![RFID搭載タイヤのサイドウォールマーク](https://i2.wp.com/www.jdt-news.co.jp/content/wp-content/uploads/2023/10/bd90137d956aeec25f3e3ecc2f03b6f5.jpg?resize=200%2C134&ssl=1)
住友ゴム工業は10月から、タイヤ個体識別が可能となるRFID(Radio Frequency Identification)搭載市販タイヤを発売した。市販タイヤへのRFID搭載は国内メーカー初。
![e.エナセーブSP148](https://i2.wp.com/www.jdt-news.co.jp/content/wp-content/uploads/2023/10/aa79f6fe45e0ed050008953c78f5c311.jpg?resize=200%2C134&ssl=1)
対象商品は、EV路線バス用タイヤ「e. エナセーブ SP148」=写真中=と、タクシー用オールシーズンタイヤ「オールシーズンマックス AS1 for タクシー」=写真下=。
![オールシーズンマックス AS1 for タクシー](https://i2.wp.com/www.jdt-news.co.jp/content/wp-content/uploads/2023/10/6ed2b8598bebc82db06970e19aa71cdd.jpg?resize=200%2C134&ssl=1)
RFIDは、品質保証・クレーム対応・模倣品排除などのトレーサビリティを目的に、従来バーコードやQRコードを用いて行っていた個体識別を、電波を用いた無線通信技術によって確認する技術。同社は13年1月にRFIDを活用したタイヤトレーサビリティーの業界標準を策定する国際団体、GDSOに加盟。その後、量産タイヤへの搭載に向け課題だったタイヤ性能への影響やRFIDタグの耐久性などをクリアし、今回の発売に至った。
RFID搭載により、将来的に製造・販売・使用などのさまざまなシーンでタイヤデータを取得することが可能となる。使用状況や走行履歴などを分析することで、安全性や作業効率の改善に加え、リトレッド回数の向上や材料リサイクルの促進につながることが期待される。