20回目を迎えた住友ゴムのタイヤ点検活動 今後も活動継続
住友ゴム工業は10月6日、全国28都道府県の28会場で「DUNLOP（ダンロップ）全国タイヤ安全点検」を実施した。2008年に始まったこの活動は、タイヤに起因する事故の未然防止を目的に、空気圧や残溝、タイヤ表面の損傷の点検を行うもの。20回目を迎えた今回は、点検を受けたドライバーに点検結果を記入したチェックシートを配布したほか、会場でタイヤ点検の重要性を記載したクリアファイルなどを配った。 当…
ニュース
世界のタイヤ工場 10年で55拠点増 中国・インドの拡大目立つ
米専門紙・ラバー＆プラスチックニュースによると、2018年9月時点で、世界のタイヤ工場の拠点数は538カ所で10年前に比べて55拠点増加したことが分かった。米国や中国、インドなどの主要市場はいずれも拡大を続けているほか、通商リスクを回避するため中国以外の地域で新工場を建設する中国メーカーも相次いでいることが背景にあるようだ。 目立つ中国、インドの拠点拡大 今年9月時点での世界のタイヤ工場の拠点…
住友ゴム、欧州でタイヤ販売量6割増へ 22年にシェア5％目指す
住友ゴム工業は欧州市場のタイヤ販売量を2022年までに現在の約1.6倍となる2000万本レベルへ引き上げる。今後、欧州カーメーカーのプレミアムモデル向けに新車採用を進めるほか、FALKEN（ファルケン）ブランドの取り扱いタイヤディーラーを5割程度増やす。 同社は2015年に欧州市場向けのタイヤ供給拠点としてトルコのチャンクル県で工場を稼働した。また同じ時期に米グッドイヤーとの提携を解消したこと…
住友ゴム ブラジル工場でトラック・バス用タイヤの生産増強
住友ゴム工業は9月20日、1億5300万レアル（約41億円）を投じてブラジル工場でトラック・バス用タイヤの生産能力を増強すると発表した。 同社は2016年7月に3億1200万レアルを投資してトラック・バス用タイヤの生産設備を新設し、2019年3月から日産500本体制で稼働を始めると発表していた。今回の追加投資により、同年10月に生産能力を日産1000本に倍増させる。新たに約240名を雇用する計…
コンチネンタル 消費財タイヤの販売量でグッドイヤーに肉薄
英調査会社ASTUTUS社によると、乗用車・ライトトラック用タイヤの販売実績で独コンチネンタルが米グッドイヤーと同等レベルになっていることが明らかになった。 両社が発表した2017年のタイヤ販売量は、グッドイヤーのコンシューマータイヤが前年比4.6％減の1億4590万本、コンチネンタルは乗用車・ライトトラック用が2.8％増の1億4600万本（暫定）だった。ただ、商用車用はグッドイヤーが0.6％…
ブリヂストンの欧州子会社 英自動車整備業チェーンを買収
ブリヂストンは9月11日、欧州子会社ブリヂストン・ヨーロッパ・エヌヴィー（BSEMEA）が英国のイグゾースト・タイヤズ・アンド・バッテリーズ（ETB）社を買収したと発表した。株式の取得は9月6日に完了している。買収額は非公表。 ETB社は1980年に設立。英国の南西部で乗用車タイヤの販売や整備など自動車関連サービスを行っており、32店舗をチェーン展開している。従業員数は8月末時点で265名。 …
過熱する米中貿易摩擦 変わる中国メーカーの戦略
米中で相手国からの輸入品に対する関税上乗せの応酬が続いている。米政府は8月23日に160億ドル（約1兆8000億円）相当の中国製品に25％の追加関税を発動、対中関税の規模は7月の発動分と合わせて500億ドル相当となった。 中国政府も同規模の報復措置を講じるなど摩擦が過熱する中、米国は対象品目リストにタイヤなどのゴム製品を含む第3弾の追加関税を検討しているもようで、今後の動向に注目が集まる。 …
米国タイヤ製造協会 2018年のタイヤ需要を上方修正
