新ゴム需要2ケタ減 IRSGが2020年の見通し発表
IRSG（国際ゴム研究会）が7月17日に発表した2020年の世界の新ゴム需要見通しは、前年比12.6％減の2520万トンだった。IMF（国際通貨基金）のシナリオに基づき、ロックダウンや工場および小売りビジネスの停止、人や物の流れの停滞が減少傾向の主な要因と想定した。 また同会では「2021年には、タイヤ分野の回復（6.9％増）と非タイヤ分野の伸長（9.3％増）によって、世界の新ゴム需要は反動し…
原材料
トーヨータイヤ、ゴム材料開発でAIを活用 効率化とコスト低減へ
TOYO TIRE（トーヨータイヤ）は4月22日、マテリアルズ・インフォマティクス（MI）を活用したゴム材料の特性予測技術、材料構造の最適化技術を開発したと発表した。今後、各カテゴリーのタイヤ開発に活用していく。 新技術は、同社のゴム材料開発基盤技術「Nano Balance Technology」（ナノバランステクノロジー）の一環として開発したもの。MIはAI（人工知能）などを活用し、従来と…
連載「横浜ゴムのタイヤ勉強会」①「シリカ」が実現する効果
横浜ゴムはこのほど、神奈川県の平塚製造所で報道陣向けにタイヤ技術勉強会を開催した。タイヤの性能を左右する要素は様々あるが、その中で配合剤「シリカ」と、「吸音材技術」の役割や重要性を２回に分けて紹介する。 コンパウンドに配合されるシリカにはゴムを補強する役割があるが、同じくゴムの強度向上のために使用されるカーボンブラックをシリカに置き換えると、転がり性能を向上させることも可能だ。 転がり性能の…
日本ミシュランタイヤ社長が語る日本市場の現況と技術革新
過去から様々なイノベーション（技術革新）を生み出してきた仏ミシュラン。近年では2017年に将来を見据えた技術コンセプトを発表し、さらにその流れの中で乗用車用エアレスタイヤも披露するなど開発は更に加速している。今後のタイヤはどのように進化していくのか――国内市場の動向とともにミシュラングループとして未来への展望を、日本ミシュランタイヤのポール・ペリニオ社長に聞いた。 市場の重要戦略は今後も“顧客主…
住友ゴム タイヤのゴム内部の特定材料を観測可能に
住友ゴム工業は1月23日、タイヤ用ゴム内部の特定の材料を選択的に観測する手法を確立したと発表した。また同社はこのほど、この手法を活用し、ゴム内部の硫黄架橋の粗い部分・密な部分（粗密）を鮮明に観測することに世界で初めて成功したことを明らかにした。 茨城大学との共同研究による新手法は、同大学が新たに開発した量子線顕微鏡を用いて、製品化したタイヤ用ゴムを評価するもの。これにより、燃費性能や耐摩耗性能…
住友ゴム 天然ゴムの安定調達へ シンガポールに新会社設立
住友ゴム工業は良質な天然ゴムの安定調達を目指し、1月に世界最大の天然ゴム取引市場であるシンガポールで天然ゴム調達会社「SUMITOMO RUBBER SINGAPORE PTE.LTD.」を設立したと14日に発表した。新会社の所在地はシンガポール・ハーバーフロントセンター。資本金は1800万ドル（約20億円）で、従業員数は1月時点で11名。安田吉昭氏が代表を務め、4月から営業開始する。 同社に…
GPSNRがシンガポールで初の総会 定款承認や委員会を設立
持続可能な天然ゴムのためのプラットフォーム（GPSNR）は3月21日、シンガポールで総会を初開催した。 GPSNRは、天然ゴムのバリューチェーンで社会面・経済面・環境面の改善を目的に昨年10月に設立し、タイヤメーカーやゴムサプライヤー、自動車メーカーなどが参画している。これまで、持続可能な開発のための世界経済人会議（WBCSD）におけるタイヤ産業プロジェクト（TIP）のCEOらが創設に向けて活…
TOYO TIRE、将来に向けて「持続可能な開発目標」を策定
TOYO TIREは3月8日、国連が提唱する「持続可能な開発目標」（SDGs）の趣旨に賛同し、2030年に向けた「TOYO TIREのSDGs」を策定したと発表した。 「TOYO TIREのSDGs」は、原材料・調達、研究開発などのバリューチェーンごとに、持続可能なサプライチェーンの構築やモビリティの進化への貢献といった14のゴールを定めたもの。同社では「グローバルな社会課題の解決に貢献するこ…
未来を想像する――モビリティを支える“将来のタイヤ技術”
大変革期を迎えている自動車業界。昨年10月に発表したトヨタ自動車とソフトバンクの協業も記憶に新しい。両社が設立する新会社「モネ・テクノロジーズ」では、移動や物流、物販などに利用できる次世代電気自動車を活用した新たなサービス展開が予定されている。このような新分野で活用されるのがCASE――コネクテッド、自動運転、シェアリング、電動化――の技術だが、例えば電気自動車（EV）は国内外を問わず開発が加速…
世界の大手メーカーが連携 天然ゴムの持続可能性目指す
10月25日にシンガポールで開催された「WBCSD」（持続可能な開発のための経済人会議）の中で、天然ゴム資源の持続可能な生産や活用を目指す新たなグローバルプラットフォーム「GPSNR」の設立が決まった。WBCSD傘下で大手タイヤメーカー11社で構成されるTIPが発表した。 天然ゴムは生産量の約7割がタイヤ向け。主要生産地のタイやインドネシアなどでは地域住民にとって重要な収入手段になっている。そ…
ブリヂストン 低燃費性と強度を両立したゴム 20年代前半に実用化
ブリヂストンは6月25日に都内で開かれた内閣府などと進める研究開発推進プログラム「ImPACT」（インパクト）の報告会で、低燃費性と高破壊強度を両立したゴム複合体を発表した。 今回開発したゴムは、従来技術による低燃費ゴムと比べて強度が約5倍で、タイヤの燃費特性に寄与する材料物性は15％向上した。同社では2020年代前半の実用化を目指すほか、防振ゴムなどタイヤ以外の製品への活用も検討している。 …
値上げ、事業拡大、法令遵守の取り組み――2017年を振り返る
国内外で様々な出来事があった2017年も残すところ僅か。今年は海外では景気の回復が見られた一方、国内に目を向けると、日本を代表するような企業で不祥事が相次いで発覚したほか、多くの産業で人手不足に拍車がかかるなど不安定な要素は増している。こうした状況下、タイヤ業界にとっては、どのような1年だったのか――。 ■値上げに揺れた国内市販タイヤ市場 日本自動車タイヤ協会の統計によると、2017年の市販用…