「北米での好調が寄与。一層の地産地消を」
TOYO TIRE清水隆史社長&CEO
8日、TOYO TIREの清水隆史社長&CEOは25年度第2四半期決算説明会で、中間期の業績を次のように総括した。
「売上高は中間期として過去最高を計上。北米での大口径タイヤが好調に販売推移し、営業利益も中間期として過去最高を計上した。一方で円高により為替差損を計上し、経常利益と中間利益は減少した」
トランプ関税など外部要因が事業におよぼす影響が懸念されるが清水社長&CEOは「米国関税政策の影響はマイナス126億円を見込む」とする。そのうえで最重要市場である北米でのプレゼンスを高めながら、セルビア工場がある欧州市場、マレーシア工場があるアジア・オセアニア市場にも力を入れる。重点商品の販売に注力し、収益基盤の底上げと採算の改善に取り組む方針。
北米市場ではSUV・ピックアップトラック向けのマーケットニーズを創造する新商品を積極展開する。ジョージア州アトランタの工場の第1期・第2期分の一部について、老朽化設備を逐次新しいものに入れ替える。300億円の投資で生産能力を1.5倍程度高める計画。稼働は27年度を予定。
また同工場で生産しカナダやメキシコなどの市場へ輸出していたタイヤを、日本などの工場で生産したものに振り替えることで米国内での供給量を増やし地産地消を進める。とくに販売が好調で利益率の高いワイドライトトラックラジアルタイヤを増産し、現地生産のメリットを積極活用する考えを示した。