住友ゴム 2050年を目標に工場排出のCO2ゼロへ

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カテゴリー: ニュース

 住友ゴム工業は2月9日の決算発表会で、工場から排出するCO2を2050年に100%削減する目標を発表した。また、2030年には17年比で50%削減することを検討しているという。山本悟社長は「事業を通じた社会問題の解決により、社会と企業の持続的発展を目指す」と意気込みを示した。

 自社の温室効果ガスの直接排出(スコープ1)に関しては、これまでに、発電時の排熱を有効利用するコージェネレーションシステムの導入や、ITを活用した各種エネルギーロスの低減などを実施。今後はこれらの強化に加え、自社で使用する化石燃料を水素やバイオマスなど再生可能エネルギーに切り替えていく。現時点では、国内の主力タイヤ工場で水素エネルギーの採用を検討している。

 また、他社から供給された電気の使用に伴う間接排出(スコープ2)の取り組みとして、太陽光パネルの設置やグリーン電力の購入を拡大する。

 スコープ1、2以外の間接排出(スコープ3)では、各事業で原材料のバイオマス比率を高めた商品開発を進める。従来タイヤ事業では、液状ファルネセンゴムやセルロースナノファイバーといったバイオマス素材を採用してきており、山本社長は「植物由来の材料を使うタイヤ開発では先行できている」と自信を示す。

 2019年に発売した「エナセーブ ネクストⅢ」のバイオマス比率は20%超となっており、今後は得意とするバイオマスと、鉄などバイオマス素材以外の材料のリサイクル技術でカーボンニュートラルの実現に貢献する考えだ。

 現在は、今年1月に立ち上げたサステナビリティ推進本部で同社の方針を討議しており、上期中に水素エネルギーの採用など具体的な計画を決定するという。


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