コンチネンタル調査 インフラ不足がEV普及のネックに

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カテゴリー: ニュース

 独コンチネンタルは1月7日、独自の調査を行った結果、「将来的に電気自動車(EV)を購入することを想像できない」とした回答者がドイツが59%、フランスは57%、米国は50%、日本は46%だったと発表した。一方、中国では8割以上の回答者が「想像できる」と答えた。

 電動モビリティの購入に対する懸念事項としては、「充電ステーションの不足」がフランス以外の国で最も多く、それぞれ6割前後に達した。これに加え、航続距離や長距離移動での充電の必要性、価格面が主な不満点として挙がった。

 同社のヘルムート・マッチ取締役は「スマートコネクティビティは電動モビリティの魅力を高める」とした上で「特に航続距離の問題に関して、重要な構成要素となる。例えば、コネクテッドカーは最も効率的なルートの計算に充電ステーションの検索を組み合わせることで役立ち得る」とコメントした。

 なお、EVの購入意思を示す車両保有者の割合は、2013年と比べて米国が28ポイント、中国は27ポイント、ドイツは18ポイントと大きく上昇した。フランスは3ポイント、日本では1ポイントと上げ幅が小さいものの、全ての国で増加した。

 また、調査結果からは、ドイツで電動モビリティの環境への優しさに対して回答者のうち3分の1が疑問を持ち、フランスでは4分の1に上ることも分かった。

 この調査は、ドイツとフランス、米国、中国、日本で、コンチネンタルと調査会社のインファス社が共同で行った。


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