住友ゴム、タイヤ開発のノウハウをAI化 開発期間短縮や人材育成へ
住友ゴム工業は11月15日、日本電気(NEC)と協業し、タイヤ設計AI(人工知能)を開発したと発表した。両社は、タイヤ開発期間の官能評価で行われる熟練設計者とテストドライバーのコミュニケーションを体系化することで、官能評価の解釈や改良案の考案といったノウハウが求められる業務を自動化した。今回のシステムは来年から二輪用タイヤの開発で利用し、その後、他のカテゴリーにも展開していく。 同日開催した会…
住友ゴム工業は11月15日、日本電気(NEC)と協業し、タイヤ設計AI(人工知能)を開発したと発表した。両社は、タイヤ開発期間の官能評価で行われる熟練設計者とテストドライバーのコミュニケーションを体系化することで、官能評価の解釈や改良案の考案といったノウハウが求められる業務を自動化した。今回のシステムは来年から二輪用タイヤの開発で利用し、その後、他のカテゴリーにも展開していく。 同日開催した会…
Our Philosophy(アワーフィロソフィー)「未来をひらくイノベーションで最高の安心とヨロコビをつくる。」を企業理念に掲げる住友ゴム工業は、優れた安全性能と環境性能を発揮するタイヤの開発や周辺サービスの展開に関し、「スマートタイヤコンセプト」を推進している。この取り組みの核となるのは、環境に優しいタイヤ、性能が長持ちするタイヤ、センサーになるタイヤ、最適なタイヤメンテナンスの提案などだ。…
住友ゴム工業はこのほど、現在の低燃費タイヤより更に燃費性が向上した“夢の低燃費タイヤ”の開発につながるバイオポリマーの合成に成功したと発表した。東北大学の高橋征司准教授、金沢大学の山下哲准教授、埼玉大学の戸澤譲教授らと共同で実施したもの。 研究チームはこれまで独自に開発した改変トマト由来酵素を触媒とすることで、ポリマーを構成するモノマーのうち、列の先頭のモノマーを変更できることを発見している。…
住友ゴム工業は10月3日、スポーツ事業の新規事業としてeスポーツ市場に参入すると発表した。 同社は製品第1弾として、eスポーツに特化した、プレーパフォーマンスの向上に寄与する「ダンロップ ゲーミング マッスル アームサポーター」を10月26日に発売する。メーカー希望小売価格は税込4400円。 住友ゴムでは「eスポーツの将来性に着目するだけではなく、eスポーツ界の健全な成長を後押しすべく、長時…
住友ゴム工業は9月8日、神戸市内で「DTS全国TBタイヤ作業コンテスト」を開催した。この活動は、トラック・バス用タイヤの安全・確実・効率的な作業の徹底、作業者の安全確保と作業レベルの向上・モチベーションアップを目的に実施しているもの。 当日は全国の販売会社とDTS(ダンロップタイヤショップ)加盟店から選出された12名が参加。ヒューマンエラーの撲滅などをテーマに、対応力や接客の丁寧さなどを審査し…
住友ゴム工業は、関西大学の谷弘詞教授と共同で、タイヤの回転で発電し、タイヤ周辺に搭載されたセンサーなどに給電可能な発電デバイスの研究開発に取り組んでいる。また、3月にはこのデバイスを活用した「タイヤ摩耗状態および接地面形状測定方法」を確立した。電源の供給やセンシングなどに活用できるこの技術の概要を住友ゴム工業の研究企画部インテリジェント材料開発グループの杉本睦樹課長に聞いた。 タイヤの回転を“エ…
住友ゴム工業は8月30日、IoTソリューション企業のトライポッドワークス(仙台市)へ出資したと発表した。出資額は非公表。 住友ゴムは車輪速解析技術をベースとする独自のセンシング技術「センシングコア」を用いたビジネスの実現に向けて開発を進めている。トライポッドワークスのIoT分野のハードウェア・ソフトウェア開発やネットワーク構築の強みを活かしていく考え。 トライポッドワークスは、車載IoTプラ…
住友ゴム工業は8月8日の決算会見で、経営基盤強化に向けた取り組みを説明した。原材料高などを背景に利益が圧迫される中、木滑和生副社長は「タイヤSKU(商品の最小管理単位)の最適化、高機能商品の拡販に取り組む」と強調した。 採算性が低いタイヤや、同一地域で複数のパターン・同サイズが販売されている商品などを削減するとともに、新商品開発でSKUの絞り込みを行い、利益率向上を図る。一方で、EV(電気自動…
住友ゴム工業は7月に発行した「統合報告書2022」で、2021年度の「事業活動の環境負荷低減」に関する取り組みをまとめた。この活動は、同社のCSRガイドライン「GENKI」の枠組みの一つで、低炭素社会の構築や循環型社会の形成などを推進するもの。 具体的な取り組みでは、中国の常熟工場および湖南工場で、2022年1月から購入電力を全て再生可能エネルギーに切り替えた。これにより、今年度は2工場でのタ…
住友ゴム工業は7月15日、国内市販用タイヤおよび関連商品の出荷価格を9月1日に改定すると発表した。対象商品は国内市販用タイヤ(夏/冬用)、チューブ、フラップで、改定率は2~8%。 同社は、石油化学系原材料や天然ゴムなどの高騰を「生産性向上やコスト削減などの企業努力だけで吸収することは困難」とし、3月1日に国内市販用夏タイヤおよび関連商品、4月1日に国内市販用冬タイヤの値上げを行っていた。その上…