TPMSの警告マーク 米国で4割が認識せず グッドイヤーが調査
米グッドイヤーがこのほど発表した調査によると、米国でドライバーの39％がTPMS（タイヤ空気圧管理システム）の警告マークを認識していないことが分かった。特に2000年代に成人を迎えたミレニアル世代ではその傾向が顕著で、正しく認識しているのは約半数（51％）にとどまった。 この調査は同社の子会社であるグッドイヤーオートサービスとジャストタイヤがマーケティング会社に委託し、2018年10月に米国で…
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横浜ゴム、冬タイヤの開発強化へ 北海道テストコース拡張
横浜ゴムは北海道旭川市のタイヤテストコース「TTCH」に登坂路を新設し、今年から氷雪上でのトラック・バス用タイヤの発進・加速試験を開始した。 2015年12月に運営を始めたTTCHは、従来のテストコース（T＊MARY）と比較して約4倍の面積がある。T＊MARYはコースが狭く大型車両の登坂試験に制約があったが、今回拡張した試験路は勾配4％から最大14％まで6パターンを並列して配置。トラック・バス…
ミシュラン、オールシーズンタイヤを国内で本格販売
日本ミシュランタイヤは1月29日、オールシーズンタイヤ「CROSS CLIMATE」（クロス・クライメート）シリーズのサイズラインアップを拡充して2月から全国で販売を開始すると発表した。同シリーズのコンセプトは “雪でも走れる夏タイヤ”。14～20インチの全78サイズと豊富なサイズを取り揃えて幅広いニーズへ対応を図る。 同日、都内で開いた発表会でポール・ペリニオ社長は、「重要となるのはユーザー…
ブリヂストンがデジタルソリューション強化 トム・トム子会社買収
ブリヂストンは1月22日、欧州子会社が蘭トム・トムの子会社でデジタルフリートソリューション事業を運営するトム・トム・テレマティクスを買収すると発表した。トム・トムが世界で約86万台の車両に提供しているサービスで得たビッグデータを活用して、商品開発やサービスの向上を図る。買収金額は9億1000万ユーロ（約1138億円）で、2019年の上期中の買収完了を予定している。 トム・トムは欧州で業界をリー…
TOYO TIREの清水社長――“不易流行”を胸に新たな道を
TOYO TIREの清水隆史社長が東京オートサロンの会場で本紙の取材に応じ、「2019年は“不易流行”を意識して自分たちの道をつくっていきたい」と抱負を語った。1月1日付けで社名を変更したことについて「守るべきものと、変わっていくべきものがある。全てを変えるのではなく、良かったものは残しながら新しいものを取り入れていく」と話し、新たな価値を生み出していくことの重要性を示した。 東京オートサロン…
トライポッドワークス 商用車向けクラウドサービス提供開始
トライポッドワークス（仙台市）は1月10日、車載IoT（モノのインターネット）のクラウドプラットフォーム「BC-Cloud」（ビーシークラウド）の提供を開始すると発表した。商用車を多く保有する運送事業者、タイヤや車両パーツのメーカーなどが主な対象で、サービス価格（税別）は月額3480円と5980円、8320円の3プランを用意する。 「BC-Cloud」は、車載センサーや車載ゲートウェイで構成さ…
ブリヂストン「REGNO GR-XⅡ」発表 摩耗時でも高い静粛性を
ブリヂストンは1月15日、REGNO（レグノ）ブランドの新商品「REGNO GR-XⅡ」（レグノ・ジーアール・クロスツー）を2月1日から発売すると発表した。 レグノは同社が展開する乗用車用タイヤのカテゴリーで最上位に位置するブランド。静粛性や乗り心地、運動性能などタイヤに求められる各種性能を高次元で両立させる“グレートバランス”をコンセプトとしている。 新商品は、この“グレートバランス”を軸…
