2025年に乗用車用タイヤ生産5億本超へ 中国ゴム工業協会が計画
中国ゴム工業協会が2021年から2025年までの5カ年計画を策定したことが分かった。最終年に乗用車用タイヤの年間生産量は5億2700万本を目指す。 また、トラック・バス用のラジアルタイヤは1億4800万本、バイアスタイヤは2900万本を目標とする。農業機械用は1200万本、このうちラジアルタイヤの比率を現在の2・5％から16％に高める。大型OTRは2万本とした。 さらに、トラック・バス用タイ…
コンチネンタル グローバルでカーボンニュートラル推進
独コンチネンタルは2022年以降、エミッションフリー（排ガスゼロ）車両向け事業で、全世界で温暖化ガスの排出が実質ゼロのカーボンニュートラルの達成を目指すと12月4日に発表した。生産時だけではなく、上流工程や使用後のリサイクルも対象としている。 この取り組みは40年までに同社の全生産工程でカーボンニュートラルを目指すロードマップの一環。さらに、2050年までに全事業やバリューチェーンの全体をカー…
住友ゴム、横浜ゴムのトップが会見 コロナ後も見据え将来への期待示す
住友ゴム工業の山本悟社長と横浜ゴムの山石昌孝社長が12月15日に会見を行い2020年を振り返るとともに、今後の展望を語った。来年も新型コロナウイルスの影響は懸念されるものの、山本社長は「変化をチャンスにしていく」と意欲を示し、山石社長は「2023年に過去最高の収益を目指していく」と述べた。 コロナによる変化をチャンスに 住友ゴムの山本悟社長は2020年を振り返り、「新型コロナウイルスの影響で4…
ブリヂストン、都内の中学校で「グローバルコミュニケーション教室」を開催
ブリヂストンは12月11日、東京都中央区の佃中学校の3年生約80名を対象に出張授業「ブリヂストングローバルコミュニケーション教室～世界につながる伝える力～」を開催した。 この授業は、ブリヂストンが企業と連携した授業づくりを行うNPOの企業教育研究会と共同で実施するもの。外国から来たゲストを地域のイベントに誘うというロールプレイングを通じて、「相手に自分の伝えたいことを適切に伝える」というコミュ…
「東京オートサロン2021」中止に オンラインでは開催予定
東京オートサロン事務局は23日、来年1月15～17日に千葉県の幕張メッセで開催を予定していた「東京オートサロン2021」を中止すると発表した。新型コロナウィルスの感染拡大の影響を考慮した。ただ、オンライン会場となる「バーチャルオートサロン」は予定通り1月15日午前9時から開催する。
住友ゴム「エナセーブ NEXTⅢ」が「省エネ大賞」資源エネルギー庁長官賞受賞
一般財団法人省エネルギーセンターが主催する「2020年度省エネ大賞」で、住友ゴム工業の乗用車用タイヤ「エナセーブ NEXTⅢ」が製品・ビジネスモデル部門で資源エネルギー庁長官賞（輸送分野）を受賞した。 この制度は国内の企業や自治体、教育機関に対して優れた省エネ推進の事例や省エネ性に優れた製品、ビジネスモデルを表彰するもの。 「エナセーブ NEXTⅢ」は革新的なポリマーである水素添加ポリマーと…
2021年の国内タイヤ需要5％増に回復 19年比では1割減予測も
日本自動車タイヤ協会は12月11日、2021年の国内需要見通し（メーカー出荷ベース）が四輪車用合計で2020年見込み比5％増の1億407万3000本になるとの見通しを発表した。 新車用は7％増の3908万9000本、市販用は4％増の6498万4000本と予測した。2020年は新型コロナウイルスの影響で13％減となる見込みで、来年は4年ぶりに前年実績を上回るものの、2019年と比較すると9％のマ…
降雪でJAFのロードサービス救援要請件数が増加
JAF（日本自動車連盟）中国本部は12月16日の中国地方への降雪により、鳥取県と中国地方の山間部で救援要請が増加したと発表した。 12月16日の救援要請件数は、特に鳥取県では前年同日と比べて約3.7倍の145件にのぼったほか、広島県も243件（前年同日は163件）で急増した。同本部では「例年積雪の始まる時期は雪に慣れている地域でも出動要請が増加する」とした上で、「昨年は暖冬の影響で積雪が少なか…
