タイヤメーカー4社 23年12月期第3四半期業績を発表
住友・横浜・TOYOは通期予想を修正 タイヤメーカー4社はこのほど、23年12月期第3四半期業績を明らかにした。 ブリヂストンが10日公表した23年12月期第3四半期累計の連結決算業績は、売上収益が前年比7%増の3兆1981億円、調整後営業利益は同6%増の3623億円となった。 調整後営業利益は、原材料価格・インフレ(エネルギー費、労務費等)等によるコスト面のマイナス影響を売値…
令和5年秋の褒章で、TOYO TIREの代表取締役社長&CEO清水隆史(しみず たかし)氏=写真=が藍綬褒章を受章した。 清水社長は、自動車タイヤや自動車部品の生産・販売を通じモビリティ社会に寄与する事業経営を推進。日本自動車タイヤ協会、日本ゴム工業会など業界団体の会長職としてゴム産業全体の発展へ貢献してきたことが認められ、今回の受章となった。 清水社長は次のようにコメントを発表している。 …
「2050年サステナブル原材料比率100%」目標に向け TOYO TIREは、CO2(二酸化炭素)を出発物質として高収率でブタジエンへと変換する技術を開発。タイヤの主原料であるブタジエンゴムの合成に成功した。タイヤの原材料は天然ゴムが約6割、それ以外の合成ゴムが約4割を占め、その4割のうち石油由来原料であるブタジエン系ゴムが約3割を占めるといわれる。同社は富山大学と共同研究を行い、タイヤ生産で多…
横浜ゴムが10月末より発売するクロスオーバーSUV向けオールシーズンタイヤ「GEOLANDER(ジオランダー) CV 4S」と、3月から国内で販売中のキャンピングカー専用タイヤ「BluEarth-Champer(ブルーアース・キャンパー)」が2023年度グッドデザイン賞を受賞した。 「GEOLANDER CV 4S」はさまざまな性能を高次元でバランスした点やデザイン性の高さが同賞の受賞につなが…
TOYO TIRE 東急バスは、天然ゴムのトレーサビリティや持続可能性の向上を目指す「PROJECT TREE」に、バス業界として世界で初めて参加する。また、同社にバス用タイヤを供給するTOYO TIREはそれに協賛。このプロジェクトにより原産地が証明された天然ゴムを用いマスバランス方式で割り当てた「PROJECT TREE協賛タイヤ」の生産・供給を開始する。 「PROJECT TREE」は伊…
TOYO TIREと国内販売子会社であるトーヨータイヤジャパン(以下TTJ)は12~13日の2日間、愛知県で「第4回TOYO TIRES トラック・バスタイヤ作業コンテスト」を開催した。 同コンテストは2018年に始まり、コロナによる開催中止を挟み、今回で4回目。今年は自主系販売代理店から3名、TTJより9名の12名が参加。12日は筆記テストでサービスマニュアル+時事情報から出題(100点満点…
脱炭素化社会の実現に向けての〝過程〟 ストレス要因減らし運転の楽しさが増す 本紙はこのほど、ハイブリッド車(HV)であるマツダ3ファストバック20Sプロアクティブ・ツーリングセレクションと、ホンダレジェンド・ハイブリッドEX・ホンダセンシングエリートの2車種に乗る機会を得た。モータージャーナリストの瀬在仁志さんがそのハンドルを握る。ガソリンで動くエンジンと電気で動くモーター、この二つの動力を…
TOYO TIREは、マレーシアのタイヤ工場であるTOYO TYRE MALAYSIA SDN BHD(マレーシア・ペラ州。以下TTM)にメガソーラー(大規模太陽光発電)システムを導入する。 TTMではCO2排出量の削減を進めるため、工場棟の屋上96000平方メートルのスペースに、8月時点でペラ州最大のメガソーラーシステムを設置する=写真上=。設備容量14.0MWで、本年12月に完全稼働を予定…
TOYO TIRE23年12月期第2四半期 TOYO TIREが10日発表した23年12月期第2四半期連結業績は、上期累計の売上高が前年同期比18.7%増の2655億円を計上。過去最高となった。営業利益も海上輸送費や為替など外部環境が追い風となり同2.7%増。一方四半期純利益は有価証券売却益の減少などで同6.1%減と前年同期を下回った。 事業セグメント別で、上期累計のタイヤは売上高が同18.9…
TOYO TIREは、トラック・バス用スタッドレスタイヤ「M939」(エムキュウサンキュウ)」を8月1日より国内市場で発売する。発売サイズは全13サイズ、価格はオープン価格。 日本国内の近年の気象状況として、1日あたりの降雪量は増加傾向にあり短時間で大雪に見舞われる事例が多いと指摘される。それを背景にトラック・バス用スタッドレスタイヤには、深雪や凍結した路面を捉える性能の強化が求められる。 …
トーヨータイヤジャパンは先に大幅な組織改正を行った。これまでの全国5支社体制を廃止し、40の販売部制へと移行したのが大きな変更点。 その目的について、同社の山邊憲一社長=写真=は「階層を少なくし、本社がダイレクトに、より現場に近い40の販売部を通じて方針の展開と徹底を図る」と説明する。 また山邊社長は「この組織改正は地域密着型の営業体制を強めるもの」、そう続ける。「コロナ期間を経てコロナ後、…
トーヨータイヤジャパン㈱代表取締役社長 山邊憲一氏 “存在感”更に高め一層の収益向上目指す ――2022年の事業を振り返って。 コロナ禍が収束には至りませんでしたが、行動制限などが徐々に解除される中、タイヤ需要に回復の動きが現れてきました。ただ、エネルギー費や物流費、原材料価格などの高騰の影響を受け、業界全体でタイヤ価格の値上げが行われました。夏用と冬用とで値上げが行われたことに伴い、市場で…