ミシュランとエンバイロ 初のリサイクル工場建設
仏ミシュランは2月9日、スウェーデンのエンバイロ社との合弁で、タイヤリサイクル工場を南米チリのアントファガスタ地域に建設すると発表した。ミシュランにとって初のリサイクル工場となる。2023年に稼働を開始する予定で、ミシュランの投資額は3000万ドル（約32億円）以上となる。 同社では「使用済みタイヤのリサイクル技術はタイヤ産業にとって重要な柱であり、当社の持続可能な原材料調達の取り組みの一環」…
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コンチネンタル「HL」規格タイヤを生産 大型の電動車に対応
独コンチネンタルは1月21日、XL（エクストラロード）規格より高い負荷能力を持つHL（ハイヤーロード）規格のタイヤを初めて生産開始したと発表した。このタイヤは、電気やハイブリッド駆動の大型車やSUVなど重量のある車両に対応するもの。同社では「同じ空気圧の場合は、XL規格で製造されたタイヤより高い負荷能力を持つ」としている。 同規格のタイヤは、例えば「HL 245/40R19 101Y XL」の…
横浜ゴム、本社ビル売却 平塚に生・販・技などの機能統合
横浜ゴムは2月26日、東京都港区新橋の本社ビル（浜ゴムビル本館）を売却すると発表した。売却先は非公開。3月29日に物件を引き渡す予定だが、一定期間は入居する。 同社は2月19日に行った新中期経営計画の説明会で、本社と神奈川県の平塚製造所の機能を統合する方針を示しており、山石昌孝社長は「大きな環境変化へ機動的に対応できる強い組織作りを目指す。生産・販売・技術・物流の拠点を統一してよりスピーディな…
住友ゴム「摩耗検知技術」確立 2023年にサービス開始
住友ゴム工業は2月9日、タイヤの摩耗量を検知する技術を確立したと発表した。独自技術「センシングコア」を活用し、空気圧と荷重、路面状態に加えて、摩耗状態も検知できるようになり、今後のビジネス拡大につなげていく。 「センシングコア」はタイヤの様々な状態を検知できる技術。タイヤをセンサーとして利用するため、追加のセンサーが不要で、メンテナンス性にも優れる。 今回、技術を確立した摩耗検知は車輪速信号…
ブリヂストン「ALENZA LX100」が高めた価値 静粛性を追求したSUV専用タイヤ
ブリヂストンは2月1日に発売したSUV専用タイヤ「ALENZA（アレンザ）LX100」のオンライン説明会を1月29日に開催した。「アレンザ」ブランドのコンフォートラインとして、SUVの特徴を考慮しつつ、静粛性を大幅に高めた新商品。それらを実現した技術は――。 近年、国内のSUV市場は拡大を続けており、ブリヂストンはSUV向け市販用タイヤの需要が2024年に2019年の2倍以上になると予測してい…
住友ゴムのオールラウンドSUV用タイヤ「GRANDTREK AT5」誕生
住友ゴム工業は、ダンロップブランドのオールラウンドSUV用タイヤ「GRANDTREK（グラントレック）AT5」を3月1日から順次発売する。発売サイズは15～18インチの全25サイズで、価格はオープン。 新商品は、SUVユーザーの多様な要求に応え、オンロードでのウェット性能や高速操縦安定性、オフロードでの高いトラクション性能を両立した。さらに耐偏摩耗性能を向上させることで優れたライフ性能も実現し…
横浜ゴム AIでゴム配合物性値を予測 「HAICoLab」により実用開始
横浜ゴムは2月15日、AI（人工知能）を活用したゴムの配合物性値予測システムを独自に開発し、タイヤ用ゴムの配合設計で実用を開始したと発表した。膨大な仮想実験が可能となるため、開発のスピードアップやコスト削減、高性能な商品の開発に加え、経験の浅い技術者による配合設計が容易になることが期待される。 今回のシステムは同社が昨年10月に策定したAI利活用構想「HAICoLab」（ハイコラボ）に基づいて…
