基幹商品、差別化商品など自社の強みを具現化した商品群を「重点商品」と位置付けて販売構成比55%以上を目指す方針を打ち出している。汎用ゾーンでは新興国メーカーの台頭により価格競争が激しくなる中、強みに資源を集中して量…

タグ: