ブリヂストンは15日、メディア向けオンライン説明会を開催し、石橋秀一グローバルCEO＝写真＝は当期の業績と今後の見通しについて、次のように総括した。
25年を「緊急危機対策年」と定めてグローバルで事業再編・再構築を進めるブリヂストン。その矢先に新たなリスクとしてあらわれたのが「トランプ関税」だ。石橋CEOは「大きくビジネス環境が変化し、緊急危機対策年として取り組む意味がより強くなった」と指摘する。
同社は、トランプ関税が調整後営業利益に与える影響を450億円と試算する。石橋CEOはこの数字について、「グローバルビジネスコストダウンや業務効率化を進めるリーン化と、さらに米国での地産地消を強化していく」とする。そのうえで「影響を吸収することは十分に可能だ」との考えを示した。
一方、米国での地産地消強化の施策として、既存工場への生産性向上施策を進めていくと話す。米エイケン工場とウィルソン工場で生産増強・生産性向上を行う。このような施策を通じて、27年までに米国PSタイヤ生産能力を約200万本増産する方針を明らかにした。