ブリヂストンが新中計発表 高収益体質へ“循環の輪”
ブリヂストンは16日、2023年までの中期事業計画を発表し、2030年を見据えた同社グループの方向性を示した。タイヤ及びソリューション事業に加え、SDGsの観点から新たに「探索事業」を設定。23年にはグループで売上収益3兆3000億円、営業利益率13％を目指す。 今年はタイヤ事業とソリューション事業を連動することで強化・拡大するとともに、タイヤを原材料に戻すリサイクル事業の探索を開始する。20…
TOYO TIRE、マレーシアで生産拠点集約 国内販売会社の移転も
TOYO TIRE（トーヨータイヤ）は2月15日、マレーシアにある生産子会社シルバーストーンでのタイヤ生産を今年6月で終了すると発表した。工場閉鎖後、子会社は解散する。 同工場はトーヨータイヤが2010年に買収した。主にマレーシア国内の自動車メーカー向けの新車用タイヤと、市販用のシルバーストーンブランドのタイヤを生産してきたが、設備面から同社が戦略的に進めるSUV向けの大口径タイヤは手掛けてお…
住友ゴム、国内外で工場増産 高機能タイヤの販売増へ
住友ゴム工業は2月9日に開いた決算会見で、世界のタイヤ需要本数の見通しを公表した。それによると、昨年は新型コロナウイルスの影響で前年比14％減の約16億本だった。19年の水準に回復するのは22年頃となる見込み。 ただ同社の販売は、昨年は12％減少したものの、21年は19年比3％減と、世界需要（5％減）を上回るレベルで回復する見通しだ。中でも、ニーズが高まっているSUV用や18インチ以上の乗用車…
グッドイヤー、クーパータイヤを約2941億円で買収
米グッドイヤーは現地時間の22日、米クーパータイヤを約28億ドル（約2941億円）で買収すると発表した。ライトトラック用タイヤやSUV向けタイヤを強化するとともに、北米と中国市場でプレゼンスを強化する。 グッドイヤーの2019年の売上高は136億9000万ドルで世界3位。クーパータイヤは27億5000万ドルで世界13位だった。クーパーの従業員数は約1万人。合弁を含めて世界に10カ所の生産拠点が…
ブリヂストン 2022年4月入社から「職種別採用」を導入
ブリヂストンは2月5日、2022年4月に入社する総合職の新入社員から職種別採用を導入すると発表した。採用後に適正をみて配属する従来のポテンシャル採用に加え、職種別採用を導入することで、キャリアプランが明確な人材の採用を進め、経営体質の強化につなげる。 「デジタル職」や「研究開発職」など、職種ごとに約10の募集コースを設ける。学生は応募時に希望を選択し、内定と同時にその職種への配属が確約される。…
雪道での立ち往生に注意！国交省などが大型車向けパンフレット作成
国土交通省は2月19日、大型車の冬用タイヤとチェーンの注意事項に関するパンフレット「雪道での立ち往生に注意！」を作成したと発表した。 昨年末以降の大雪により、関越道や北陸道などで多くの大型車両が立ち往生したことで、深刻な交通渋滞や通行止めが発生したことを受け、1月に自動車関係団体などと勉強会を設置。立ち往生の原因や防止策について技術的に分析・検討を進めてきた。 今回は勉強会で得られた知見を基…
空研から充電式インパクトレンチの新製品発売
空研（大阪府羽曳野市、中川禎之社長）は、2月中旬に新型12.7mmSQ充電式インパクトレンチ「KW-E160pro」を発売する。本体のみまたは電池パックや充電器、ケースを加えたセットを販売し、それぞれ価格はオープン。 同商品の差し込みサイズは12.7mm、実用トルク範囲は50～260N・m。全長143mm、全高249mm、重さ1.8kgで、同社では「重量バランスが良く小型、軽量」としている。な…