タイヤ公正取引協議会（タイヤ公取協）がこのほど実施した調査で、過去10年以内にインターネットでタイヤを購入したことがあるユーザーは18.5％だったことが分かった。タイヤのEC（電子商取引）経験は過去の調査でも2割前後で推移しており、日用品や家電、衣服など全カテゴリーのEC経験が約9割だったのに対し、普及しているとはいえない実態が明らかになった。
タイヤ公取協では2006年度からインターネットを利用した市販用タイヤの購入経験に関する調査を実施している。今回は昨年12月に1500名を対象に実施した。
ECでタイヤの購入経験がある消費者の多くは価格の安さや品揃えの多さを重視する傾向にあった。一方、未経験者からは「実際の商品を見て購入できない」「どういうタイヤが良いのか、自分では判断がつかない」といった意見が出されており、同会では「タイヤという商材に関しては購入をためらうケースが多い状況」としている。
また、今回は初めてフリマアプリやネットオークションといった個人売買（個人間EC）に関する調査も実施。個人間ECでタイヤを購入したことがあるのは6.7％、販売した経験があったのは3.0％だった。
問題はその中に事業者と思われる出品者が含まれていることだ。同会が大手フリマアプリやネットオークションサイトを調べたところ、新品・未使用品に限定すると、半数以上にタイヤラベルが貼付されていることが分かった。これは、個人ではなく事業者が出品した可能性が高いと見ることができ、その場合は景品表示法や特定取引法、消費者契約法などの義務が課せられることになる。
タイヤ公取協では「方向性パターンやローテーションの必要性など実店舗や事業者なら喚起する事項の記載が見られない」としており、啓発の必要性を指摘している。