国内タイヤ4社の第1四半期は大幅増益に 需要回復で3社が通期上方修正
国内4社の第1四半期(1~3月)業績が出揃い、全社が増収増益を達成した。前年同時期には新型コロナウイルスの影響が広がっていたが、そこから1年が経過して需要は大きく改善しつつあるようだ。下期にかけて天然ゴム価格や原油の上昇など原材料高が懸念されるが、北米や中国でのタイヤ販売が当初の想定より好調に推移しており、住友ゴム工業、横浜ゴム、TOYO TIRE(トーヨータイヤ)は通期の業績予想を上方修正した…
横浜ゴムはシーリング材や接着剤などの「ハマタイト事業」をスイスの化学メーカー、シーカグループに売却すると4月28日に発表した。対象となるのは、横浜ゴムと横浜ゴムMBジャパンおよび米国や中国、タイの海外グループ会社が手掛ける事業。事業価値は172億円で合意しており、今後正式な売却額を決定する。売却完了は11月1日の予定で、売却益として約50億円を計上する見通し。 横浜ゴムでは「市場環境は激しさを…
日本ゼオンは4月13日、国立研究開発法人理化学研究所(理研)、横浜ゴムと共同で、バイオマス(生物資源)から効率的にブタジエンを生成できる新技術を開発したと発表した。同社によるとこの技術は世界で初めてとなる。 ブタジエンは主に、自動車タイヤなどの原料となる合成ゴムの主原料として使用されている。バイオマス由来のブタジエン生成技術を確立することで、石油依存度の低減に繋がり、二酸化炭素の削減に貢献でき…
横浜ゴムは昨年、デジタル革新に向けてAI(人工知能)を利活用する構想「HAICoLab」(ハイコラボ)を発表した。製品や開発のプロセス、サービスの革新に向けて“人とAIとの協奏”を掲げた点が特徴だ。人とAIが一緒になって働くことで、いかなる効果を期待するのか――エグゼクティブフェローで研究先行開発本部AI研究室研究室長の小石正隆博士に話を聞いた。 優れた製品やサービスで、未来社会に貢献 HAI…
横浜ゴムは4月8日の「タイヤの日」にあわせてタイヤ安全啓発活動を実施する。期間は8日から11日まで。この取り組みは、タイヤの定期点検やエコドライブに対する意識を高めることを目的に2009年から実施している。今年は新型コロナウイルスの拡大防止に配慮した上で、店舗でのタイヤ無料安全点検やウェブでの情報発信を行う。 タイヤの無料安全点検は全国各地に展開するタイヤ販売店「タイヤガーデン」と「グランドス…
横浜ゴムは北海道旭川市のタイヤテストコース「北海道タイヤテストセンター」の屋内氷盤試験場に、全長約100mの冷媒装置を備えた氷盤試験路面を設置したと2月19日に発表した。 冷媒装置を導入した新しい氷盤路では、氷の表面温度をマイナス10℃~0℃までコントロールが可能。これにより、様々な氷上路面でのタイヤ試験を安定した試験条件により行うことが可能となった。さらに、外気温に左右されずに氷盤路面を作る…
横浜ゴムは2月18日、トラック・バス用タイヤ空気圧モニタリングシステム(TPMS)「HiTES(ハイテス)4」がUDトラックスの大型トラック「クオン」に純正オプションとして採用されたと発表した。 「HiTES4」は昨年9月から販売しているシリーズの第4世代モデル。異常が検知された際に音と色点滅で伝えるインジケーターやスマートフォン・タブレットでタイヤ状態を確認できる機能により空気圧の見える化を…
横浜ゴムは2月19日、乗用車用タイヤのセンサーを活用する中長期的な技術開発ビジョン「センサータイヤ・テクノロジー・ビジョン」を発表した。センシング機能を搭載したIoTタイヤで得た情報をドライバーや外部の事業者に提供することで、新たなモビリティ需要へ対応する。 同ビジョンでは、ドライバーやフリート管理者、情報サービス会社などの利用者を想定するサービスを、センシング機能とリアルタイム性の観点で分類…
横浜ゴムとトーヨータイヤが2月に会見を行い、2021年にスタートする新たな中期経営計画を発表した。横浜ゴムは高付加価値商品の拡販に注力するとともに、デジタル化を強力に推進する。トーヨータイヤは従来から強みを持つカテゴリーでポジショニングを盤石なものにして次の成長につなげる方針を鮮明にした。 横浜ゴム 強みの深化と新たな価値の探索 横浜ゴムは2月19日の会見で2023年度までの新中期経営計画「ヨ…
横浜ゴムは、IoT(モノのインターネット)を活用した次世代タイヤマネジメントシステム「T.M.S.」(ティーエムエス)をリニューアルし、昨年9月10日からサービスを開始した。同時に、第4世代のトラック・バス用TPMS(タイヤ空気圧モニタリングシステム)の「HiTES4」(ハイテスフォー)を新発売。それぞれの進化した点やそのメリットについて、TBR製品企画室の廣川靖夫室長とTBR製品企画室製品企画…
横浜ゴムは2月26日、東京都港区新橋の本社ビル(浜ゴムビル本館)を売却すると発表した。売却先は非公開。3月29日に物件を引き渡す予定だが、一定期間は入居する。 同社は2月19日に行った新中期経営計画の説明会で、本社と神奈川県の平塚製造所の機能を統合する方針を示しており、山石昌孝社長は「大きな環境変化へ機動的に対応できる強い組織作りを目指す。生産・販売・技術・物流の拠点を統一してよりスピーディな…
横浜ゴムは2月15日、AI(人工知能)を活用したゴムの配合物性値予測システムを独自に開発し、タイヤ用ゴムの配合設計で実用を開始したと発表した。膨大な仮想実験が可能となるため、開発のスピードアップやコスト削減、高性能な商品の開発に加え、経験の浅い技術者による配合設計が容易になることが期待される。 今回のシステムは同社が昨年10月に策定したAI利活用構想「HAICoLab」(ハイコラボ)に基づいて…