冬用は上期大幅増も下期は一転か
JATMA（日本自動車タイヤ協会）は25年の国内タイヤ需要の年央見直しを明らかにした。国内総需要本数は1億268万本（対前年横ばい）と、当初見通しから100万本減の下方修正を行った。
需要見直しの前提として、実質経済成長率を当初見通しの1.6%から1.0%へと下方修正した。なお24年実績は0･2%だった。
自動車生産台数は当初見通し844万4千台から833万1千台（前年比1%増）、自動車国内販売台数は当初464万4千台から461万9千台（同5%増）、輸出台数は当初408万台から404万7千台（同4%減）と、それぞれ下方修正した。
これらをもとにした自動車タイヤの国内需要動向では、新車用タイヤは四輪車用計で3683万本（同1%増）とし、当初見通しより56万本減の下方修正。
品種別は、乗用車用（PC）は上期実績が前年比6%増、下期は前年を下回ると見込み、年間3073万4千本（同横ばい）。小形トラック用（LT）は上期実績が同20%増、下期は前年を下回る見込みだが、年間494万5千本（同9%増）。トラック・バス用（TB）は上期実績が同9%減、下期も前年を下回ると見込み、年間115万1千本（同5%減）。LTは上方修正、それ以外は下方修正。
市販用タイヤの販社販売需要動向では、PC・LT・TB用の各品種ともに夏用タイヤの上期実績は前年比増。冬用タイヤの上期実績は遅い降雪が影響し、PC49%増、LT26%増、TB32%増といずれも大幅に増加した。しかし下期は3品種ともに夏用・冬用ともに前年を下回る見込みだ。
販社販売をふまえた市販用タイヤのメーカー出荷需要動向は当初見通しから微減と予想。前年実績に対して夏用は微減、冬用は横ばい。年間の四輪車用計は当初見通しから53万6千本減の6364万7千本（同1%減)とした。
これらにより、四輪車と二輪車用を合わせた国内総需要本数は〈表〉のとおり。上期は6%増、下期は5%減の年間1億268万本（同横ばい）と予想し、当初見通しから下方修正した。
