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ブリヂストンの2018年業績 タイヤ部門は堅調で増収増益に
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ブリヂストンの2018年業績 タイヤ部門は堅調で増収増益に

 ブリヂストンの2018年度連結業績は、営業利益が対前期比4%減の4027億円、経常利益が5%減の3811億円の減益だった。  営業利益の部門別内訳をみると、タイヤが2%増の3939億円と堅調に推移。一方、多角化はソリューションを軸とした再構築化による利益減少の影響で72%減の89億円と大幅な減益となった。営業利益の増減要因は、売値ミックスの改善などで67億円がプラスに働いたが、販管費増などで23…

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横浜ゴムの2018年業績 売上収益、事業利益は過去最高
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横浜ゴムの2018年業績 売上収益、事業利益は過去最高

 横浜ゴムの2018年連結決算は、売上収益と事業利益が過去最高を達成したが、米国タイヤ生産子会社のヨコハマタイヤ・マニュファクチャリング・ミシシッピで112億円の減損損失を計上したことなどにより営業利益、当期利益はともに減益となった。  事業利益に対する減益要因として販売量42億円、固定費15億円が生じたほか、中国を中心とした販売減少に伴う生産減などを受けて製造原価がマイナス8億円となった。一方、…

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住友ゴムの2018年業績 中国の景気減速響き減益に
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住友ゴムの2018年業績 中国の景気減速響き減益に

 住友ゴム工業の2018年業績は過去最高の売上収益を達成したものの減益となった。天然ゴム価格は安定的に推移し原材料が30億円プラスに寄与したほか、価格改定による価格38億円が増益要因だった。一方、中国での高インチタイヤの販売需要減や、グローバルでの増産投資などが利益を押し下げる要因となった。  2月13日に都内で開催した会見で池田育嗣社長は「中国は利益率が高いため大きな影響があった。欧米での販売は…

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国内4社の2019年業績予想 タイヤ販売増も3社が減益予想
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国内4社の2019年業績予想 タイヤ販売増も3社が減益予想

 国内タイヤメーカー4社の2018年業績が15日出揃った。タイヤ販売の好調を背景に3社が増収を達成したものの、原油高や新興国の通貨安が利益面で重荷となった。住友ゴム工業や横浜ゴムはこれまで拡大を続けてきた中国の景気減速も響いた格好だ。2019年もグローバルでのタイヤ需要は堅調に推移すると見込まれる中、海外で供給体制が拡大することにより全社が売上増を見込む。ただ、固定費の増加などもあり、ブリヂストン…

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横浜ゴムが役員人事 南雲会長が退任、ヨコハマタイヤジャパンは社長交代
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横浜ゴムが役員人事 南雲会長が退任、ヨコハマタイヤジャパンは社長交代

 横浜ゴムは2月14日に開いた取締役会で、南雲忠信代表取締役会長が取締役を退任し、相談役に就く人事を内定した。任期満了に伴うもので、3月28日に開催予定の株主総会後に正式承認される。  また、野地彦旬副会長執行役員は執行役員を退任し、米子会社ヨコハマタイヤ・マニュファクチャリング・ミシシッピの取締役会長に就任する。  今回の人事では国内タイヤ販売会社のヨコハマタイヤジャパンの社長も交代する。同日付…

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TPMSの警告マーク 米国で4割が認識せず グッドイヤーが調査
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TPMSの警告マーク 米国で4割が認識せず グッドイヤーが調査

 米グッドイヤーがこのほど発表した調査によると、米国でドライバーの39%がTPMS(タイヤ空気圧管理システム)の警告マークを認識していないことが分かった。特に2000年代に成人を迎えたミレニアル世代ではその傾向が顕著で、正しく認識しているのは約半数(51%)にとどまった。  この調査は同社の子会社であるグッドイヤーオートサービスとジャストタイヤがマーケティング会社に委託し、2018年10月に米国で…

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横浜ゴム、冬タイヤの開発強化へ 北海道テストコース拡張
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横浜ゴム、冬タイヤの開発強化へ 北海道テストコース拡張

 横浜ゴムは北海道旭川市のタイヤテストコース「TTCH」に登坂路を新設し、今年から氷雪上でのトラック・バス用タイヤの発進・加速試験を開始した。  2015年12月に運営を始めたTTCHは、従来のテストコース(T*MARY)と比較して約4倍の面積がある。T*MARYはコースが狭く大型車両の登坂試験に制約があったが、今回拡張した試験路は勾配4%から最大14%まで6パターンを並列して配置。トラック・バス…

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ミシュラン、オールシーズンタイヤを国内で本格販売
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ミシュラン、オールシーズンタイヤを国内で本格販売

