国内タイヤメーカー4社の25年度第2四半期連結業績が出そろった。各社の経営トップが会見（住友ゴム工業と横浜ゴムはリアルとオンラインのハイブリッド、2社はオンライン）に臨み、25年度上期を振り返った。また、憂慮される米国の関税については各種の施策で「打ち返す」と、強い意思を示した。
「緊急危機対策年。変化をチャンスへ」
ブリヂストン石橋秀一グローバルCEO
ブリヂストンは8日、25年12月期第2四半期決算説明会を開催した。石橋秀一グローバルCEOは「25年は緊急危機対策年としている。米国関税影響などグローバルで不確実性が高まる環境下、変化をチャンスへ変えるべく経営を進めている」と語る。
上期業績は対前年増益となった。米国関税の影響は在庫期間などがあるため軽微で、ほぼ想定通りの着地となった。
「再編・再構築効果が欧米を中心に利益貢献した。グローバルビジネスコストダウン活動が計画以上の効果で上期約350億円の貢献額で、厳しい状況下、着実に業績を下支えした」とし、「引き続きやると決めたことをしっかりやり抜き、下期から質をともなった成長をスタートしていく。激動下でも勝ち抜く強いブリヂストンへ進化していく」と力強く述べた。
重点経営課題エリア別では、北米事業はプレミアムタイヤ全体で増益を確保。経営課題の南米について、アルゼンチンは改善した一方、ブラジルでは想定を超える大幅赤字が継続。経営体制を刷新し現物現場で再構築を強化し、第1四半期を底に第2四半期は赤字幅が若干改善できた。欧州事業は質にフォーカスを徹底し再編・再構築を進め、第1四半期に続き増益となった。第二のホームマーケットのアジア・太平洋・インド・中国事業は堅調な業績を確保し対前年増益となった。
25年の〈守り〉の事業再編・再構築は米国ラバーン工場閉鎖などを実施。今後も25年の施策を検討・実行していく。〈攻め〉の中核である断トツ商品の拡大・強化にグローバルで取り組む。
通期業績見込みは2月発表時の数値から変更はない。米国関税については、「依然として不確実性が高いものの、25年末までの直接的影響による営業利益インパクトとして、5月発表時の450億円から250億円レベルへ修正した。上期は軽微だが下期は全面的に影響を受ける見込み。再編・再構築の追加施策など対策を推進する」としている。