住友ゴムのオールラウンドSUV用タイヤ「GRANDTREK AT5」誕生
住友ゴム工業は、ダンロップブランドのオールラウンドSUV用タイヤ「GRANDTREK（グラントレック）AT5」を3月1日から順次発売する。発売サイズは15～18インチの全25サイズで、価格はオープン。 新商品は、SUVユーザーの多様な要求に応え、オンロードでのウェット性能や高速操縦安定性、オフロードでの高いトラクション性能を両立した。さらに耐偏摩耗性能を向上させることで優れたライフ性能も実現し…
横浜ゴム AIでゴム配合物性値を予測 「HAICoLab」により実用開始
横浜ゴムは2月15日、AI（人工知能）を活用したゴムの配合物性値予測システムを独自に開発し、タイヤ用ゴムの配合設計で実用を開始したと発表した。膨大な仮想実験が可能となるため、開発のスピードアップやコスト削減、高性能な商品の開発に加え、経験の浅い技術者による配合設計が容易になることが期待される。 今回のシステムは同社が昨年10月に策定したAI利活用構想「HAICoLab」（ハイコラボ）に基づいて…
ブリヂストンが新中計発表 高収益体質へ“循環の輪”
ブリヂストンは16日、2023年までの中期事業計画を発表し、2030年を見据えた同社グループの方向性を示した。タイヤ及びソリューション事業に加え、SDGsの観点から新たに「探索事業」を設定。23年にはグループで売上収益3兆3000億円、営業利益率13％を目指す。 今年はタイヤ事業とソリューション事業を連動することで強化・拡大するとともに、タイヤを原材料に戻すリサイクル事業の探索を開始する。20…
TOYO TIRE、マレーシアで生産拠点集約 国内販売会社の移転も
TOYO TIRE（トーヨータイヤ）は2月15日、マレーシアにある生産子会社シルバーストーンでのタイヤ生産を今年6月で終了すると発表した。工場閉鎖後、子会社は解散する。 同工場はトーヨータイヤが2010年に買収した。主にマレーシア国内の自動車メーカー向けの新車用タイヤと、市販用のシルバーストーンブランドのタイヤを生産してきたが、設備面から同社が戦略的に進めるSUV向けの大口径タイヤは手掛けてお…
住友ゴム、国内外で工場増産 高機能タイヤの販売増へ
住友ゴム工業は2月9日に開いた決算会見で、世界のタイヤ需要本数の見通しを公表した。それによると、昨年は新型コロナウイルスの影響で前年比14％減の約16億本だった。19年の水準に回復するのは22年頃となる見込み。 ただ同社の販売は、昨年は12％減少したものの、21年は19年比3％減と、世界需要（5％減）を上回るレベルで回復する見通しだ。中でも、ニーズが高まっているSUV用や18インチ以上の乗用車…
グッドイヤー、クーパータイヤを約2941億円で買収
米グッドイヤーは現地時間の22日、米クーパータイヤを約28億ドル（約2941億円）で買収すると発表した。ライトトラック用タイヤやSUV向けタイヤを強化するとともに、北米と中国市場でプレゼンスを強化する。 グッドイヤーの2019年の売上高は136億9000万ドルで世界3位。クーパータイヤは27億5000万ドルで世界13位だった。クーパーの従業員数は約1万人。合弁を含めて世界に10カ所の生産拠点が…
ブリヂストン 2022年4月入社から「職種別採用」を導入
ブリヂストンは2月5日、2022年4月に入社する総合職の新入社員から職種別採用を導入すると発表した。採用後に適正をみて配属する従来のポテンシャル採用に加え、職種別採用を導入することで、キャリアプランが明確な人材の採用を進め、経営体質の強化につなげる。 「デジタル職」や「研究開発職」など、職種ごとに約10の募集コースを設ける。学生は応募時に希望を選択し、内定と同時にその職種への配属が確約される。…
