欧州ブリヂストンが予測 新車用タイヤの2割がEV向けに
ブリヂストンの欧州グループ会社（BSEMIA）は9月16日、2024年までに同社の新車向けの乗用車用タイヤのうち20％以上がEV（電気自動車）向けタイヤになるという予測を発表した。現在の割合は11％で、同社によると2019年の約3倍になっている。 2021年には世界のEVメーカー上位10社や、欧州のEV販売ランキングの上位10モデルのうちそれぞれの半数がブリヂストンのタイヤを新車装着していると…
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安全自動車、価格と精度を追求した乗用車タイヤ用バランサー
安全自動車はこのほど、乗用車向けのホイールバランサーの新商品「neo（ネオ）221」を発売した。 同商品は、コストパフォーマンスと精度を追求したスタンダードタイプ。貼り付けウエイトがスポーク裏に隠れるよう演算するスプリットプログラムや、多様なリム形状を想定したデータ入力モードを採用した。 また、ベストマッチング機能がタイヤとリムの最適な組み合わせを検出するほか、ディスタンス・リム径の自動入力…
AIでタイヤ状態を診断 住友ゴムがタイヤ点検で導入
住友ゴム工業は、10月8日から10月24日にタイヤセレクトで実施している安全点検キャンペーンで、AI（人工知能）によるタイヤ点検ツールを導入した。店舗スタッフがスマートフォンでタイヤを撮影し、AIがタイヤの溝の深さに加えて偏摩耗を診断。3段階で摩耗状態の判定結果を表示し、ドライバーは撮影した画像を見ながら点検結果が確認できる。また、点検後に渡される「AIタイヤ点検結果カード」のQRコードを読み込…
ブリヂストンと東北大が連携 DX人財育成へ
ブリヂストンは9月30日、東北大学とデジタル人財育成プロジェクトを開始すると発表した。10月1日より東北大学内に産学連携拠点を設置し、ブリヂストンのDX（デジタル・トランスフォーメーション）を支えるデジタル人財を育成するための共同プロジェクトを開始した。プロジェクトの期間は2024年9月30日までの3年間で、延べ40名程度の高度デジタル人財を育成する予定。 今回のプロジェクトは、ブリヂストン流…
大口径タイヤが伸長 GfKジャパン 上期のタイヤ販売動向
調査会社のGfKジャパンが9月22日に発表したタイヤ販売動向によると、上半期（1～6月）の販売数量は前年同期比9.6％増、販売金額は10.5％増だったことが分かった。また、平均価格（税抜）は0.8％増の8943円となった。 この調査は全国のカー用品店やタイヤ専門店、SS、インターネットなどの販売実績データ等をもとに、全国市場規模相当に拡大推計したもの。 チャネル別の販売数量では、カー用品店な…
ミシュラン、DXで大型車ユーザー向け事業強化
日本ミシュランタイヤはトラック・バス用タイヤ事業でDX（デジタルトランスフォーメーション）を推進する。11月から運送事業者向けに、タイヤトラブルが発生した際に活用できるレスキューサービスのデジタルアプリケーションを提供するほか、海外で展開しているタイヤ溝のセンシング技術やコネクテッドサービスの国内導入を検討していく。さらに、将来的にはタイヤの新品時から使用管理、リトレッドタイヤ、廃棄まで統合して…
東京モーターサイクルショー、3年ぶりの開催へ
東京モーターサイクルショー協会は「第49回東京モーターサイクルショー」を来年3月に東京ビッグサイトで開催する準備を開始したと9月27日に発表した。開催期間は3月25日～27日の3日間で、3年ぶりの開催となる。 同協会では「二輪業界の活性化に貢献するため、ウィズコロナ時代にふさわしい新しいイベント様式で開催を目指す」としている。なお、イベント自粛の要請があった場合は開催を中止する可能性もある。
大型車のタイヤ脱落事故、2020年度は最多の131件発生
