住友ゴム

住友ゴム、タイヤ周辺センサーのバッテリーレス化に成功
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住友ゴム、タイヤ周辺センサーのバッテリーレス化に成功

 住友ゴム工業は3月1日、タイヤ周辺センサーのバッテリーレス化に成功したと発表した。同社は関西大学と共同で、タイヤの内側に静電気を利用した発電デバイスを取り付け、タイヤの回転によって電力を発生させる技術開発を行っている。今回は摩擦帯電に係る構造と材料の最適化により、発電電力を向上。さらに充電機能の追加により、電池などのバッテリーを使用せず、タイヤ周辺に搭載するセンサーへの電源供給が可能となった。 …

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住友ゴム 全ての管理職対象に「ジョブ型人事」開始
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住友ゴム 全ての管理職対象に「ジョブ型人事」開始

 住友ゴム工業は2月9日に開いた決算会見の中で、今年4月からジョブ型人事制度を導入することを明らかにした。組織体質を改善し、経営基盤強化につなげることが目的。当初は全ての部門で部課長級の管理職約700名が対象となる。  会見で木滑和生副社長は、「一般的なジョブ型というよりも日本的経営に近い形で、社員の満足度を高めるために活用していきたい」と話した。  同社はグループ全体で働き方改革を推進していく方…

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住友ゴム「摩耗検知技術」確立 2023年にサービス開始
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住友ゴム「摩耗検知技術」確立 2023年にサービス開始

 住友ゴム工業は2月9日、タイヤの摩耗量を検知する技術を確立したと発表した。独自技術「センシングコア」を活用し、空気圧と荷重、路面状態に加えて、摩耗状態も検知できるようになり、今後のビジネス拡大につなげていく。  「センシングコア」はタイヤの様々な状態を検知できる技術。タイヤをセンサーとして利用するため、追加のセンサーが不要で、メンテナンス性にも優れる。  今回、技術を確立した摩耗検知は車輪速信号…

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住友ゴムのオールラウンドSUV用タイヤ「GRANDTREK AT5」誕生
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住友ゴムのオールラウンドSUV用タイヤ「GRANDTREK AT5」誕生

 住友ゴム工業は、ダンロップブランドのオールラウンドSUV用タイヤ「GRANDTREK(グラントレック)AT5」を3月1日から順次発売する。発売サイズは15~18インチの全25サイズで、価格はオープン。  新商品は、SUVユーザーの多様な要求に応え、オンロードでのウェット性能や高速操縦安定性、オフロードでの高いトラクション性能を両立した。さらに耐偏摩耗性能を向上させることで優れたライフ性能も実現し…

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国内タイヤメーカー4社の2021年業績予想 今期の需要回復鮮明に
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国内タイヤメーカー4社の2021年業績予想 今期の需要回復鮮明に

 国内タイヤメーカー4社の2020年12月期決算と2021年の業績予想が19日までに出そろった。新型コロナウイルスの感染拡大の影響で急減した需要が昨年後半から持ち直したことで、経営環境は好転。北米や中国など販売が好調な市場、ニーズが高まる大口径タイヤの需要はほぼ19年レベルまで回復するとの見通しもある中、今期は全社が増収増益を見込む。新型コロナの感染状況は引き続き注視していく必要があるが、昨年失わ…

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住友ゴム、国内外で工場増産 高機能タイヤの販売増へ
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住友ゴム、国内外で工場増産 高機能タイヤの販売増へ

 住友ゴム工業は2月9日に開いた決算会見で、世界のタイヤ需要本数の見通しを公表した。それによると、昨年は新型コロナウイルスの影響で前年比14%減の約16億本だった。19年の水準に回復するのは22年頃となる見込み。  ただ同社の販売は、昨年は12%減少したものの、21年は19年比3%減と、世界需要(5%減)を上回るレベルで回復する見通しだ。中でも、ニーズが高まっているSUV用や18インチ以上の乗用車…

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新潮流「デジタルソリューション」/住友ゴム、将来を見据えた管理サービスへ
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新潮流「デジタルソリューション」/住友ゴム、将来を見据えた管理サービスへ

 「CASE」、「MaaS」(モビリティ・アズ・ア・サービス)といった自動車業界の変革が進む中、タイヤメーカーはITを駆使してタイヤビジネスの現場を革新しようとしている。住友ゴム工業は従来のタイヤ販売にとどまらず、TPMS(タイヤ空気圧管理システム)を活用したソリューションの展開や、デジタルツールを用いて得られる様々なデータを利用したシステムの構築に取り組んでいる。その一環として、2019年5月に…

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商用車用オールシーズン「ALL SEASON MAXX VA1」 住友ゴムから3月発売
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商用車用オールシーズン「ALL SEASON MAXX VA1」 住友ゴムから3月発売

