モビリティープラス タイヤサービスカー発電システム「True-G」

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カテゴリー: レポート, 整備機器

「True-G」

EV普及へ、タイヤ業界ができることとは

三輪智信社長
三輪智信社長

 昨年から今年にかけて、カーメーカー各社から相次いでEV(電気自動車)が市販され、また新型車販売も予定されている。行政もEV導入の補助金制度を設けるなど、その普及を後押ししており、まさに〈EV元年〉の様相を呈している。社会からも大きな注目を集めているEVだが、一方で充電をはじめとするインフラ整備をどう進めるかなど、普及促進を図るために早急に解決しなければならない課題も多い。このようなEVの普及に向けて乗り出したタイヤ関連企業がある。京都に本社を置く、タイヤサービスカーの企画・開発・製造を行なう株式会社モビリティープラスがそれだ。同社の新たな取り組みについて、三輪智信代表取締役社長に聞いた。

 3月、三菱自動車が「i-MiEV」の個人向け販売を開始。4月、光岡自動車が初のEV「雷駆(ライク)」を発表。12月には日産自動車が量産EV「リーフ」を発売予定--。国内カーメーカーは今年に入って、EVの販売に積極的に乗り出している。

 EVをめぐり活発な動きをみせているのはカーメーカーだけではない。日本郵便は先に、全国で約11万台所有する郵便車両を順次、EVに切り替える方針を明らかにした。また神奈川県は、「かながわ電気自動車普及推進方策」を策定し公用車のEV転換を進めるなど、地方行政としていち早い取り組みを見せている。

 企業や行政がこのようにEVに熱い視線を向けているのは、とりもなおさずEVが走行中に有害ガスを排出せず、また資源の枯渇が懸念される化石燃料以外のエネルギーも利用できるなど、環境にやさしいクルマであることにほかならない。

 その一方で、充電時間をはじめ、充電器の設置場所、航続距離、車両価格など、解決しなければならない課題を現在もなお、数多く抱えている。中でも、充電の問題は、EVの普及促進を図る上で、喫緊の解決テーマとなっている。

 イオングループでは先に、埼玉県越谷市にオープンの「イオンレイクタウン」に、国内の商業施設としては初めて、EV用の急速充電ステーションを設置。コンビニエンスストアのローソンや、時間貸駐車場「Times」を展開するパーク24株式会社でも店舗内にEV向け充電設備を設置するなど、充電インフラに対する取り組みに力を入れる企業も出てきている。

 「しかし」、そう切り出す三輪智信モビリティープラス社長。「出先で充電が切れることを想定する必要がある」と続ける。スーパーやコンビニ、コインパーキング等に充電設備を置くことができれば、充電インフラが相当進むのは確かだ。ただ、それが完備するまでには途方もなく時間がかかることは容易に想像される。またその通りに進展したとしても、例えば山の中や人口過疎地帯といった地域では、インフラ整備に格差が現れてこよう。

 充電インフラが整うまでの間や充電切れに対する緊急対応はどこがあたるのか。おそらくJAFのロードサービスだろう。だが、三輪社長は「クルマを支えるタイヤが、EVをサポートすることができないだろうか」、その発想が同社のCHAdeMO協議会への参画につながった。


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