トーヨータイヤジャパンは先に大幅な組織改正を行った。これまでの全国5支社体制を廃止し、40の販売部制へと移行したのが大きな変更点。
その目的について、同社の山邊憲一社長＝写真＝は「階層を少なくし、本社がダイレクトに、より現場に近い40の販売部を通じて方針の展開と徹底を図る」と説明する。
また山邊社長は「この組織改正は地域密着型の営業体制を強めるもの」、そう続ける。「コロナ期間を経てコロナ後、地域それぞれの動きがどう変わるのか。それをウオッチしタイヤ販売に結びつくところを見落とさないようにするため」と、その狙いを述べる。
今回の組織改正では、本社社長の直轄に管理本部、企画本部、営業本部を置き、営業本部の下に東日本販売統括部、西日本販売統括部という市場別に東・西に分けた統括部を置いた。さらに財別に生産財販売統括部と消費財販売統括部を置くことで組織に横串を通すというもの。
「4つの統括部が組織の縦と横とで機能的に絡むことで、販売現場で各種の施策を有機的に展開することが可能になるという効果を狙った」、山邊社長はこのように意図を解説する。
また今回の組織改正にともない、営業本部にNITTO販売部を置いた。NITTO（ニットー）はそのアグレッシブなパターンデザインにより北米市場で高い人気を誇り、成長を遂げるブランド。今回4つの統括部とともにNITTO専門の販売部を置くことで、国内市場で地歩を固める考えだ。この点について、山邊社長は「NITTOブランドは国内の販売数量は年々、大きく伸長している。大口径タイヤ、中でも20インチ以上が取扱量の半分以上を占める構成となっており、23年も22年を超える販売を計画。TOYO TIREとの棲み分けを明確に行い、グローバルブランドとして今後、販売拡大を目指す」と同ブランドの成長に期待感を表している。