住友ゴム2025年に売上収益1兆円へ「組織基盤を強化し、利益の創出を」

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 住友ゴム工業は2月13日、6カ年の中期計画を発表した。最終年度の2025年に国際会計基準で売上収益1兆円以上、事業利益1000億円以上を目指す。山本悟社長は、2012年に策定した「VISION(ビジョン)2020」の期間に「主に海外で事業を拡大した結果、売上は順調に増加した。一方、利益面では2014年に過去最高益を達成後、減益傾向が続いた」と振り返った。

中計を発表する山本社長
中計を発表する山本社長

 新中計では、ビジョン2020で成長エンジンとして掲げた「飽くなき技術革新」を継続し、同社の技術開発コンセプト「スマートタイヤコンセプト」による新たな価値の創出に取り組む。さらに、「新市場への挑戦」「新分野の創出」で構築したグローバル体制の成果を最大化させる。

 一方で、昨年11月には、全社プロジェクト「Be The Change」(ビー・ザ・チェンジ)を開始。組織体質の強化活動に取り組み、実行力をつけて成長の壁を打破できる地固めを行った後、“利益創出の活動”を実施するという。部門の枠組みを超えて課題を解消し、利益基盤強化と収益力向上を図る。

 新中計の目標達成に対しては、「高機能商品の開発・増販」「新たな価値の創出」「ESG経営の推進」をテーマに挙げた。

 プレミアムカーへの新車装着の拡大などを通じて欧米、中国を含むアジアで業界水準を上回る成長を目指すほか、市場ニーズに合った新商品開発や、米国、トルコ、日本、アジアで高機能タイヤを増産する。生産面では、デジタル技術の活用と設備の自動化を推進。高品質製品や高効率生産を実現するとともに、省人化なども進めていく。

 また、新たな価値の創出に向けて、社外とも協業しながら、スマートタイヤコンセプトの具現化を通したCASEやMaaSへの対応、ソリューションビジネスの提供を行う計画。

 山本社長は「この一年で工場や販売も含め利益を上げられる体制に仕上げ、2025年の目標を確実に達成する」と意欲を語った。


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