株式会社ダンロップタイヤ 河瀬二朗社長 統合の効果に手ごたえ。多様性ある経営確立を
シンクロウェザーは「コト消費」 ――24年上期の振り返りと冬商戦に向けての戦略は。 業界全体を俯瞰すると、23年上期は各社で値上げ前の駆け込み需要があり、24年上期はその反動で前年比89%と苦戦した。このような環境下で当社はSUV用タイヤのGRANDTREK（グラントレック) PT5の販売が好調に推移したことや市場での関心度が高まっているオールシーズンタイヤがけん…
インタビュー
タイヤワールド館ベスト 安井仁志社長 “ワクワク”“ドキドキ”のある店づくりを ＝後編＝
（前編からのつづき） ECシフト主流も利益の源泉は店舗 ―店舗施策については。 当社の歴史は宮城・仙台を発祥としており、今後もこの場所に根づいていく。しかし、これまでの「街のタイヤ屋さん」という業態では支持を集められない。多くのユーザーに「タイヤワールド館ベストに行こう」と思ってもらうために、これからの店舗づくりは“ワクワク”“ドキドキ”がキーワードになってくる…
タイヤワールド館ベスト 安井仁志社長 “ワクワク”“ドキドキ”のある店づくりを ＝前編＝
宮城県仙台市内に本社を置くタイヤワールド館ベスト。1970年に創業し、15年からはプロトグループの一員として新体制をスタートした。来年は創業55周年を迎える。店舗でのタイヤ販売をはじめFC事業、EC事業を確立し、業容の拡大を続ける。コロナ禍を経て、国内市販用タイヤ市場は質・量の面で大きく変容した。そのなかで同社は次々に新しい取り組みを打ち出す。安井仁志社長に聞いた。 …
＜TOPインタビュー＞島貫昭氏（全国タイヤ商工協同組合連合会会長）
組合員の加入促進が最優先課題 スピード感をもって取り組む 全国タイヤ商工協同組合連合会（全タ協連）は5月の通常総会で任期満了にともなう役員改選を行い、南東北タイヤ商工協同組合理事長の島貫昭氏を新会長に選任した。全タ協連の最優先課題は組合員の加入促進。組合を取り巻く環境はとても厳しい。しかし、その情熱的でエネルギッシュな語り口はじつに頼もしい。熱意の人、島貫昭新会長に話をうかがった。 &nbs…
＜TOPインタビュー＞創業80周年を迎えたイヤサカ 代表取締役社長 今井祥隆氏「多様性の時代に問われる提案力」
――創業80周年を迎えて、トップとして率直なご感想を。 「23年12月に社長を拝任しました。80周年の年に社長になれたことは巡りあわせとして幸運に感じています。9代目の社長となるわけですが、創業メンバーのかたがた、先輩たち、そして現在いる社員、周りのかたがたがいてくれたおかげで80年も続けてこられました。深く、深く感謝しています。本当に皆さんのおかげです」 &nbs…
＜TOPインタビュー＞西口豪一氏（住友ゴム工業 代表取締役 専務執行役員 タイヤ事業本部長）
日本と世界を結ぶタイヤ事業本部 全体最適で利益基盤の向上を ――新中期計画（23-27年）で、25年までを成長事業の基盤づくりの期間と位置付けた。その核としてタイヤ事業本部を24年1月1日付でスタート。西口専務がその陣頭指揮にあたることとなった。 20年に組織健康度向上と利益創出の両輪を回すための全社活動、Be the Change（ビー・ザ・チェンジ＝BTC）プロジェクトが立ち上がり…
＜TOPインタビュー＞トーヨータイヤジャパン 山邊憲一社長
重点商品の価値をお伝えしていく OPEN COUNTRYの成長を実感 経営基盤強化を推進 イメージ訴求にも力 ――23年から24年にかけて国内需要は全般的に厳しい状況で推移したが。 昨年5月に新型コロナウイルス感染症が5類に移行して以降、景気は緩やかに回復してきました。しかし、23年の国内タイヤ市場は需要の減少に加え、暖冬の影響から冬用タイヤの販…
インタビュー ブリヂストン 宣伝・イベント推進部の野口尚伸氏に聞く
「グッドドライバー・レッスン」 社会課題の解決を継続的に ――グッドドライバー・レッスン（＝GDL）参加にいたるこれまでの取り組みを。 ブリヂストンはタイヤメーカーとして交通安全を重要なテーマとして捉え取り組んできています。過去の「2kmに1店」という販売網の構築も安心・安全ドライブの考えに基づくものですし、「タイヤは生命（いのち）をのせている」、また過去の「タ…
インタビュー：日本ゴム産業労働組合連合本部中央執行委員長 佐藤宜弘氏 ゴム産業を魅力ある業種に
――賃上げムードはあるが物価上昇率に賃上げが追い付かないといった声も聞かれる一年でしたが振り返って。 自動車関連部品やグローバルに展開している大手企業は増収のところが多いが、それ以外は、加盟単組の話を聞く限り厳しい状況だと感じている。特に国内生産・販売が主流の企業（履物など）は原材料費やエネルギー費の高騰のコストアップ影響を価格転換しにくく厳しい状況が続いている。一概…
日本グッドイヤー 金原雄次郎社長
消費者起点のビジネスに取り組む ブランド力訴求し収益性の向上を 利益体質への構造改革図る ――23年上期の事業を振り返って。 米国・アクロンのグッドイヤー本社は、アジア・パシフィックリージョン（地域）のビジネスを重視しており、自動車関連産業が成熟した日本を最も重要な市場の一つと位置付けています。このことは1952年に日本グッドイヤーが日本法人として設立されて以来71年、変わ…
CO2を原材料として使う〝付加価値〟 触媒に貴金属に代わり卑金属を使用した 高い変換率を実現。さらなる向上目指す
「2050年サステナブル原材料比率100%」目標に向け TOYO TIREは、CO2（二酸化炭素）を出発物質として高収率でブタジエンへと変換する技術を開発。タイヤの主原料であるブタジエンゴムの合成に成功した。タイヤの原材料は天然ゴムが約6割、それ以外の合成ゴムが約4割を占め、その4割のうち石油由来原料であるブタジエン系ゴムが約3割を占めるといわれる。同社は富山大学と共同研究を行い、タイヤ生産で多…
夏季特集号 特別インタビュー 住友ゴム工業 代表取締役社長 山本 悟氏
新中計ベースに企業理念の具現化を ――2023年に新中期経営計画（新中計）を発表されました。そこで掲げられた目標に向け事業活動に取り組んでいかれますが、22年までの中計を振り返りタイヤ事業の推移を分析してください。 2015年に米国グッドイヤー社とのアライアンスを解消しました。それを契機に、独自路線で北米をはじめ海外市場での事業拡大を進めてきています。 その一例として、米国工場を買収しまし…
国内市販用タイヤTOPインタビュー
住友ゴム工業 執行役員タイヤ国内リプレイス営業本部長 河瀬二朗氏 “人に寄り添う”ビジネスを展開 ――国内リプレイスタイヤ事業について、これまでを振り返って。 新型コロナの感染状況が下火になりつつあることから、経済環境は回復基調にありました。国内経済全般で物価の上昇が見られ、タイヤ業界でも原材料価格や輸送費の高騰などを受け22年に2度、市販用タイヤの値上げを行いました。その影響もあり、22…