米国タイヤ製造協会が8月3日に発表した2018年のタイヤ出荷年央見直しによると、新車用と市販用を合わせた総出荷本数は前年比1.0％増の約3億1980万本となる見込み。 新車用タイヤは当初予想から40万本増の5720万本とし、前年比2.1％増と予測した。このうち、乗用車用は1.5％増の4590万本、トラック用が13.4％増の620万本とともに上方修正したが、ライトトラック用は5.6％減の510万…
ブリヂストン ゴムの伸長結晶化を最高速で観察する技術確立
ブリヂストンは8月7日、同社の技術センター（東京都小平市）で技術説明会を開き、ゴムの伸長結晶化を世界最高速で観察する技術を確立したと発表した。天然ゴムと合成イソプレンゴムの耐亀裂性の違いのメカニズム解明に繋がることが期待される。 天然ゴムは一般的な合成イソプレンゴムに比べて亀裂が進展しにくいという特性がある。高い耐久性が求められる鉱山車両用やトラック・バス用タイヤの原料として大きなウェイトを占…
ミシュラン、太田サイトで開発加速 タイヤの静粛性向上へ
日本ミシュランタイヤは8月1日、群馬県にある研究開発拠点「太田サイト」で行われているタイヤ騒音試験の様子をメディアに公開した。 太田サイトはミシュラングループの中で、フランス、北米と合わせた3大研究開発拠点の一つで、ノイズを測定するために壁面を全て特殊な吸音材で覆った半無響音室があるのは太田のみ。乗用車用タイヤやトラック・バス用タイヤ、二輪車用タイヤなど静粛性能の試験が必要なタイヤは全てここで…
ミシュラン、ワイドシングルタイヤ「X One」3000台超へ
日本ミシュランタイヤは9月下旬を目処にトラック・バス用ワイドシングルタイヤ「X One」（エックスワン）で、リトレッドの国内生産を始める。リグルーブなどと併せて同社が進める3Rコンセプトを「X One」にも展開することが可能となり、コストメリットや輸送効率向上を広く訴求していく。将来的に新たなパターンの投入も検討しており、「X One」の装着台数を2020年に2000台、2030年までに3000…
ブリヂストン、無人でタイヤの騒音試験へ ZMPと共同で
ブリヂストンは7月18日、自動運転技術などを開発するZMP（東京）と共同で、無人の自動運転車両によるタイヤの騒音性能試験プロジェクトを開始したと発表した。2019年に栃木県にあるブリヂストンのプルービンググラウンド（テストコース）で運用を始める計画。 今回のプロジェクトは、ブリヂストンのタイヤ性能試験の知見を取り入れた自動運転システムの開発をZMPに委託するもの。試験ではZMPの「ロボカーミニ…
ミシュラン、加カムソ社を1600億円で買収 OHTの世界トップへ
仏ミシュランは7月12日、カナダの建設・産業機械用タイヤの専業メーカー、CAMSO（カムソ）社を買収すると発表した。買収額は14億5000万ドル（約1633億2800万円）。両社の建設・産業機械用タイヤ事業を統合して新たな部門を立ち上げる。同部門の売上高は20億ドル以上となる見込み。ミシュランは強みの高性能ラジアルタイヤやゴムクローラに加えて、カムソの主力ブランド「CAMSO」（カムソ）、「SO…
住友ゴム 工場のIoT導入加速 白河工場で予防保全に活用
住友ゴム工業がタイヤ工場でAI（人工知能）やIoT（モノのインターネット）を活用した生産システムの効率化を推進している。その一環として、今年度中に製造設備の予防保全システムを開発し、早ければ2019年にも白河工場（福島県）に導入する。 同社は昨年4月に生産性向上や設備管理の精度向上を目的として、「製造IoT推進室」を立ち上げ、生産現場へのIoT導入を積極化している。今後は機械を常時監視してバラ…
ミシュランの新たな技術コンセプト 各カテゴリーへ本格展開
仏ミシュランが理念として掲げる“トータル・パフォーマンス”の一環として、摩耗が進んでも性能を維持するという技術コンセプトを打ち出し、国内市場も含めて幅広いカテゴリーで本格展開を始めた。 同社は昨年発表した乗用車用スタッドレスタイヤ「X-ICE3＋」（エックスアイス スリープラス）で1万kmを走行した状態での氷上性能を1割向上させ、性能劣化を抑えることのメリットを前面に押し出した。 また、20…