住友ゴム工業タイ工場で単一事業所では世界最大の屋根置き太陽光発電設置
住友ゴム工業は2月21日、タイ工場（ラヨン県）で単一事業所では世界最大となる屋根置き太陽光発電設備およびガスコージェネレーションシステムを設置すると発表した。関西電力のタイ100%子会社、K-ESTからエネルギー供給を受ける。また同日、タイ工場は再エネ価値の提供に係る契約を関西電力と締結した。 住友ゴムでは「今回の取り組みにより、タイ工場は年間約3万8000トンのCO2排出量削減を見込んでいる」…
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ブリヂストンの2工場でPPA（電力販売契約）による太陽光発電を開始
ブリヂストンは2月15日、下関および北九州の2工場でPPA（電力販売契約）による太陽光発電を開始したと発表した。 PPAでの大規模な太陽光発電は、同社の国内工場では初の取り組み。合計の発電能力は5.8MWで、2工場のタイヤ生産に電力を供給するとともに、系統電力対比で年間約2700トンのCO2排出量削減に貢献する。 今回、PPAによる太陽光発電を開始した2工場では、太陽光発電のほか、2021年…
2023年の世界の新ゴム需要は前年比2.6%増の3064万トン 国際ゴム研究会見通し
国際ゴム研究会（IRSG）は2月20日、2023年の世界の新ゴム需要は前年比2.6%増の3064万トンになる見通しを発表した。 2022年は、世界の自動車業界が長引く供給のボトルネックや半導体不足の影響を受けて停滞し、OE製品の生産・販売に下向きの圧力をかけ、世界のゴム消費にマイナス影響を与えた。同年の新ゴム需要は、主にタイヤ業界の需要減少が響いて前年から微減していた。2022年の世界の天然ゴ…
2022年のアルミホイール生産・販売数量はともに前年実績マイナス
生産数は前年比6%の1521万6858個となり、3年連続で前年割れとなった。国内生産は5%減の954万9982個、輸入は8%減の566万6876個だった。 販売数は5%減の1521万5371個と3年連続で前年実績を下回った。国内販売は6%減の1506万5578個、輸出は14%増の14万9793個となった。
住友ゴムが新中期計画でオールシーズンやEV用タイヤの開発推進示す
住友ゴム工業の山本悟社長は、2023年から2027年までの5年間の「新中期計画」の中でタイヤ開発の方向性を示した。企画開発体制を拡充し、デジタル技術を活用することで、「スマートタイヤコンセプト」の技術を搭載した新商品を投入する。オールシーズンタイヤを2024年に商品化する計画。既に市場展開しているEV（電気自動車）向けタイヤでは、「次世代EVタイヤ」と位置付ける商品を2027年に発表する予定。2…
横浜ゴム インドで乗用車用タイヤ生産能力の増強を発表
横浜ゴムはインドで乗用車用タイヤの生産能力を増強すると発表した。8200万ドル（約110億円）を投じてヴィシャカパトナム工場の敷地内に新たに乗用車用タイヤの生産ラインを設ける。インドの乗用車用タイヤ生産販売会社であるヨコハマ・インディアと合わせて乗用車用タイヤの生産能力を現在の年産280万本から450万本に引き上げる。2024年第4四半期から生産を開始する予定。
TOYO TIRE清水隆史社長「目標である2025年水準に向けて増益基調に戻す」
TOYO TIREは2月14日の会見で、2021～2025年の中期経営計画の進捗を報告した。2022年の連結営業利益は前年比17.0%減の440億円、営業利益率は4.6ポイント減の8.9%となったものの、清水隆史社長は「2023年は目標である2025年水準（営業利益600億円・営業利益率14%超）に向けて増益基調に戻す」と強調した。国や日本の工場では高付加価値タイヤへの生産シフトが進められるよう…