 日本ミシュランタイヤは1月29日、オールシーズンタイヤ「CROSS CLIMATE」(クロス・クライメート)シリーズのサイズラインアップを拡充して2月から全国で販売を開始すると発表した。同シリーズのコンセプトは “雪でも走れる夏タイヤ”。14~20インチの全78サイズと豊富なサイズを取り揃えて幅広いニーズへ対応を図る。  同日、都内で開いた発表会でポール・ペリニオ社長は、「重要となるのはユーザー…

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タイヤ各社のトップに聞く「一層の飛躍へ向けた戦略」
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タイヤ各社のトップに聞く「一層の飛躍へ向けた戦略」

 米中の貿易戦争や英国のEU離脱、10月に予定されている消費増税など国内外で政治や経済に大きな変化が見られ、また今後はビジネスのあり方や構造が変化していくと見込まれる自動車産業。この大きな変革期の中、課題に対していかに対応していくのか――1月24日にJATMA(日本自動車タイヤ協会)が都内で開いた賀詞交換会で、メーカーの首脳に展望をきいた。 ブリヂストン 津谷正明CEO兼会長  (ビッグデータの活…

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ブリヂストンがデジタルソリューション強化 トム・トム子会社買収
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ブリヂストンがデジタルソリューション強化 トム・トム子会社買収

 ブリヂストンは1月22日、欧州子会社が蘭トム・トムの子会社でデジタルフリートソリューション事業を運営するトム・トム・テレマティクスを買収すると発表した。トム・トムが世界で約86万台の車両に提供しているサービスで得たビッグデータを活用して、商品開発やサービスの向上を図る。買収金額は9億1000万ユーロ(約1138億円)で、2019年の上期中の買収完了を予定している。  トム・トムは欧州で業界をリー…

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TOYO TIREの清水社長――“不易流行”を胸に新たな道を
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TOYO TIREの清水社長――“不易流行”を胸に新たな道を

 TOYO TIREの清水隆史社長が東京オートサロンの会場で本紙の取材に応じ、「2019年は“不易流行”を意識して自分たちの道をつくっていきたい」と抱負を語った。1月1日付けで社名を変更したことについて「守るべきものと、変わっていくべきものがある。全てを変えるのではなく、良かったものは残しながら新しいものを取り入れていく」と話し、新たな価値を生み出していくことの重要性を示した。  東京オートサロン…

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トライポッドワークス 商用車向けクラウドサービス提供開始
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トライポッドワークス 商用車向けクラウドサービス提供開始

 トライポッドワークス(仙台市)は1月10日、車載IoT(モノのインターネット)のクラウドプラットフォーム「BC-Cloud」(ビーシークラウド)の提供を開始すると発表した。商用車を多く保有する運送事業者、タイヤや車両パーツのメーカーなどが主な対象で、サービス価格(税別)は月額3480円と5980円、8320円の3プランを用意する。  「BC-Cloud」は、車載センサーや車載ゲートウェイで構成さ…

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ブリヂストン「REGNO GR-XⅡ」発表 摩耗時でも高い静粛性を
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ブリヂストン「REGNO GR-XⅡ」発表 摩耗時でも高い静粛性を

 ブリヂストンは1月15日、REGNO(レグノ)ブランドの新商品「REGNO GR-XⅡ」(レグノ・ジーアール・クロスツー)を2月1日から発売すると発表した。  レグノは同社が展開する乗用車用タイヤのカテゴリーで最上位に位置するブランド。静粛性や乗り心地、運動性能などタイヤに求められる各種性能を高次元で両立させる“グレートバランス”をコンセプトとしている。  新商品は、この“グレートバランス”を軸…

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オールシーズンタイヤ ドライバーの8割が認知 GfKジャパン調査
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オールシーズンタイヤ ドライバーの8割が認知 GfKジャパン調査

 調査会社GfKジャパンによると、市販用タイヤの販売数量に占めるオールシーズンタイヤの構成比は2017年で1%にとどまっているものの、消費者の認知度は8割に達していることが分かった。  同社が2018年4月19日~5月6日に、自動車を保有する約1万4500名を対象にアンケートを行った。それによると、回答者の79%がオールシーズンタイヤを認知しているが、その半数以上は「名前だけは聞いたことがあるが、…

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TOYO TIRE、日本グッドイヤーのトップが展望語る
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TOYO TIRE、日本グッドイヤーのトップが展望語る

 1月11日から13日まで千葉市の幕張メッセで開催された「東京オートサロン2019」で、TOYO TIREと日本グッドイヤーがプレスカンファレンスを行い、トップがブランド戦略や今年の展望を示した。  TOYO TIREの清水隆史社長は「現在、世界的にSUVシフトが進みタイヤの大型化がトレンドになっている。個性の輝く様々な車両にとってタイヤは欠かすことができない重要なパーツの一つだ。それぞれのクルマ…

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