横浜ゴム 山石昌孝社長「心機一転、新たな中計を策定」

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タイヤメーカートップが語る「2021年の展望」(年頭所感より)

 昨年の経済状況は、国内外において新型コロナウイルスの流行により、第2四半期は急激な落ち込みとなった。

 夏には新型コロナウイルス感染低下による景気回復の期待もあったが、早期の新型コロナウイルス感染症の収束を行った中国を除き、この冬からの第3波による再拡大で、経済の先行きに予断を許さない状況にあると考えられる。

 2020年は特にこのタイミングでしか行えない、物流の見直しによる国内営業拠点の大胆な統廃合、遊休土地建物/ゴルフ会員権の売却、事業構造改革、チェルシー等の契約の見直し、OHT事業統合など、多くの施策の実行を加速した。 通期の連結業績予想は、11月に修正値を公表し、その達成にはいかに柔軟に生・販で対応できるかにかかっていると考えている。

 足元では、暖冬であった昨年に比べ降雪が見込まれるものの、新型コロナウイルスの第3波、コンテナの不足、そしてアメリカのタイ製品に対する増税など、問題が山積みしているが、公表値達成に向け全社を挙げひとつひとつ丁寧に対応している。

 2020年は中期経営計画「GD2020」の最終年だったが、新型コロナウイルスの対応に終始し、すべての打ち手を予定通り行うことができなかった。

 今後の経済回復についても、2019年レベルに戻るのは、2022年とも、2023年とも言われている。また、CASEといった大きな変化の波が押し寄せようとしている。

 我々は、与件として捉え、当初描いた目標達成に向け、心機一転「新中期経営計画」を鋭意策定中で、来年2月に公表予定となっている。


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