「高付加価値シフト」を強める国内タイヤメーカー4社。25年度上期決算のなかで、財務の指標として企業の「稼ぐ力」を表すROE（自己資本利益率）とROIC（投下資本利益率）について、次のような考えを示す。
同決算発表に際し、ブリヂストンを除く3社が通期業績予想を修正。横浜ゴムとTOYO TIREが上方修正、住友ゴムは小幅に下方修正した。そこで通期に向け注目されるのが売上高や利益とともに、それぞれの「稼ぐ力」だ。
住友ゴムは通期業績予想の修正に伴い25年度のROEは6.8%、ROIC6.6%といずれも前回予想から下げた。一方、同社は構造改革を進め、ROICは22年1.7%から24年6.5%と大幅に改善。財務担当役員の大川直記取締役は、さらなるROIC向上に向け「これまで取り組んできた3事業（タイヤ、スポーツ、産業品他）をさらに細分化した『事業別ROIC経営』に取り組む」と、HPを通じメッセージを発信する。
横浜ゴムは現中計の最終年度である26年度のROE10%超を目標に据える。25年度通期予想は9.4%で、射程圏内だ。
TOYO TIREは中計の目標であるROE12%以上を超える水準。25年度も12%以上必達を目標に据える。
一方、通期業績予想を据え置いたブリヂストンは25年通期でROE7.2%、ROIC9.2%を目標としている。