大型車（車両総重量8トン以上のトラックまたは乗車定員30人以上のバス）のホイール・ボルト折損によるタイヤ脱落事故が2020年度（2020年4月から2021年3月）に131件発生したことが国土交通省のまとめで分かった。脱落事故による負傷者はいなかったものの、件数は5年連続で増加して統計のある2004年度以降で最多となった。 今回の統計によると、事故は11月から2月までの冬期に87件と集中しており…
トーヨータイヤ、バン用オールシーズン「セルシアス・カーゴ」発売
TOYO TIRE（トーヨータイヤ）は、オールシーズンタイヤのブランド「CELSIUS」（セルシアス）にビジネスバン専用「セルシアス・カーゴ」を追加して10月より国内で発売する。発売サイズは195/80R15 107/105N LTの1サイズ。 「セルシアス」は欧米で発売した後、2019年から国内市場へ投入した。新商品は、乗用車用のオールシーズンタイヤをバン向けにアレンジして開発した。スノー・…
住友ゴム、将来の材料開発加速 2050年の目標に向けて
住友ゴム工業はタイヤの100％サステナブル化を目指して原材料開発の取り組みを加速する。同社は今年8月に2050年を目標年としたサステナビリティ長期方針「はずむ未来チャレンジ2050」を発表した。この方針で改めて社会と環境、ガバナンスそれぞれの項目で目標を策定。9月22日に開いた会見でこの方針のうち、材料開発での目標や取り組みを説明した。 現在、世界的に求められているCO2排出量削減に向けて、住…
ブリヂストンの欧州子会社 EV用充電網を拡充
ブリヂストンは9月10日、欧州のグループ会社（BSEMIA）が電気自動車（EV）のための充電ソリューション企業のEVBoxグループおよびそのパートナー企業TSGグループと長期パートナーシップを締結したと発表した。欧州市場でブリヂストングループの小売・ソリューション網を活用し、EV用充電ネットワークを拡充していくという。 EVBoxは、2010年に設立し、欧州と北米を拠点としてEV用充電ソリュー…
横浜ゴム、スタンダードエコタイヤ「BluEarth-Es ES32」発売
横浜ゴムは9月15日、スタンダードタイヤ「BluEarth-Es ES32」を10月1日より順次発売すると発表した。発売サイズは12～19インチの全92サイズで、軽自動車からセダン、ミニバンまで幅広い車種に対応する。価格はオープン。 新商品は従来品「エコスES31」の後継モデルとして8年ぶりに発売するスタンダードクラスのタイヤ。従来品で定評のあった基本性能は維持し、低燃費性能やウェット性能に配…
ミシュラン、2026年まで「MotoGP」の契約延長
仏ミシュランは9月15日、二輪車レースの世界最高峰「MotoGP」のタイヤサプライヤー契約を2026年まで延長すると発表した。 同社は2016年から「MotoGP」へワンメイク供給を行っている。フロラン・メネゴーCEOは「ミシュランのビジョンやブランド、イノベーションを広く伝える貴重な機会であり、全ての人々のために持続可能なソリューションを促す研究室と捉えている」とコメントを発表した。
住友ゴム、店舗でプラ使用量45％削減 ラップ巻きなど終了
住友ゴム工業は9月21日、国内のタイヤ販売店でプラスチックの使用量削減に取り組む方針を公表した。2030年までにタイヤ販売店でのプラスチックの年間使用量を2019年比45％削減する。 同社は8月に策定したサステナビリティ長期方針「はずむ未来チャレンジ2050」の取り組みの一つとしてプラスチック問題に対応していくことを掲げている。 国内店舗での具体的な施策として、今年2月から展示ツールの素材を…
自工会、ウェブサイトで「車輪脱落事故防止」を啓発
日本自動車工業会（自工会）は9月15日、ウェブサイトに掲載している「大型車車輪脱落事故防止特設サイト」を更新した。 サイト内では啓発ポスターやチラシのほか、社内教育で活用できる教材、参考資料などが確認できる。また、動画で日常点検でのホイールナット緩みチェック方法を説明。これまでのハンマーを使った打音点検に加え、緩みの予兆を目視で確認できるホイールナットマーカーによる点検方法を紹介している。