「高付加価値シフト」を強める国内タイヤメーカー4社。25年度上期決算のなかで、財務の指標として企業の「稼ぐ力」を表すROE（自己資本利益率）とROIC（投下資本利益率）について、次のような考えを示す。 　同決算発表に際し、ブリヂストンを除く3社が通期業績予想を修正。横浜ゴムとTOYO TIREが上方修正、住友ゴムは小幅に下方修正した。そこで通期に向け注目されるのが売上高や利益とともに、それぞれの…

　国内タイヤメーカー4社の上期決算がでそろった。近年、各社が戦略として掲げるのが高付加価値商品の販売強化。その施策は功を奏しており、ブリヂストンは北米や欧州でプレミアムタイヤ事業が業績をけん引する。4社いずれも販売比率目標を設定し「高付加価値（HPT）シフト」に舵をきるなかで、焦点となるのはなにか。自社の強みをどう表現するかが注目される。     　成長分野へギアアップし収益向…

　国内タイヤメーカー4社は25年12月期第2四半期連結業績を発表した。海外の市場情勢が上期業績に強く現れた。ブリヂストンと住友ゴム工業は減収。横浜ゴムとは売上・利益で上期として過去最高を達成し、明暗が分かれた格好だ。 　（表−上は「国内4社　2025年12月期第2四半期決算/通期予想」、表−下は「4社の主な利益増減要因（第2四半期決算/通期予想）」。いずれも各社の決算資料をベースに本紙が作成）

　国内タイヤメーカー4社は2025年12月期第1四半期の連結業績を明らかにした。国内市販用で春需の遅れと値上げ前の駆け込み需要、大口径化トレンドが収益に影響し、売上高で明暗を分けた格好だ。米国の関税政策が朝令暮改の状況で世界経済の見通しが不透明。各社は動向を注視するものの、関税リスクが顕在化した場合でも「コストを吸収することは可能」と自信を示す。ブリヂストン、横浜ゴム、TOYO TIREは2月発表…