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タイヤ各社のトップに聞く「一層の飛躍へ向けた戦略」
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タイヤ各社のトップに聞く「一層の飛躍へ向けた戦略」

 米中の貿易戦争や英国のEU離脱、10月に予定されている消費増税など国内外で政治や経済に大きな変化が見られ、また今後はビジネスのあり方や構造が変化していくと見込まれる自動車産業。この大きな変革期の中、課題に対していかに対応していくのか――1月24日にJATMA(日本自動車タイヤ協会)が都内で開いた賀詞交換会で、メーカーの首脳に展望をきいた。 ブリヂストン 津谷正明CEO兼会長  (ビッグデータの活…

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ブリヂストンがデジタルソリューション強化 トム・トム子会社買収
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ブリヂストンがデジタルソリューション強化 トム・トム子会社買収

 ブリヂストンは1月22日、欧州子会社が蘭トム・トムの子会社でデジタルフリートソリューション事業を運営するトム・トム・テレマティクスを買収すると発表した。トム・トムが世界で約86万台の車両に提供しているサービスで得たビッグデータを活用して、商品開発やサービスの向上を図る。買収金額は9億1000万ユーロ(約1138億円)で、2019年の上期中の買収完了を予定している。  トム・トムは欧州で業界をリー…

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TOYO TIREの清水社長――“不易流行”を胸に新たな道を
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TOYO TIREの清水社長――“不易流行”を胸に新たな道を

 TOYO TIREの清水隆史社長が東京オートサロンの会場で本紙の取材に応じ、「2019年は“不易流行”を意識して自分たちの道をつくっていきたい」と抱負を語った。1月1日付けで社名を変更したことについて「守るべきものと、変わっていくべきものがある。全てを変えるのではなく、良かったものは残しながら新しいものを取り入れていく」と話し、新たな価値を生み出していくことの重要性を示した。  東京オートサロン…

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トライポッドワークス 商用車向けクラウドサービス提供開始
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トライポッドワークス 商用車向けクラウドサービス提供開始

 トライポッドワークス(仙台市)は1月10日、車載IoT(モノのインターネット)のクラウドプラットフォーム「BC-Cloud」(ビーシークラウド)の提供を開始すると発表した。商用車を多く保有する運送事業者、タイヤや車両パーツのメーカーなどが主な対象で、サービス価格(税別)は月額3480円と5980円、8320円の3プランを用意する。  「BC-Cloud」は、車載センサーや車載ゲートウェイで構成さ…

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ブリヂストン「REGNO GR-XⅡ」発表 摩耗時でも高い静粛性を
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ブリヂストン「REGNO GR-XⅡ」発表 摩耗時でも高い静粛性を

 ブリヂストンは1月15日、REGNO(レグノ)ブランドの新商品「REGNO GR-XⅡ」(レグノ・ジーアール・クロスツー)を2月1日から発売すると発表した。  レグノは同社が展開する乗用車用タイヤのカテゴリーで最上位に位置するブランド。静粛性や乗り心地、運動性能などタイヤに求められる各種性能を高次元で両立させる“グレートバランス”をコンセプトとしている。  新商品は、この“グレートバランス”を軸…

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オールシーズンタイヤ ドライバーの8割が認知 GfKジャパン調査
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オールシーズンタイヤ ドライバーの8割が認知 GfKジャパン調査

 調査会社GfKジャパンによると、市販用タイヤの販売数量に占めるオールシーズンタイヤの構成比は2017年で1%にとどまっているものの、消費者の認知度は8割に達していることが分かった。  同社が2018年4月19日~5月6日に、自動車を保有する約1万4500名を対象にアンケートを行った。それによると、回答者の79%がオールシーズンタイヤを認知しているが、その半数以上は「名前だけは聞いたことがあるが、…

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TOYO TIRE、日本グッドイヤーのトップが展望語る
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TOYO TIRE、日本グッドイヤーのトップが展望語る

 1月11日から13日まで千葉市の幕張メッセで開催された「東京オートサロン2019」で、TOYO TIREと日本グッドイヤーがプレスカンファレンスを行い、トップがブランド戦略や今年の展望を示した。  TOYO TIREの清水隆史社長は「現在、世界的にSUVシフトが進みタイヤの大型化がトレンドになっている。個性の輝く様々な車両にとってタイヤは欠かすことができない重要なパーツの一つだ。それぞれのクルマ…

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TOYO TIRE清水社長「2019年は“第二の創業” 変化を飛躍のチャンスへ」
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TOYO TIRE清水社長「2019年は“第二の創業” 変化を飛躍のチャンスへ」

(年頭所感)「2019年は“第二の創業” 変化を飛躍のチャンスへ」  当社は、1月1日をもって、社名を「TOYO TIRE」へと変更した。本年は、これまで70有余年にわたって多くの皆々様に支えてきていただいた歴史を次代へと受け継ぎながら、この新しい扉を自らの手で押し開けて臨む「第二の創業の年」と位置づけている。  自動車産業は100年に一度と呼ばれる歴史的転換期を迎え、産業構造自体にも大きな変革が…

