国内タイヤメーカー4社の上期決算がでそろった。近年、各社が戦略として掲げるのが高付加価値商品の販売強化。その施策は功を奏しており、ブリヂストンは北米や欧州でプレミアムタイヤ事業が業績をけん引する。4社いずれも販売比率目標を設定し「高付加価値（HPT）シフト」に舵をきるなかで、焦点となるのはなにか。自社の強みをどう表現するかが注目される。
成長分野へギアアップし収益向上めざす
ブリヂストンのコア事業であるプレミアムタイヤ事業の上期業績は売上収益1兆3943億円、営業利益率13%超を確保した。北米では対前年で増益確保、南米では減益となったが欧州では増収増益、アジア・太平洋・インド・中国も増益となった。
独自技術ENLITEN搭載の新車装着は24年の117車種から25年上期実績132車種、乗用車用ではENLITEN搭載率は24年の23%から25年計画では35%など、OEからのREP回帰需要を確実に取り込み、「攻め」の商品強化は勢いづく。25年下期から「質を伴った成長」をスタートさせる。
住友ゴムは長期経営戦略「R.I.S.E.2035」で「タイヤプレミアム化」を掲げる。
「27年までにタイヤプレミアム化による収益体質の改革と成長事業の仕込みを行う」とし、さらに2030年にプレミアムタイヤ販売本数比率60%超をめざす。
ダンロップブランドで独自のアクティブトレッド技術搭載の商品拡充を進めており、実現の可能性は高い。販売構成のプレミアム化も計画通り進捗し、25年通期で前年比2ポイントプラスの46%を見込む。山本悟社長は「全体本数は減るがプレミアムはしっかり増やす。今のところ順調」と自信をみせる。
横浜ゴムはAGW・高インチタイヤといった高付加価値商品の販売比率を50%までに高める戦略。25年上期の販売実績は対前年比いずれも10%超、ウィンタータイヤでは27%超という結果になった。
TOYO TIREは25年上期営業利益の過去最高を更新した。「付加価値の高い重点商品の販売戦略推進」や北米のライトトラック用大口径タイヤ販売の好調推移をその要因とする。
中期経営計画で「重点商品の販売促進」を掲げ、設定した目標構成比率55%は24年で69%となり大きく上回った。各地域の市場動向に合わせ、重点商品の販売構成比率を高める営業戦略で、一層のギアアップを図っていく。