「欧州は改革で急伸。『一年工場』は前倒しで」
横浜ゴム山石昌孝会長兼CEO
横浜ゴムは12日、25年度上期業績を発表した。山石昌孝会長兼CEOは「上期は中間期として過去最高の売上収益・事業利益を記録した。地域別でも販売チャネルの拡大や顧客一人あたりの販売額を伸ばすことにより好調に推移し、REPでは対前年10%増となった。特に欧州はピレリの元CEOを招聘しマネジメントを改革したことが寄与してREPが対前年17%増と大きく成長した」と総括した。
好調な上期業績を踏まえ通期業績を上方修正し、売上収益・事業利益で4年連続の過去最高をめざす考えを示した。
山石会長は「当社はこれまで消費財と生産財の販売比率が4対1であり、世界の販売比率が1対1であることと比較するといびつな構造となっていた。世界の需要構造に近づけるため、ATG、TWS、GY社のOTR事業買収を実施し、現在は消費財・生産財の比率を1対1とした。このような取り組みにより、当社はTier1トップメーカーにならぶタイヤ品種をそろえており、OHTだけでなくPC・TBでの引き合いも増えるなど、良いシナジーを引き出している」と語る。
新中計「YX2026」で掲げるように、PCの戦略では販売するタイヤの50%をAGW・ハイインチという高付加価値商品化を加速する。残りの50%はYOKOHAMAブランドの汎用カテゴリとなり、コスト競争力アップを図っていく。その戦略の柱となる中国杭州の「一年工場」は、工期が1カ月早まり試作品開発も前倒しできる見込みだという。