新型コロナウイルス

「F1」「MotoGP」の日本グランプリが開催中止に 新型コロナの影響で
ニュース 234
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「F1」「MotoGP」の日本グランプリが開催中止に 新型コロナの影響で

 10月9日から11日に行われる予定だった「F1日本グランプリ(FIA F1世界選手権シリーズ ピレリ 日本グランプリレース)」が新型コロナウイルスの影響で中止されることが決まった。会場となる三重・鈴鹿サーキットの運営会社モビリティランドが12日に発表した。  1987年に「F1日本グランプリ」として開催されてから初の中止となる。モビリティランドでは「海外からの渡航に関する規制解除の見通しが立って…

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ブリヂストン 緊急事態宣言解除でタイヤの安全点検活動を強化
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ブリヂストン 緊急事態宣言解除でタイヤの安全点検活動を強化

 ブリヂストンとグループ会社のブリヂストンタイヤジャパンをはじめとする国内のブリヂストンタイヤ販売会社と販売代理店は、直営店および一部のブリヂストンタイヤ取扱い店と協働で、6月から「#TIRE SAFETY(タイヤ・セーフティ)」活動を開始したと発表した。従来実施してきた安全点検活動の展開を強化し、安全・安心な車両運行のサポートを目指す。  同社では、新型コロナウイルスによる緊急事態宣言の解除を受…

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5月のタイヤ販売 新車用タイヤは過去最大級のマイナスに
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5月のタイヤ販売 新車用タイヤは過去最大級のマイナスに

 JATMA(日本自動車タイヤ協会)が発表した5月のタイヤ販売実績によると、新車用タイヤ(四輪車用合計)は前年同月比62.5%減の136万本となった。単月として過去最大規模の落ち込みと見られ、新型コロナウイルスによる影響の大きさが顕著に示された。特に乗用車用が65.0%減、ライトトラック用も52.7%減とマイナスが目立った。トラック・バス用は33.3%減だった。なお、日本自動車販売協会連合会と全国…

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海外メーカーがコロナの対応策 コスト削減、投資見直しも
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海外メーカーがコロナの対応策 コスト削減、投資見直しも

 新型コロナウイルスによる需要の減速は、海外メーカー各社の第1四半期に大きな影響を与えた。各社が決算発表と合わせて明らかにした財務面の対応では、コスト削減に向けた多くの施策が示された。  設備投資などの資本支出に関しては、ミシュランは2019年には約18億ユーロ(約2121億円)をあてたが、5億ユーロ削減する方針を明らかにした。グッドイヤーも2020年の資本支出を7億ドル(約755億円)以下とする…

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着実に進む新型コロナへの支援活動 自動車工業4団体
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着実に進む新型コロナへの支援活動 自動車工業4団体

 日本自動車工業会(JAMA)、日本自動車部品工業会(JAPIA)、日本自動車車体工業会(JABIA)、日本自動車機械器具工業会(JAMTA)の自動車工業4団体は5月29日、新型コロナウイルス危機の克服と復興に向けた支援の進捗状況を公表した。  各団体の会員会社ではこれまで医療現場で必要とされるフェイスシールドや防護服、マスクなどの衛生用品の生産や提供、人工呼吸器の増産支援のほか、感染者輸送車両の…

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ミシュラン 環境に配慮した経済活動再開 コロナ収束後見据え
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ミシュラン 環境に配慮した経済活動再開 コロナ収束後見据え

 仏ミシュランは5月にソーラー・インパルス財団および財団を支援する11のパートナーらと協力し、新型コロナウイルスの収束後に持続可能な「グリーン経済」を再始動させる方針を明らかにした。  ミシュランによると、同財団らは持続可能な経済および産業の新モデル構築に向けたビジョンを推進しているという。同社では「環境と経済、産業の利益を妥協することなく、よりクリーンで持続可能、フェア、効率的、生物多様性や気候…

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コロナ時代の新常態 タイヤ業界でも感染防止と経済の両立へ
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コロナ時代の新常態 タイヤ業界でも感染防止と経済の両立へ

 新型コロナウイルスの感染拡大を防止するための緊急事態宣言が全面的に解除されてから1週間あまり。国内で経済活動が本格的に再開しつつある中、タイヤの生産現場や販売店でも社会的距離(ソーシャル・ディスタンス)の確保や従業員の体調管理の徹底といった感染対策を取りながら「ニューノーマル(新常態)」への対応が始まっている。  国内の工場は自家用車で通勤する従業員が多く、また工場内の配置も通常時から十分な間隔…

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タイヤワールド館ベスト「オンライン商談」開始
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タイヤワールド館ベスト「オンライン商談」開始

