TOYO TIRE、将来に向けて「持続可能な開発目標」を策定
TOYO TIREは3月8日、国連が提唱する「持続可能な開発目標」（SDGs）の趣旨に賛同し、2030年に向けた「TOYO TIREのSDGs」を策定したと発表した。 「TOYO TIREのSDGs」は、原材料・調達、研究開発などのバリューチェーンごとに、持続可能なサプライチェーンの構築やモビリティの進化への貢献といった14のゴールを定めたもの。同社では「グローバルな社会課題の解決に貢献するこ…
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北米のタイヤ出荷 2019年は需要減少予測
米タイヤ製造者協会（USTMA）は3月5日、2019年のタイヤ出荷本数が前年比0.7％減の3億2700万本になる見込みだと発表した。 このうち、市販用タイヤは0.6％減の2億6850万本の見込み。ライトトラック用は3180万本と0.8％増加するものの、乗用車用は好調に推移した昨年と比べて0.3％減の2億1680万本、トラック用は6.8％減の1990万本の見通し。 新車用は1.0％減の5860…
タイヤ空気充てん作業時の事故 2018年は33件発生
2018年の1年間にタイヤ空気充てん作業に関連する事故が33件発生したことがJATMA（日本自動車タイヤ協会）の調査で分かった。パンク修理作業に関連する事故は18件。パンク走行等に伴うタイヤの損傷は15件あり、そのうち、ひきずり痕の見落としが9件だった。事故が起きた際には作業者が骨折などの重傷を負う事故も少なくない中、適正な作業と法令順守の徹底が改めて求められる。 JATMAでは毎年、車両から…
キャンピングカーの適正使用を タイヤ協会が安全啓発
日本自動車タイヤ協会（JATMA）は3月8日、キャンピングカーの安全啓発チラシを発行した。会員企業の系列販売会社を通じてタイヤ販売店やタイヤ専業店へ配布するとともに、イベントなどで訴求していく。 JATMAでは昨年2月に日本RV協会の協力を得て、千葉市の幕張メッセ駐車場でユーザーが使用しているキャンピングカーの重量測定などタイヤ点検を行った。その結果、3台に2台でタイヤの負荷率が90％を超えて…
原材料高など響き減益に ミシュラン、グッドイヤー、コンチネンタルの2018年業績
仏ミシュランの2018年の業績は売上高が前年比0.3％増の220億2800万ユーロ（約2兆7469億円）、営業利益が3.1％減の25億5000万ユーロ、純利益は1.9％減の16億6000万ユーロとなった。価格ミックスの改善があったものの、原材料コストの上昇で1億5800万ユーロ、為替の影響で2億7100万ユーロの減益要因が生じた。 部門別の営業利益は、乗用車用タイヤ事業が10.3％減の13億1…
タイヤのパンク10年で10万件増 JAFのロードサービスで
JAF（日本自動車連盟）が実施しているロードサービスで、タイヤのパンクが増加していることが分かった。出動件数のうち、タイヤのトラブルは2017年度に39万1799件と過去最高を記録。2007年度の28万6934件と比べると、10年間で36.5％増え、ロードサービス全体に占める割合は10.7％から17.0％に拡大した。 定期的にタイヤの空気圧をチェックする機会が減っていることなどが要因とみられる…
ミシュラン、建機用「エアレスタイヤ」7月に国内で販売開始
日本ミシュランタイヤは3月12日に都内で開催したプレス向け説明会で、7月にエアレスタイヤ「X TWEEL」（エックス・トゥイール）を日本市場で販売する計画を明らかにした。国内でエアレスラジアルタイヤが製品化されるのは初めて。昨年、日本市場への導入を発表して以降、ユーザーからの問い合わせが多く寄せられているという。 「X TWEEL」はスキッドステアローダー用のエアレスタイヤ。米国とカナダでは2…
タイヤの整備不良率が増加傾向に 2018年の点検結果
JATMA（日本自動車タイヤ協会）がまとめた2018年1年間のタイヤ点検結果によると、タイヤに何らかの整備不良があった車両の比率が前年より増加したことが分かった。 同協会では昨年、高速道路および一般道路で合計35回のタイヤ点検を実施した。総点検台数は1853台（乗用車1620台、貨物車223台、特種10台）で、タイヤに整備不良があった車両は433台となり、不良率は2017年より3.8ポイント悪…
丸紅、ロシアに鉱山用ゴムの販社設立 ソリューション展開も
丸紅は2月19日、ロシアのモスクワ市に鉱山車両用大型タイヤなどゴム資材を取り扱う販売会社、丸紅ラバールス（MMR社）を設立したと発表した。現地でニーズが高まる中、大規模鉱山をはじめ、中小規模鉱山への販売を拡大させる。 新会社の資本金は250万ドル（約2億7000万円）。将来的にはタイヤ修理やリトレッド事業、廃タイヤ処理なども行いソリューションビジネスにつなげていく。 同社は1970年代から鉱…
TOYO TIREの2018年業績 免震ゴムの特損で純利益3割減
TOYO TIREが発表した2018年業績は、免震ゴム関連の特別損失として175億円を計上したことにより純利益が前年比31.8％減の大幅な減益となった。 営業利益は前期より29億1800万円減少した。北米や欧州で高付加価値タイヤの販売が伸びたことなどミックスの良化で47億円、製造コストで3億円など計52億円がプラスに働いたものの、販管費や為替、自動車部品事業など計82億円が利益を押し下げた。 …
ブリヂストンの2018年業績 タイヤ部門は堅調で増収増益に
ブリヂストンの2018年度連結業績は、営業利益が対前期比4％減の4027億円、経常利益が5％減の3811億円の減益だった。 営業利益の部門別内訳をみると、タイヤが2％増の3939億円と堅調に推移。一方、多角化はソリューションを軸とした再構築化による利益減少の影響で72％減の89億円と大幅な減益となった。営業利益の増減要因は、売値ミックスの改善などで67億円がプラスに働いたが、販管費増などで23…
横浜ゴムの2018年業績 売上収益、事業利益は過去最高
横浜ゴムの2018年連結決算は、売上収益と事業利益が過去最高を達成したが、米国タイヤ生産子会社のヨコハマタイヤ・マニュファクチャリング・ミシシッピで112億円の減損損失を計上したことなどにより営業利益、当期利益はともに減益となった。 事業利益に対する減益要因として販売量42億円、固定費15億円が生じたほか、中国を中心とした販売減少に伴う生産減などを受けて製造原価がマイナス8億円となった。一方、…
住友ゴムの2018年業績 中国の景気減速響き減益に
住友ゴム工業の2018年業績は過去最高の売上収益を達成したものの減益となった。天然ゴム価格は安定的に推移し原材料が30億円プラスに寄与したほか、価格改定による価格38億円が増益要因だった。一方、中国での高インチタイヤの販売需要減や、グローバルでの増産投資などが利益を押し下げる要因となった。 2月13日に都内で開催した会見で池田育嗣社長は「中国は利益率が高いため大きな影響があった。欧米での販売は…