横浜ゴム山石昌孝社長「高付加価値品の販売拡大、順調に」
横浜ゴムの山石昌孝社長は2月17日に開いた決算会見で2021年度から2023年度までの中期経営計画の進捗を報告し、「高付加価値タイヤの販売は2022年度に42％に高まった」と成果を述べた。同社は消費財タイヤで高付加価値品の販売拡大を掲げ、「アドバン」「ジオランダー」「ウィンタータイヤ」の構成比率を2019年度の40%から23年に50%以上に高めることを目指している。2023年は「ジオランダー」の…
ブリヂストン石橋秀一CEO「プレミアム領域を更に強化」中期事業計画の進捗報告
会見でブリヂストン石橋秀一CEOは次のように語った。「タイヤ事業では、グローバルで高インチタイヤを拡売した結果、2022年の乗用車用市販用タイヤにおけるプレミアムタイヤ販売比率は、前年比3ポイント増の49%となった。2023年は、その比率を5割以上に高めていく。 2023年は乗用車用タイヤ、トラック・バス用タイヤ、鉱山・建設車両用タイヤ、モーターサイクル用タイヤの各領域に合わせて約960億円を…
2022年の空気充てん作業事故は18件発生 日本自動車タイヤ協会調べ
JATMA（日本自動車タイヤ協会）の調査によると、2022年に発生したタイヤ空気充てん作業中18件の事故のうち、パンク修理作業に関連するものは7件。また、パンク走行などに伴うタイヤの損傷は9件あり、この中で引きずり痕の未確認が7件だった。安全囲いを使用していなかったケースは10件あったほか、タイヤ空気充てん作業特別教育を受講していなかったケースも8件あった。 業態別ではタイヤ専業店が8件、自家…
住友ゴム「SP537」発売 路線バスに求められる性能向上
住友ゴム工業は2月6日、路線バスに求められる耐偏摩耗性能とライフ性能を大幅に向上した低床バス用リブラグタイヤ「SP537」を3月1日から発売すると発表した。発売サイズは19.5インチ、22.5インチの2サイズで価格はオープン。 「SP537」は、車両の加減速やロータリーでの旋回、停留所への幅寄せなど、路線バス特有の荷重変動で発生する偏摩耗を抑制した。また、バリアフリー対応縁石へのタイヤ接触を考…
英国でロードインデックス認知率は6％ アポロタイヤ調査
印アポロタイヤ傘下のアポロ・ブレデシュタインは1月26日、英国のドライバー1000人に行った調査で、タイヤのロードインデックス（LI）を正しく認識している人の割合は6％だったと発表した。性別ごとに見ると、男性では11％、女性は3％となった。 同社は「最適でないロードインデックスのタイヤの選択は、車両のパフォーマンスやエフィシェンシー（環境性や環境効率）、安全性を損なうことになる」とし、さらに「…
住友ゴム「新中期計画」策定 事業の抜本的改革に着手
住友ゴム工業は2月14日、2023年から2027年までの5カ年の新中期計画を発表した。2025年までにこれまで苦戦が続いていた北米事業の収益改善に取り組むとともに、既存事業の選択と集中、組織体制の再構築などを進めて高収益体質を目指す。 同社は2020年2月に5カ年の中期経営計画を公表していたが、新型コロナ禍による影響などを受けて利益面での減少が顕著だった。特にタイヤ事業では北米での利益悪化、固…
中国のZCラバー 初のEV向けタイヤ発売
中国の中策ゴム（ZCラバー）は2月9日、中国市場向けに同社初となるEV（電気自動車）向けタイヤ「EV PRO」（イーブイ・プロ）シリーズを発売した。同社では「EV市場に向けて、ハイエンド製品の提供をさらに拡大した」としている。 同製品では、EVの走行音の大幅な低減、燃料効率やグリップ性能の向上を目指したほか、高速での接地面積拡大による優れたハンドリング性能の発揮、ミキシングテクノロジーの搭載で…