 タイヤワールド館ベストは、自宅からタイヤのプロに相談できる「オンライン商談」サービスの提供を6月1日から開始した。宮城県内の直営店で実施し、北海道や岩手県のフランチャイズ店舗にも順次導入する計画。  このサービスは、同社のオンラインショップ及びアプリからビデオ通話を通じて店舗スタッフとの商談や購入、取り付けのための来店予約ができるもの。同社では「ユーザーの新型コロナウイルスへの感染リスクをより軽…

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タイヤ協会新会長にブリヂストンの東氏「新型コロナで社会が転換期を」
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タイヤ協会新会長にブリヂストンの東氏「新型コロナで社会が転換期を」

 日本自動車タイヤ協会(JATMA)は5月26日、新会長にブリヂストンの東正浩副会長、副会長には横浜ゴムの山石昌孝社長が選任されたと発表した。任期は22年までの2年間。  今年の総会は新型コロナウイルス感染症への対応の一環として書面で審議した。東新会長はJATMAが公表した声明の中で、「安全と環境というこれまでの活動の基軸を踏襲する一方、市場や社会の変化には柔軟に積極果敢に対応する」と抱負を話した…

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欧州市場の回復は2022年頃に 欧州タイヤ・ゴム製造者協会
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欧州市場の回復は2022年頃に 欧州タイヤ・ゴム製造者協会

 欧州タイヤ・ゴム製造者協会(ETRMA)はこのほど、欧州のタイヤ市場における新型コロナウイルスの影響を発表した。それによると、ライト・ビークル(LV)向けタイヤの販売数量は、2022年に2019年比2.4%減の3億6610万本まで回復する見通し。2020年は前年比19%減となるものの、2021年に12%増、2022年に7%増と想定した。  この分析は、 英コンサルタント会社のLMCが実施したもの…

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ピレリの第1四半期業績 新型コロナが影響して純利益6割減に
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ピレリの第1四半期業績 新型コロナが影響して純利益6割減に

 伊ピレリの第1四半期(1~3月)業績は、売上高が前年同期比20.0%減の10億5160万ユーロ(約1215億円)だった。調整後EBITは35.6%減の1億4110万ユーロ、純利益が61.9%減の3720万ユーロ。販売数量は新型コロナウイルスによる新車需要の低下を受けて17.2%減となった。  セグメント別では、ハイバリュー部門の売上高は18.2%減の7億3220万ユーロ、販売数量は14.2%減だ…

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「緊急事態宣言」解除後もテレワークが主流に 各社段階的な対応
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「緊急事態宣言」解除後もテレワークが主流に 各社段階的な対応

 政府が新型コロナウイルスによる緊急事態宣言を全面解除したことを受け、企業活動も通常の体制に向けて動き出した。この間、タイヤメーカーでも生産拠点などを除いた本社や研究開発機関の従業員は原則として在宅勤務となっていた。ただ、即座に以前のように出社が求められるケースは少ないようだ。今後、確実にやってくるとも言われている「第2波」のリスクも考慮しつつ、各社は状況を見極めながら調整を図っていく。  ブリヂ…

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横浜ゴムの米セーラム工場 約2カ月にぶりに生産再開へ
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横浜ゴムの米セーラム工場 約2カ月にぶりに生産再開へ

 横浜ゴムの米国子会社、ヨコハマ・コーポレーション・オブ・ノースアメリカ(YCNA)は、新型コロナウイルスの影響で稼働を停止していたヴァージニア州セーラムの乗用車・SUV用タイヤ工場を6日1日から再開すると発表した。同工場は従業員の感染予防を目的に4月5日から生産を停止しており、約2カ月ぶりの稼働再開となる。  なお、同社のミシシッピ州ウェストポイントのトラック・バス用タイヤ工場は4月下旬に生産を…

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トーヨータイヤ 中央共同募金会の新型コロナ対策へ協力
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トーヨータイヤ 中央共同募金会の新型コロナ対策へ協力

 赤い羽根で知られる中央共同募金会が新型コロナウイルスへの緊急支援として行っている取り組みにTOYO TIRE(トーヨータイヤ)が協力した。  中央共同募金会では感染症対策のために医療をはじめとした社会に必要不可欠な仕事に従事している家庭で、子供たちが孤立しないようにケアする取り組みを支援している。こうした中、トーヨータイヤは巡回見守り活動を兼ねた配食・学習支援を行う活動に賛同して、緊急支援募金の…

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タイヤ専業店向けに感染予防ガイドライン 業界団体が策定
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タイヤ専業店向けに感染予防ガイドライン 業界団体が策定

 全国タイヤ商工協同組合連合会は5月15日、「タイヤ専業店における新型コロナウイルス感染予防対策ガイドライン」を公表した。タイヤ専業店は事業の継続が求められている一方で、業務の性質上テレワークの実施が難しいことから個々の事業場の実態に応じた感染予防対策を行う際の参考として整理したもの。  ガイドラインでは感染防止対策として従業員向けの対策、顧客応対、感染者が出た場合の対応などをまとめた。  従業員…

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