欧州で溝点検の頻度は？ノキアンタイヤが調査
フィンランドのノキアンタイヤが欧州のドライバーを対象に実施した調査によると、ユーザーがタイヤの溝深さを確認する頻度は「年に2回」が3割と最も多く、次いで「2～3カ月に1回」が24％、「年に1回」は13％、「前回いつ確認したか分からない」は10％だった。 同社では「タイヤの摩耗に注意を払っているのはごく一部の人だけだと分かったが、タイヤは車と道路の唯一の接点であり、交通安全において非常に重要だ」…
統計
新ゴム需要2ケタ減 IRSGが2020年の見通し発表
IRSG（国際ゴム研究会）が7月17日に発表した2020年の世界の新ゴム需要見通しは、前年比12.6％減の2520万トンだった。IMF（国際通貨基金）のシナリオに基づき、ロックダウンや工場および小売りビジネスの停止、人や物の流れの停滞が減少傾向の主な要因と想定した。 また同会では「2021年には、タイヤ分野の回復（6.9％増）と非タイヤ分野の伸長（9.3％増）によって、世界の新ゴム需要は反動し…
欧州の市販用タイヤ販売 2020年は2割減の予想
欧州タイヤ・ゴム製造者協会（ETRMA）は7月14日、2020年の上半期（1～6月）の市販用タイヤの販売実績を発表した。 乗用車用（SUV用、ライト・コマーシャル・ビークル用を含む）の販売本数は前年同期比22％減の8305万本、トラック用は14％減の510万本だった。 第2四半期は乗用車用が31％減の3500万2000本、トラック用が23％減の227万本とマイナス幅が大きかった。 新型コロ…
上期のタイヤ販売実績 新型コロナ響くも6月は改善
日本自動車タイヤ協会（JATMA）がまとめた上半期（1～6月）の市販用タイヤの販売実績は、四輪車合計で前年同期比13.3％減の2623万6000本となり、上半期としては2年ぶりに前年実績を下回った。新型コロナウイルスによる需要減の影響を受けたほか、暖冬でスタッドレスタイヤの販売が落ち込んだことも響いた。 カテゴリー別では、乗用車用が14.5％減の1930万9000本、ライトトラック用が8.7％…
5月のタイヤ販売 新車用タイヤは過去最大級のマイナスに
JATMA（日本自動車タイヤ協会）が発表した5月のタイヤ販売実績によると、新車用タイヤ（四輪車用合計）は前年同月比62.5％減の136万本となった。単月として過去最大規模の落ち込みと見られ、新型コロナウイルスによる影響の大きさが顕著に示された。特に乗用車用が65.0％減、ライトトラック用も52.7％減とマイナスが目立った。トラック・バス用は33.3％減だった。なお、日本自動車販売協会連合会と全国…
新型コロナ響く 4月のタイヤ販売 新車用は震災以来の大幅減に
JATMA（日本自動車タイヤ協会）がまとめた4月の市販用タイヤ販売実績は、四輪車用合計で前年同月比18.4％減の464万3000本と大幅なマイナスとなった。特に乗用車用タイヤは22.3％減となり、新型コロナウイルスの感染拡大による需要減少の影響が大きく表れた。ただ、トラック・バス用は4.7％、ライトトラック用は7.1％の減少にとどまっており、社会インフラを支える輸送事業者などからのニーズはさほど…
JAFのロードサービスで「タイヤ関連」の救援依頼が拡大
JAF（日本自動車連盟）が実施しているロードサービスで、タイヤのパンクが更に増加していることが分かった。ロードサービス全体の件数はここ数年、減少が続いている一方で、タイヤ関連のトラブルが占める割合は増加しており、2019年度の構成比は19.02％と5年間で3.54ポイント拡大した。10％程度で推移していた10年前と比べると、構成比は2倍に増えており、日常点検や適正使用に対する一般ユーザーの関心の…
タイヤ摩耗による汚染物資は排出ガスの1000倍？欧州の業界団体は反論