オールシーズンタイヤ ドライバーの8割が認知 GfKジャパン調査
調査会社GfKジャパンによると、市販用タイヤの販売数量に占めるオールシーズンタイヤの構成比は2017年で1％にとどまっているものの、消費者の認知度は8割に達していることが分かった。 同社が2018年4月19日～5月6日に、自動車を保有する約1万4500名を対象にアンケートを行った。それによると、回答者の79％がオールシーズンタイヤを認知しているが、その半数以上は「名前だけは聞いたことがあるが、…
TOYO TIRE、日本グッドイヤーのトップが展望語る
1月11日から13日まで千葉市の幕張メッセで開催された「東京オートサロン2019」で、TOYO TIREと日本グッドイヤーがプレスカンファレンスを行い、トップがブランド戦略や今年の展望を示した。 TOYO TIREの清水隆史社長は「現在、世界的にSUVシフトが進みタイヤの大型化がトレンドになっている。個性の輝く様々な車両にとってタイヤは欠かすことができない重要なパーツの一つだ。それぞれのクルマ…
TOYO TIRE清水社長「2019年は“第二の創業” 変化を飛躍のチャンスへ」
（年頭所感）「2019年は“第二の創業” 変化を飛躍のチャンスへ」 当社は、1月1日をもって、社名を「TOYO TIRE」へと変更した。本年は、これまで70有余年にわたって多くの皆々様に支えてきていただいた歴史を次代へと受け継ぎながら、この新しい扉を自らの手で押し開けて臨む「第二の創業の年」と位置づけている。 自動車産業は100年に一度と呼ばれる歴史的転換期を迎え、産業構造自体にも大きな変革が…
住友ゴムの新社長に山本常務 池田社長は代表取締役会長に
住友ゴム工業は12月27日、山本悟取締役常務執行役員（アジア・大洋州本部長）が社長に昇格する人事を発表した。来年3月26日に開催する株主総会を経て就任予定で、同社の社長交代は8年ぶりとなる。池田育嗣社長は代表権のある会長に就く。 同日、神戸市の本社で開いた会見で山本氏は「池田社長は欧米事業の拡大、グローバルで生産販売拠点の拡充に注力して成長の土台を整えてきた。欧米を中心にグローバルでの成長基盤…
自工会の豊田会長が会見「平成の30年間はモノづくりを必死に守った」
日本自動車工業会の豊田章男会長は12月20日に開催した定例会見で、平成の時代を振り返って「平成元年に国内市場は過去最高の市場規模を記録したが、それ以降は右肩下がりで試練と変革の時代だった。その間、東日本大震災などの自然災害に直面するなど、日本のメーカーが日本で生きていく厳しさを改めて感じた。一言で表すと日本のものづくりを必死に守り抜いてきた30年だった」と述べた。 また、昨今の市場環境ついて「…
日本ミシュランタイヤ、2019年に生産財タイヤの販売量拡大へ
日本ミシュランタイヤは来年以降、生産財タイヤの各カテゴリーで販売量を3～6％程度引き上げる方針だ。トラック・バス用タイヤをはじめ、建設機械用や産業車両用など生産財タイヤをトータルで提案する新組織、B2Bタイヤ事業部を今年発足させており、準備期間を経て来年から本格的に攻勢を強めていく。 同社は昨年まで生産財タイヤで各カテゴリーごとに部門を分けて、それぞれがユーザーへ提案を行っていたが、今年1月に…
JAFが違いを検証 タイヤチェーンは駆動輪への装着を
JAF（日本自動車連盟）が12月14日に公開した圧雪路における「タイヤチェーンの装着の違いによる登坂・旋回性能の比較検証」によると、タイヤチェーンは確実に駆動輪に装着しないと坂道を上れないだけでなく、カーブで対向車線に飛び出すなど、重大事故につながる可能性があることが分かった。 今回のテストでは、タイヤチェーンを誤って駆動輪以外に装着してしまうケースがあることから、装着するタイヤの位置の違いで…