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住友ゴムの新社長に山本常務 池田社長は代表取締役会長に
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住友ゴムの新社長に山本常務 池田社長は代表取締役会長に

 住友ゴム工業は12月27日、山本悟取締役常務執行役員(アジア・大洋州本部長)が社長に昇格する人事を発表した。来年3月26日に開催する株主総会を経て就任予定で、同社の社長交代は8年ぶりとなる。池田育嗣社長は代表権のある会長に就く。  同日、神戸市の本社で開いた会見で山本氏は「池田社長は欧米事業の拡大、グローバルで生産販売拠点の拡充に注力して成長の土台を整えてきた。欧米を中心にグローバルでの成長基盤…

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自工会の豊田会長が会見「平成の30年間はモノづくりを必死に守った」
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自工会の豊田会長が会見「平成の30年間はモノづくりを必死に守った」

 日本自動車工業会の豊田章男会長は12月20日に開催した定例会見で、平成の時代を振り返って「平成元年に国内市場は過去最高の市場規模を記録したが、それ以降は右肩下がりで試練と変革の時代だった。その間、東日本大震災などの自然災害に直面するなど、日本のメーカーが日本で生きていく厳しさを改めて感じた。一言で表すと日本のものづくりを必死に守り抜いてきた30年だった」と述べた。  また、昨今の市場環境ついて「…

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日本ミシュランタイヤ、2019年に生産財タイヤの販売量拡大へ
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日本ミシュランタイヤ、2019年に生産財タイヤの販売量拡大へ

 日本ミシュランタイヤは来年以降、生産財タイヤの各カテゴリーで販売量を3~6%程度引き上げる方針だ。トラック・バス用タイヤをはじめ、建設機械用や産業車両用など生産財タイヤをトータルで提案する新組織、B2Bタイヤ事業部を今年発足させており、準備期間を経て来年から本格的に攻勢を強めていく。  同社は昨年まで生産財タイヤで各カテゴリーごとに部門を分けて、それぞれがユーザーへ提案を行っていたが、今年1月に…

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JAFが違いを検証 タイヤチェーンは駆動輪への装着を
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JAFが違いを検証 タイヤチェーンは駆動輪への装着を

 JAF(日本自動車連盟)が12月14日に公開した圧雪路における「タイヤチェーンの装着の違いによる登坂・旋回性能の比較検証」によると、タイヤチェーンは確実に駆動輪に装着しないと坂道を上れないだけでなく、カーブで対向車線に飛び出すなど、重大事故につながる可能性があることが分かった。  今回のテストでは、タイヤチェーンを誤って駆動輪以外に装着してしまうケースがあることから、装着するタイヤの位置の違いで…

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タイヤチェーン規制省令が施行 異例の降雪時に実施
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タイヤチェーン規制省令が施行 異例の降雪時に実施

 国土交通省と警察庁は12月14日、大雪時にタイヤチェーンの装着を義務付ける改正省令を発令した。大雪特別警報や大雪に対する緊急発表が行われるような異例の降雪時に規制を実施する。  対象となるのは、これまでに大規模な立ち往生などが発生した13区間。いずれもタイヤチェーンを着脱できる場所や、通行止めが解除されるまで待機できるスペースがある。規制時には区間手前でチェーン装着状況の確認を行うという。違反す…

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ブリヂストン、新社長に江藤副社長が昇任 西海COOは執行役を退任
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ブリヂストン、新社長に江藤副社長が昇任 西海COOは執行役を退任

 ブリヂストンは12月13日、江藤彰洋副社長が来年1月1日付で代表執行役COO兼社長に昇格すると発表した。津谷正明CEO兼会長は留任し、西海和久COOは代表権のない取締役に就く。また、新たに2人の代表執行役副会長職を設け、石橋秀一副社長とゴードン・ナップ専務が昇任する。  同日、都内で開いた会見で江藤氏は「当社が培ってきた強みをしっかりと継続する。また、ここ数年特に強化してきたグローバル化は永遠の…

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峠部など13区間で大雪時のタイヤチェーン義務化へ
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峠部など13区間で大雪時のタイヤチェーン義務化へ

 国土交通省と警察庁は12月10日、今冬から大雪時にタイヤチェーンの装着を義務付ける方針の区間を公表した。勾配の大きい峠部で、これまでに大規模な立ち往生などが発生した13区間が対象。具体的な開始時期については改めて公表するが、大雪特別警報や大雪に対する緊急発表が行われるような異例の降雪時に規制を実施する。  今回対象となったのは高速道路が7区間、国道が6区間。今年2月に多くの車両が立ち往生した福井…

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