雪道での立ち往生に注意！国交省などが大型車向けパンフレット作成
国土交通省は2月19日、大型車の冬用タイヤとチェーンの注意事項に関するパンフレット「雪道での立ち往生に注意！」を作成したと発表した。 昨年末以降の大雪により、関越道や北陸道などで多くの大型車両が立ち往生したことで、深刻な交通渋滞や通行止めが発生したことを受け、1月に自動車関係団体などと勉強会を設置。立ち往生の原因や防止策について技術的に分析・検討を進めてきた。 今回は勉強会で得られた知見を基…
コロナ禍で変化に対応 埼玉県の相広タイヤ、商談に「Zoom」活用
相広タイヤ（埼玉県川越市新宿町5-16-17）では、昨年4月1日から新型コロナウイルスの感染リスク低減の一環としてウェブミーティングアプリ「Zoom」（ズーム）を利用したオンライン接客を実施している。これにより、消費者は来店せずに商品や価格についての相談や、見積もりの提示を受けることが可能になっている。 ビジネスにおいても人と人との直接的な接触を減らすことでウイルスの拡散を防止する必要がある中…
空研から充電式インパクトレンチの新製品発売
空研（大阪府羽曳野市、中川禎之社長）は、2月中旬に新型12.7mmSQ充電式インパクトレンチ「KW-E160pro」を発売する。本体のみまたは電池パックや充電器、ケースを加えたセットを販売し、それぞれ価格はオープン。 同商品の差し込みサイズは12.7mm、実用トルク範囲は50～260N・m。全長143mm、全高249mm、重さ1.8kgで、同社では「重量バランスが良く小型、軽量」としている。な…
KTCの「トルクル」と自動車整備工場向けサービスが連携
京都機械工具（KTC）は17日、同社が開発したスマートセンシングデバイス「トルクル」と、自動車整備工場向け業務システムメーカー、ディーアイシージャパンが提供するクラウドプラットフォームサービス「DICクラウド」との連携サービスがリリースされたと発表した。 KTCの「トルクル」は、スマートフォンやタブレットなどにインストールした専用アプリとBluetooth機能を利用し、測定値の結果表示やデータ…
新潮流「デジタルソリューション」／住友ゴム、将来を見据えた管理サービスへ
「CASE」、「MaaS」（モビリティ・アズ・ア・サービス）といった自動車業界の変革が進む中、タイヤメーカーはITを駆使してタイヤビジネスの現場を革新しようとしている。住友ゴム工業は従来のタイヤ販売にとどまらず、TPMS（タイヤ空気圧管理システム）を活用したソリューションの展開や、デジタルツールを用いて得られる様々なデータを利用したシステムの構築に取り組んでいる。その一環として、2019年5月に…
バースト事故防止へ 静岡県のタイヤ販売店が「安全囲いセット」発売
杉浦タイヤ商会（静岡県湖西市）はタイヤ空気充填作業時に、作業者をバースト事故などから守るための整備ツール「安全囲いセット」を開発した。乗用車やバンなどの指定空気圧が比較的低いタイヤに特化した製品となっている。 タイヤ空気充填作業時には安全囲いの設置が求められるが、事故が毎年のように発生しているのが実情だ。背景には、一部で作業の危険性が認知されていないことや、「安全囲いの機材が高価なため」と指摘…
国交省 タイヤ脱落事故防止のためボルト・ナットの交換目安の例示へ
国土交通省は昨年10月16日、「大型車の車輪脱落事故防止対策に関する調査検討ワーキンググループ」における中間とりまとめを決定し、車輪脱落事故の撲滅に向けて制度化を検討する5つの抜本的対策を示した。 まず、劣化したホイール・ボルト及びナットの使用は、ディスク・ホイールの締結力に影響すると考えられるため、①「ホイール・ボルト、ナットの交換目安の例示」を挙げた。同省では「車輪脱落事故が多発している車…