乗用車などの排出ガスや燃費を調査する英国のエミッションズ・アナリティクス社は、タイヤの摩耗による汚染物質が排出ガスの1000倍に上るという調査結果を発表した。 同社が、一般的なハッチバックに、適正空気圧の新品タイヤを装着して試験を実施したところ、1kmあたり5.8gの粒子状物質（PM）が検出された。この数値は欧州の排出ガスのPM規制値である1kmあたり4.5gの1000倍以上に相当する。また、…
需要見通しを修正 欧州業界団体が新型コロナへの影響を調査
欧州タイヤ・ゴム製造者協会（ETRMA）によると、各国で行われた都市封鎖（ロックダウン）が自動車の購入や運転、走行距離に影響を与えていることが分かった。イタリアでは3月の高速道路の交通量は乗用車が50％以上、トラックは20％程度減少したという。 さらに、欧州では市販用タイヤの販売が第1四半期（1～3月）に前年同期比2割弱減少し、第2四半期（4～6月）は約4割減となると推測している。あわせて、2…
欧州で新型コロナの影響大きく 3月のタイヤ販売は大幅減に
欧州タイヤ・ゴム製造者協会（ETRMA）は4月16日、第1四半期のタイヤ販売本数を発表した。市販用コンシューマータイヤ（乗用車用、SUV用、ライト・コマーシャル・ビークル用含む）は、前年同期比13％減の4804万9000本だった。 トラック用タイヤは6％減の283万1000本、農業機械用タイヤは13％減の31万2000本、二輪車用タイヤは21％減の276万5000本となった。 2月には、新車…
タイヤ公取協がインターネット販売の実態調査 フリマアプリに課題も
タイヤ公正取引協議会（タイヤ公取協）がこのほど実施した調査で、過去10年以内にインターネットでタイヤを購入したことがあるユーザーは18.5％だったことが分かった。タイヤのEC（電子商取引）経験は過去の調査でも2割前後で推移しており、日用品や家電、衣服など全カテゴリーのEC経験が約9割だったのに対し、普及しているとはいえない実態が明らかになった。 タイヤ公取協では2006年度からインターネットを…
2019年度の国内タイヤ販売本数 2年連続でマイナスに
JATMA（日本自動車タイヤ協会）がまとめた2019年度の市販用タイヤの販売実績は、四輪車用合計で前年度比3.1％減の6929万2000本だった。前年度を下回るのは2年連続。昨年は各社が一斉に値上げを実施する前の7月、消費増税前の9月に販売が大きく上振れしたが、その後の反動減や降雪不足が響き、年間を通してみると新車用タイヤも含めて需要が低迷した。 2019年度のタイヤの販売本数（四輪車用）は市…
タイヤの課金モデルに4人に1人が「関心あり」コンサルティング会社が調査
消費者の4人に1人が乗用車用タイヤの課金モデルに興味を持っていることが、コンサルティング会社のサイモン・クチャー＆パートナーズジャパンの調査で分かった。 同社はこのほど、国内に在住する913人を対象にオンラインによる意識調査を実施。その中で月単位や年単位で料金を支払って利用する定額制（サブスクリプション型）、あるいは利用量に応じて料金を支払う従量課金制（従量制）でタイヤを利用することに24％が…
死亡事故含む33件の事故が発生 2019年の空気充てん作業
2019年にタイヤ空気充てん作業に関連する事故が33件発生したことがJATMA（日本自動車タイヤ協会）の調査で分かった。事故件数は近年高止まりしており、昨年も作業者が死亡する事故が1件、重軽傷を負った事故は12件あった。痛ましい事故を撲滅するためには、業界全体で適正作業と法令順守の徹底が強く求められる。 死亡事故はタイヤ専業店で起きた。トラック・バス用タイヤでパンクの修理依頼があり、パンク箇所…
2020年の米タイヤ出荷はプラス予測 新車向け需要は減少も
米タイヤ製造者協会（USTMA）が3月3日に発表した2020年のタイヤ出荷予測（2月時点）は、前年比0.1％増の3億3320万本だった。 このうち、市販用タイヤは0.5％増の2億7540万本と予測。乗用車用は0.4％増の2億2340万本、ライトトラック用は0.3％増の3270万本、トラック用は2.1％増の1930万本と全てのカテゴリーでプラスの見込み。 一方、新車用は1.5％減の5780万本…