住友ゴム工業は9月21日、国内のタイヤ販売店でプラスチックの使用量削減に取り組む方針を公表した。2030年までにタイヤ販売店でのプラスチックの年間使用量を2019年比45％削減する。
同社は8月に策定したサステナビリティ長期方針「はずむ未来チャレンジ2050」の取り組みの一つとしてプラスチック問題に対応していくことを掲げている。
国内店舗での具体的な施策として、今年2月から展示ツールの素材を段階的に再生プラスチックに置き換えているほか、7月からは展示タイヤの使い捨てラップ巻きの無料提供を終了している。さらに、来年からタイヤに貼付するラベルのサイズを平均50％縮小する取り組みも始める。これらの取り組みにより、年間プラスチック使用量は合計で53トン削減できるという。
また、同社は昨年から全国の直営店でレジ袋の提供を取り止めている。今後、ガソリンスタンドやカー用品量販店にも範囲を拡大させ、タイヤラベルや商品包装材などに使用するプラスチック削減を呼び掛けていく。なお、引き続きラップ巻きを希望する場合には繰り返し使用できるタイヤカバーの提供や有料での対応を行う。
同社では今後も店舗での様々な取り組みを検討していく考えで、「販売店とともに使い捨てプラスチックの使用削減に取り組むことで、今後あるべき新たなタイヤ販売のスタイルを確立する」と展望を示す。さらに、「来店される方にも店頭の変化からライフスタイルを見直すきっかけにして頂きたい」とその意義を説明している。