アジアのタイヤ市場、2025年まで年平均3.8％成長
市場調査会社のスミザーズ社はこのほど、アジア地域のタイヤ市場が金額ベースで2020年の974億ドル（約10兆1928億円）から2025年には1176億ドルまで成長する見通しだと発表した。新型コロナウイルスによる景気後退から回復し、電気自動車（EV）など新たなモビリティの採用が進むことで、年平均成長率を3.8％と想定した。 本数ベースでは、2020年の12億9000万本から2025年には15億3…
関東地区の冬タイヤ装着率は53％ NEXCO東日本関東支社が調査
NEXCO東日本関東支社は、12月9日と13日に管内のサービスエリア・パーキングエリアで実施した冬用タイヤ装着状況調査を17日に公表した。 調査を行ったのは小型車1156台、大型車325台の合計1481台。冬用タイヤの装着率は小型車が43.6％、大型車は79.9％だった。全車種平均では53.6％となっており、約半数のドライバーは冬用タイヤを未装着だった。 また、地域別では、埼玉など首都圏地区…
コンチネンタル 電動バス用タイヤのプロトタイプ開発
独コンチネンタルは11月27日、電動バス用タイヤのプロトタイプをバスメーカーのVDLバス＆コーチと共同開発したと発表した。 コンチネンタルによると、電動バス用タイヤはあらゆる電気自動車（EV）と同様に発進時の高トルクを考慮する必要があるほか、街中を走行するバス用タイヤでは静粛性も求められるという。さらに、「都市交通では電動バスの減速は回生プロセスの重要な要素になる」とした上で、「従来のブレーキ…
ランアウト測定で振動を軽減 イヤサカの大型用バランサー「フォースマッチHD／GSP9620HD」
イヤサカはこのほど、米HUNTER（ハンター）製の大型車用ホイールバランサー「フォースマッチHD／GSP9620HD」の販売を開始した。営業企画部長の飯田正弘氏が「今までのバランサーにはない機能を提供することが一番の狙い」と話す新商品の採用技術や、そのメリットを紹介してもらった。 新商品の特徴は、タイヤのハイスポットを検出するロードローラーが備わったことだ。営業技術部技術一課の神尾尚哉氏は「タ…
TOYO TIRE清水社長が会見「2021年、新たなステージへシフトを」
TOYO TIRE（トーヨータイヤ）の清水隆史社長は12月3日に会見を行い、2020年の取り組みを振り返るとともに、2021年を「新しいステージへシフトするため、力強く歩みを進めていく」と展望を語った。今年は新型コロナウイルス感染拡大の影響があったものの、国内外での工場増産は計画通りに遂行。社内に向けては外部環境の変化をチャンスに変えていけるよう意識の改革にも取り組んだ。清水社長は「2020年は…
米タイヤ製造者協会 2020年の出荷量を上方修正
米タイヤ製造者協会（USTMA）は12月1日、2020年の米国のタイヤ出荷量の見通しを約1900万本上方修正し、前年比10.3％減の2億9830万本になる見込みだと発表した。 同協会では、「新型コロナウイルスの感染拡大による前例のない課題に直面した業界の回復力を反映した」としている。 このうち、新車用タイヤは、乗用車用が20.4％減の3680万本、ライトトラック用は18.0％減の480万本、…
ブリヂストン 事業者向けソリューション「タイヤマティクス」国内で本格提供開始
ブリヂストンは12月4日、グループ会社のブリヂストンタイヤソリューションジャパンが7日から国内のトラック・バス事業者向けに「Tirematics」（タイヤマティクス）を活用したデジタルソリューションサービスの提供を開始すると発表した。 「Tirematics」は、クラウドを通じてトラックやバス事業者の運行管理者とタイヤの内圧情報を共有するモニタリングツール。あらかじめホイールにセットした専用の…