住友ゴム工業が福島・白河工場で燃料を水素に切り替えタイヤ生産開始
住友ゴム工業は2月14日に開催した決算説明会の中でカーボンニュートラルに向けた取り組みの一環として、工場のボイラーで使用する燃料を従来の天然ガスから水素に切り替えたタイヤの生産を始めたと明らかにした。さらに太陽光発電の自然エネルギーの利用も開始しており、製造時(スコープ1.2)のカーボンニュートラルを達成したという。 1月から福島県の白河工場で生産を始めたカーボンニュートラル製品は、ファルケン…
住友ゴム工業は2月14日に開催した決算説明会の中でカーボンニュートラルに向けた取り組みの一環として、工場のボイラーで使用する燃料を従来の天然ガスから水素に切り替えたタイヤの生産を始めたと明らかにした。さらに太陽光発電の自然エネルギーの利用も開始しており、製造時(スコープ1.2)のカーボンニュートラルを達成したという。 1月から福島県の白河工場で生産を始めたカーボンニュートラル製品は、ファルケン…
小野谷機工は2月からノーパンクタイヤ用チェンジャー「パワーマックス PMX-100」を新発売した。開発を担当した商品開発本部サービス機器開発部の漆崎政弥リーダーは、「テーブル板に突起を設けたほか、高圧時に警告ブザー音で通知するなど作業の安全性がより高まった製品になっている」と自信を示す。 フォークリフトなどで使用されるノーパンクタイヤの交換作業では、万が一でも事故が起きればゴムの破片や塊が飛散…
クムホタイヤジャパンは4月1日からタイヤの卸価格を最大8%値上げすると2月16日に発表した。対象は全カテゴリーで、同社では「原材料価格や生産・輸送コストが高い水準で推移しており、これらを企業努力のみで吸収することが困難であると判断した」としている。 また、ハンコックタイヤジャパンは、国内市販用タイヤのメーカー出荷価格を改定すると2月20日に発表した。対象はハンコックおよびラウフェンブランドの全…
住友ゴム工業は2月21日、タイ工場(ラヨン県)で単一事業所では世界最大となる屋根置き太陽光発電設備およびガスコージェネレーションシステムを設置すると発表した。関西電力のタイ100%子会社、K-ESTからエネルギー供給を受ける。また同日、タイ工場は再エネ価値の提供に係る契約を関西電力と締結した。 住友ゴムでは「今回の取り組みにより、タイ工場は年間約3万8000トンのCO2排出量削減を見込んでいる」…
有限会社レリアンス(神奈川県藤沢市石川5-10-26)が運営する小売店舗のタイヤステージ湘南は今年、オープンから20周年を迎えた。地域住民の足元を支えてきた同店は、満足度の高い作業を提供することで顧客との繋がりを築いてきたようだ。レリアンスの福地良成代表とタイヤステージ湘南の福岡直純店長に、これまでの取り組みや今後の目指す姿を聞いた。 作業品質の高さで新たな来店客を獲得「タイヤステージ湘南」 …
ブリヂストンは2月15日、下関および北九州の2工場でPPA(電力販売契約)による太陽光発電を開始したと発表した。 PPAでの大規模な太陽光発電は、同社の国内工場では初の取り組み。合計の発電能力は5.8MWで、2工場のタイヤ生産に電力を供給するとともに、系統電力対比で年間約2700トンのCO2排出量削減に貢献する。 今回、PPAによる太陽光発電を開始した2工場では、太陽光発電のほか、2021年…
国際ゴム研究会(IRSG)は2月20日、2023年の世界の新ゴム需要は前年比2.6%増の3064万トンになる見通しを発表した。 2022年は、世界の自動車業界が長引く供給のボトルネックや半導体不足の影響を受けて停滞し、OE製品の生産・販売に下向きの圧力をかけ、世界のゴム消費にマイナス影響を与えた。同年の新ゴム需要は、主にタイヤ業界の需要減少が響いて前年から微減していた。2022年の世界の天然ゴ…
生産数は前年比6%の1521万6858個となり、3年連続で前年割れとなった。国内生産は5%減の954万9982個、輸入は8%減の566万6876個だった。 販売数は5%減の1521万5371個と3年連続で前年実績を下回った。国内販売は6%減の1506万5578個、輸出は14%増の14万9793個となった。
住友ゴム工業の山本悟社長は、2023年から2027年までの5年間の「新中期計画」の中でタイヤ開発の方向性を示した。企画開発体制を拡充し、デジタル技術を活用することで、「スマートタイヤコンセプト」の技術を搭載した新商品を投入する。オールシーズンタイヤを2024年に商品化する計画。既に市場展開しているEV(電気自動車)向けタイヤでは、「次世代EVタイヤ」と位置付ける商品を2027年に発表する予定。2…
小野谷機工は1月に移動式エアリフト「MAL-1100」を発売した。新製品はリフトアップの際にフロントタイヤを同時に安定した状態で上昇できるようにしたほか、4輪のキャスターにより移動時のハンドリング、ジャッキポイントへの位置合わせの際に微調整が容易になっていることが特徴。ライトトラックからトラック・バスまで対応し、作業が安定して行える仕様に仕上げた便利なツールだ。 「MAL-1100」は特に作業…
横浜ゴムはインドで乗用車用タイヤの生産能力を増強すると発表した。8200万ドル(約110億円)を投じてヴィシャカパトナム工場の敷地内に新たに乗用車用タイヤの生産ラインを設ける。インドの乗用車用タイヤ生産販売会社であるヨコハマ・インディアと合わせて乗用車用タイヤの生産能力を現在の年産280万本から450万本に引き上げる。2024年第4四半期から生産を開始する予定。
TOYO TIREは2月14日の会見で、2021~2025年の中期経営計画の進捗を報告した。2022年の連結営業利益は前年比17.0%減の440億円、営業利益率は4.6ポイント減の8.9%となったものの、清水隆史社長は「2023年は目標である2025年水準(営業利益600億円・営業利益率14%超)に向けて増益基調に戻す」と強調した。国や日本の工場では高付加価値タイヤへの生産シフトが進められるよう…
横浜ゴムの山石昌孝社長は2月17日に開いた決算会見で2021年度から2023年度までの中期経営計画の進捗を報告し、「高付加価値タイヤの販売は2022年度に42%に高まった」と成果を述べた。同社は消費財タイヤで高付加価値品の販売拡大を掲げ、「アドバン」「ジオランダー」「ウィンタータイヤ」の構成比率を2019年度の40%から23年に50%以上に高めることを目指している。2023年は「ジオランダー」の…
会見でブリヂストン石橋秀一CEOは次のように語った。「タイヤ事業では、グローバルで高インチタイヤを拡売した結果、2022年の乗用車用市販用タイヤにおけるプレミアムタイヤ販売比率は、前年比3ポイント増の49%となった。2023年は、その比率を5割以上に高めていく。 2023年は乗用車用タイヤ、トラック・バス用タイヤ、鉱山・建設車両用タイヤ、モーターサイクル用タイヤの各領域に合わせて約960億円を…