住友ゴム 全国で二輪車用タイヤの安全啓発活動 不良率は15%に
住友ゴム工業は8月3日、「DUNLOP(ダンロップ)全国タイヤ安全点検」として、全国4会場で二輪車用タイヤの安全点検を実施した。 今回で7回目となったこの活動は、タイヤに起因する事故の未然防止と、空気圧などの点検の重要性をライダーに訴求する目的で実施するもの。2012年から、8月19日の「バイクの日」に合わせて全国の道の駅やレストハウスなどで開催されてきた。 アネスト岩田ターンパイク箱根スカ…
ブリヂストンは7月10日、横浜国立大学や日本交通計画協会、アドヴァンス(新潟市)と共同で開発した「新型バリアレス縁石」の技術説明会を都内で開催した。 バリアレス縁石は車椅子やベビーカーでもスムーズな乗り降りが可能となる。側面に特殊な形状を施しており、乗降口と停留所の隙間を小さくする正着性を向上させたことが特徴で、6月から岡山市のバス停1カ所で運用が始まっている。 バリアフリーに配慮した縁石を…
横浜ゴムは7月下旬に群馬県吾妻郡の軽井沢スノーパークで「GEOLANDAR X-AT」(ジオランダー・エックスエーティー)を発表し、周辺一般道と浅間サーキットで試乗会を開催した。アグレッシブな外観と快適性を両立した新商品の性能を体感した。 ATとMTの中間カテゴリーに投入 横浜ゴムが9月から国内で発売する「GEOLANDAR X-AT」は、オンロードでの快適性を求めながら、ドレスアップを楽しむ…
九州北部で記録的な大雨となっている影響で、ブリヂストンの甘木工場(福岡県朝倉市)で操業を一時停止した。28日午前の時点で被害は報告されていないが、安全面を考慮して従業員を自宅待機としているため。工場の再開などは今後の天候状況によって判断する。同工場はトラック・バス用、小型トラック用ラジアルタイヤの主力工場。 なお、甘木工場以外では久留米工場(福岡県久留米市)、鳥栖工場(佐賀県鳥栖市)、スチール…
日本自動車タイヤ協会(JATMA)はこのほど、パンク修理作業に関する安全啓発ポスターを作成して、タイヤ販売店への配布を始めた。ポスターはパンク修理作業時の事故撲滅を目的としており、販売店が危険と判断した場合には修理を断るケースがあることをユーザー側に周知していく。同会がユーザーを対象にこうしたポスターを展開するのは初めて。 販売の現場では、修理依頼があったタイヤに引きずり痕がある場合など、オペ…
TOYO TIRE(トーヨータイヤ)は5月下旬、同社が“マザー工場”と位置付け、技術開発やグローバル市場向けの高付加価値製品の生産を行う仙台工場(宮城県岩沼市)で報道向けの見学会を開催した。生産現場でのこれまでの取り組みと今後の展望を聞いた。 マザー工場として重要な役割果たす 仙台工場は1964年に操業を開始した。現在の工場の従業員数は1492人と国内有数の規模を誇る。工場からは鉄道駅や空港な…
京都市に本社を置く三輪タイヤ(三輪智信社長)は8月6日、滋賀県栗東市と災害時における支援協力に関する協定を締結した。同社は栗東市などに営業所を構えている。 協定では災害で停電が発生した際に、同社独自の車載発電システム「True-G発電システム」を搭載したタイヤサービスカーを停電地域に派遣し、避難所の照明や携帯電話の充電サービスを行う。災害が起きた際の住民の不安を払拭し、円滑な避難生活の下支えと…
国土交通省と経済産業省は6月3日、乗用車の新たな燃費基準案を発表した。対象には電気自動車(EV)とプラグインハイブリッドカー(PHV)を新たに加え、2030年度には2016年度の実績から約3割の燃費改善を求める。こうした動向に影響を受けるのはもちろん自動車メーカーだけではない。乗用車の省エネやCO2排出削減に向け、転がり抵抗の低減といった技術面で、タイヤメーカーにも大きな期待が寄せられる。この燃…
オートバックスセブンは10月1日から店舗への納入価格と店頭価格の値上げを行う。タイヤメーカー各社は8月1日から出荷価格を平均3%改定しているが、消費増税前の需要に影響することを考慮して値上げ時期を10月にした。 ブリヂストン、ヨコハマ、ダンロップ、ファルケン、トーヨー、ニットー、ミシュラン、ピレリ、BFグッドリッチ、グッドイヤーと一部のプライベートブランドタイヤで、夏用タイヤと冬用タイヤの全て…
TOYO TIRE(トーヨータイヤ)は今年秋にドイツに技術開発(R&D)拠点を設立すると発表した。投資額は11億円で、同社が欧州に開発拠点を構えるのは初めてとなる。 欧州は大手自動車メーカーをはじめ、自動車関連企業が多数あることから市場動向など最新情報をタイムリーに入手できる利点がある。新拠点を活用して欧州における技術基盤の構築や商品開発力の強化、次世代モビリティを見据えた技術確立に取り組んで…
日本ミシュランタイヤが昨年6月から提供を始めたIoT(モノのインターネット)を活用したトラック・バス用タイヤの管理システム「ミシュランTPMSクラウドサービス」。タイヤメーカーとして国内で初めて実用化したもので、装着したタイヤの情報をIoTで可視化できることが最大の特徴だ。これにより、ドライバーだけではなく、運行管理者やタイヤ販売店などがリアルタイムで情報を共有でき、事故やトラブルを未然に防ぐこ…
TOYO TIRE(トーヨータイヤ)がグローバルでタイヤ生産能力を拡大させる。現在、米国工場とマレーシア工場で拡張を進めており、さらに2022年には同社にとって初の欧州生産拠点としてセルビアで工場を稼働する。新工場がフル生産に入る2023年にはグループ合計のタイヤ生産能力は現在の約2割増の年間約4400万本に達する見込みだ。強みの高付加価値タイヤで供給体制を強固にしつつ、将来の成長につなげていく…
埼玉県熊谷市に本社を構える国分商会は、使用済みタイヤを新たな資源に変えるリサイクル事業や、貿易事業、ショップ事業などを展開している。小売部門のタイヤショップマークでは「タイヤを少しでも長く使ってもらいたい」という思いから、数年前に乗用車ユーザーに向けてローテーション事業の積極化を始めた。 空気圧点検やスリップサインのチェックなどと並んで、安全な走行のためにはローテーションの定期的な実施が欠かせ…
仏ミシュランはモビリティ社会の変革期を見据えた技術開発を加速する。フロラン・メネゴーCEOは、「時代に合わせて変化し続けることが重要となる」と述べ、ソリューションビジネスへの移行など新たな価値創造によりライバルメーカーとの差別化を図っていく考えを示す。さらに「CASE」(コネクテッド・自動運転・シェアリング・電動化)や「MaaS」(モビリティ・アズ・ア・サービス)の普及に向けて、M&A(合併・買…