三重県四日市市に本社を置く三エスゴムは、県内に5カ所の営業所を展開し、コンテナターミナルで使用される大型車両から乗用車用タイヤまで幅広く対応する地域有数のタイヤ販売会社だ。坂田裕昭社長は「港湾の仕事はさらに注力して販売量を増やしていきたい」と展望を示し、さらに後継者がいなかった専業店を子会社化するなど、厳しい市場環境の中でもビジネスの勢いは増している。同社の強みと今後の展望を取材した。
三エスゴムの創業は1963年9月。坂田社長は以前、タイヤと全く畑違いの業界で働いていたが、2004年に入社した後に様々な経験を積み、6年ほど前に社長に就任した。社名ロゴになっている“SSS”は“スピード”“サービス”“スマイル”の頭文字で「社訓のようなもの」だという。
現在の社員数は約50名。取り扱いブランドは国内メーカーを中心に多岐にわたっており、全体ではヨコハマ、生産財カテゴリーではミシュランの割合が高いという。年間の販売本数は最盛期には約12万本に達し、新型コロナ禍にあった中でも生産財タイヤは活況だったことから、今でも全体で9万本以上のボリュームを維持。東京商工リサーチの調査では、2020年度の自動車タイヤ販売実績で三重県に本社を置く会社の中でトップになっている。
拠点のネットワークは四日市市に2カ所、桑名市、鈴鹿市、津市にも営業所を構えており、それぞれ地域に合わせた特色を持つ。県経済の中心地にある四日市本社は、カーディーラーやSS向けに消費財タイヤの販売が多い。一方、四日市港エリアにある店舗は生産財タイヤを中心に展開する。津営業所などは消費財、生産財の比率がほぼ半分ずつとなっている。
四日市市や県庁所在地の津市では競合店も少なくないが、坂田社長は「当社は営業所のネットワークがあるのでいち早く対応できることが強みになっている」と話す。
例えば、桑名営業所の顧客が津市付近でタイヤのトラブルにあっても津営業所から出向いてサービスができる。各営業所ではそういったケースにも対応できるようにある程度の在庫を確保している。出張サービス以外でも顧客から急な要請があった際、「仮にメーカーが欠品していてもどこかの営業所で在庫を持っていることもある」という。
さらに、今年2月には亀山市のタイヤ専業店を買収して三エスゴムの完全子会社「亀山タイヤセンター」として運営を始めた。専業店のオーナーとは以前からの知り合いで、「身を引きたいから買い取って欲しい」と相談を受けたことから買収を決断。三エスゴムのサービスネットワークを一層拡大することにもつなげていく。
坂田社長は「亀山タイヤセンターはこれまで生産財タイヤが多かったが、近隣にタイヤ販売店が少ないため、一般ユーザーをもっと取り入れていける。店舗が軌道に乗ってからは倉庫を広げることも検討したい」と展望を示す。
生産財タイヤの成長に期待
三重県北中部を中心に展開している三エスゴムにとって、特に今後の成長が期待できるのは港湾向けの業務だという。四日市港霞ヶ浦地区ではコンテナ貨物の増加や大型化する船舶への対応、埠頭の混雑解消が課題だった。こうした中、既存のコンテナターミナルに隣接して新たなターミナルを整備する計画が始まっており、2028年度に完成する予定だ。
坂田社長は「ターミナルの拡張に伴い、必ずタイヤの需要は伸びるだろう」と期待を込める。港湾で稼働するような産業車両や特殊車両用の大型タイヤの交換作業、メンテナンスは専用の設備とともに高い技術力が求められる。「トラックはもちろんだが、フォークリフトやクレーン、トレーラーなどの大型タイヤの仕事に関しては地域の中では長けていると自負している。きちんとした経験やノウハウがなければできない仕事だ」とこれまで培ってきた技術力へのプライドを示す。
四日市港にある港営業所はそういった大型車両に特化した店舗になっており、2000年にリニューアルした際にドライブスルー型を採用し、フルトレーラーも入庫が可能だ。当時、愛知県の販売店を見学してレイアウトを参考にし、「三重県では初のドライブスルー型店舗ではないか」と言われている。
坂田社長は、「私が社長になった時から港湾地区はターゲットにしてきた。新規参入が難しいブルーオーシャンとも言える」と話し、「人材投入、設備投資を含めて港湾の仕事をもっと伸ばせる環境にする。他社に追いつかれる前にそういった分野で一層強い会社にし、利益確保につなげたい」と意欲を示す。
三エスゴム全体では年々、消費財タイヤの利益は減少傾向にあるという。たた、「消費財は絶対量を売るために必要であり、守っていくカテゴリー」と位置付け、本数を稼ぐ消費財、利益を生み出す生産財――この2本柱が今後の戦略の軸となる。
職場環境改善で人手不足への対応も
タイヤのビジネスは順調に推移する中で、目下の課題は人手不足だ。県内は製造業が盛んなこともあり、大手企業の工場などと人材の取り合いも見られるようだ。
坂田社長は「当社の中で60歳以上の割合が増え、若い世代が中々埋まっていかない。今後は人の問題で決まっていく」と話す。買収した亀山タイヤセンターには三エスゴムから2名を配置したが、「もっと人員を増やして攻めれば、仕事はたくさん出てくる。そこがやりきれていない」と顔を曇らせる。
こうした状況に対してただ手をこまねいているわけではない。従業員の健康管理を経営的な視点で捉え、健康を増進する「健康経営優良法人2021」として認定を受けたり、県が取り組む「みえの輝く女子プロジェクト」に会員登録したりするなど、近年は労働環境の向上に注力してきた。
また、若い世代が重視する休暇の取得率を向上できるように社内改革にも取り組んでいるほか、自社のPRにもつながるようにウェブサイトを大幅にリニューアルした。将来的にはそういった取り組みが実を結び、徐々に採用に結びついていくことが期待される。
来年創業60周年を迎える三エスゴムだが、「会社を支えるのは人」――これはいつの時代でも変わらないだろう。坂田社長は「亀山市のように後継者問題があった専業店を子会社化させて頂くことは今後もあるかもしれない。人手不足が解消されれば、もっと攻めていくこともできる」と先を見据える。
今後も成長分野へリソースを投入するとともに、社員がより働きやすい職場への投資も継続的に進めていくことにより、更なる飛躍へつなげていく。