2020年のタイヤ売上高ランキング ミシュラン2年連続1位

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2020TOP40
出所:タイヤビジネス誌(写真等の無断複製・転載を禁じます)

 米専門誌タイヤビジネスが、2020年のタイヤ売上高を基にランキングをまとめた。世界的に新型コロナウイルス感染症が拡大した昨年は、トップ75社のタイヤ売上高合計が19年比7.9%減の1459億5000万ドル(約16兆580億円)と、2年連続で減少した。前回ランキングで12年ぶりに首位を獲得し、今年もトップとなったミシュランも8.3%減となった。

 ミシュランはタイヤ売上高が229億3500万ドルだった。2位のブリヂストンは14.7%減の207億5000万ドルで、両社の差は約22億ドルとなり、前年(約7億ドル)から広がった。

 3位のグッドイヤー(16.4%減)、4位のコンチネンタル(12.1%減)、5位の住友ゴム工業(9.8%減)は順位を維持した。グッドイヤーは今年6月に13位のクーパー(8.3%減)の買収完了を発表している。この統合に関して、同誌では「順位は変わらない」としつつ、「ブリヂストンやミシュランが主要なライバルとなる北米市場で、グッドイヤーの地位をより対等なものとするだろう」と指摘した。

 また、6位のハンコック(7.3%減)と7位のピレリ(17.6%減)、さらに9位の中策ゴム(8.7%増)と10位のマキシス(3.1%減)の順位がそれぞれ入れ替わった。8位の横浜ゴム(9.6%減)と11位のトーヨータイヤ(6.2%減)は順位をキープした。

 トップ20社の中で、前年とタイヤ売上高が比較可能な企業のうち売上高が伸長したのは中策ゴム、12位のリンロン(14.7%増)、15位のアポロ(1.3%増)の3社。

 今年のランキングでは売上高の減少が目立ったものの、トップメーカーは高付加価値商品の販売強化に取り組んでおり、近年では営業利益率も重要な指標となっている。

 国内メーカーでは、ブリヂストンがタイヤ事業でプレミアム商品の販売強化を進めており、連結では2023年に調整後営業利益率13%レベルを目指す。これは、2020年(7.4%)を大きく上回る水準だ。

 横浜ゴムは、消費財の事業戦略で高付加価値品の販売比率拡大を掲げ、2020年に6.4%だった連結事業利益率を2023年に10%まで高める。トーヨータイヤも重点商品の販売構成比率を拡大させ、2025年には連結営業利益率14%超と2020年(10.6%)以上のレベルを経営指標に設定した。

 住友ゴムは連結の売上収益1兆円以上、事業利益1000億円以上を2025年までに目指す方針で、大口径タイヤなど高機能タイヤの増販に力を入れている。

 トップメーカーが商品構成の改善に焦点をおく今後は、稼ぐ力を示す指標の一つ、営業利益率についても注視する必要があるだろう。


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