 住友ゴム工業は、オールシーズンタイヤ「ALL SEASON MAXX」(オールシーズンマックス)の第2弾商品として、商用車向けの「ALL SEASON MAXX VA1」を3月1日から発売する。発売サイズは軽トラックや軽バン、ライトバン、ハイエースなどに対応する12、14、15インチの3サイズをラインアップした。価格はオープン。  新商品はトレッドパターンをアレンジして雪柱せん断力に効果的なセン…

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住友ゴム、名寄テストコース内に屋内氷上試験場を開設
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住友ゴム、名寄テストコース内に屋内氷上試験場を開設

 住友ゴム工業は1月28日に冬用タイヤの開発拠点、名寄タイヤテストコース(北海道名寄市)内に、屋内氷上試験施設を開設したと発表した。施設の名称は「NICE(ナヨロ・インドア・アイス・フィールド)」。国内最大級の屋内氷上試験施設として全長100mの制動試験路と約30m×約30mの旋回試験路を備え、天候に左右されない高精度な試験が可能となる。  同社は名寄のほか、旭川市にも冬用タイヤのテストコースを設…

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タイヤ管理にITシステムを活用 デジタルソリューション加速
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タイヤ管理にITシステムを活用 デジタルソリューション加速

 国内市場で主にトラック・バス用タイヤの管理でIoT(モノのインターネット)やTPMS(タイヤ空気圧監視システム)を組み合わせたデジタルソリューションの展開が活発化している。2018年に日本ミシュランタイヤがタイヤメーカーとして初めて国内に導入した後、昨年は横浜ゴムが「タイヤマネジメントシステム」を刷新。ブリヂストンも海外市場で展開しているデジタルソリューションツール「タイヤマティクス」を国内向け…

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住友ゴム、横浜ゴムのトップが会見 コロナ後も見据え将来への期待示す
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住友ゴム、横浜ゴムのトップが会見 コロナ後も見据え将来への期待示す

 住友ゴム工業の山本悟社長と横浜ゴムの山石昌孝社長が12月15日に会見を行い2020年を振り返るとともに、今後の展望を語った。来年も新型コロナウイルスの影響は懸念されるものの、山本社長は「変化をチャンスにしていく」と意欲を示し、山石社長は「2023年に過去最高の収益を目指していく」と述べた。 コロナによる変化をチャンスに  住友ゴムの山本悟社長は2020年を振り返り、「新型コロナウイルスの影響で4…

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住友ゴム「エナセーブ NEXTⅢ」が「省エネ大賞」資源エネルギー庁長官賞受賞
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住友ゴム「エナセーブ NEXTⅢ」が「省エネ大賞」資源エネルギー庁長官賞受賞

 一般財団法人省エネルギーセンターが主催する「2020年度省エネ大賞」で、住友ゴム工業の乗用車用タイヤ「エナセーブ NEXTⅢ」が製品・ビジネスモデル部門で資源エネルギー庁長官賞(輸送分野)を受賞した。  この制度は国内の企業や自治体、教育機関に対して優れた省エネ推進の事例や省エネ性に優れた製品、ビジネスモデルを表彰するもの。  「エナセーブ NEXTⅢ」は革新的なポリマーである水素添加ポリマーと…

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進む“脱炭素”の流れ タイヤ各社も動き加速 一部メーカーは目標の見直しも
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進む“脱炭素”の流れ タイヤ各社も動き加速 一部メーカーは目標の見直しも

 世界的に“脱炭素”を目指す動きが加速している。菅義偉首相は10月末に温暖化ガスの排出量を2050年までに実質ゼロにする目標を掲げた。欧州連合(EU)でも2019年に同様の目標を立てており、中国は2060年までにCO2排出量実質ゼロを目指すことを表明。米国も大統領選で勝利を確実にしたバイデン氏がパリ協定への復帰を公約にする。近年のこうした潮流の中、タイヤメーカー各社でも事業活動における柱の一つとし…

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ダンロップの直営店で点検活動 25%にタイヤの整備不良
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ダンロップの直営店で点検活動 25%にタイヤの整備不良

 住友ゴム工業は10月1日から31日まで全国のダンロップ直営店で実施したタイヤ点検活動の結果、25%の車両が整備不良だったと11月27日に発表した。  同社はタイヤに起因する事故の未然防止を目的に、タイヤの残溝や空気圧、表面の損傷などの点検活動を2008年から継続して実施してきた。今回の活動では合計2137台の車両を点検。その結果、タイヤの整備不良率は25・0%、整備不良項目では残溝不足が19・7…

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住友ゴムが成果報告「京」を利用しゴムの性能向上へ
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住友ゴムが成果報告「京」を利用しゴムの性能向上へ

 住友ゴム工業はスーパーコンピューター「京」を利用した研究がHPCI(革新的ハイパフォーマンス・コンピューティング・インフラ)利用研究課題優秀成果賞を受賞し、10月30日にオンライン成果報告会に出席した。  今回受賞した研究は「タイヤ用ゴム材料の大規模分子動力学シミュレーション」で、タイヤの耐摩耗性の改善に寄与するゴムの高強度化を目的としたもの。  従来は、ゴム内部のシミュレーションをマイクロメー…

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