独コンチネンタルが12月9日に発表した「モビリティ・スタディ2020」の調査結果によると、新型コロナウイルスの影響でプライベートな移動への傾向が高まっていることが分かった。
この研究は調査会社と共同で、ドイツ、フランス、米国、日本、中国で実施したもの。同社によると「コロナにより世界でモビリティに関する習慣が大きく変化した。世界中の人々はバスや電車といった公共交通機関の利用を避けており、これは欧州よりアジアで顕著だ」という。さらに「自家用車や自転車が移動手段として好まれている」と分析した。
フランスやドイツ、米国では回答者の約8割がパンデミックの間にモビリティの習慣を変えたと回答。特にアジアではその傾向が強く日本は88％、中国は93％が同様の考えを示した。
また、コロナ禍で人々の移動が減った一方、コロナ以前よりも高い頻度で自家用車を使用する人々の割合が目立ち、特に中国では調査対象の約半数が自家用車をより頻繁に利用すると答えた。ドイツで同様の回答は23％、米国は22％、日本は21％、フランスは移動制限などが厳しいものの16％だった。
さらに、「車を購入した」もしくは「購入を検討している」という回答者は日本とドイツで6％、米国では15％だった。車の所有者の割合が低い中国では回答者の58％に上った。
同社では、「調査結果はパーソナルモビリティへの世界的なニーズを示している」とした上で、「気候の問題が差し迫っているため、移動に関する持続可能でカーボンニュートラルなソリューションがより重要になる」としている。